確定拠出年金専用ファンド｡主としてTOPIX(東証株価指数)構成銘柄を対象として､各業界をリードする"勝ち組企業"の株式へ投資｡｢売上No1｣｢安定した業績｣｢高い知名度｣｢成長性｣を満たし､業界をリードする有力企業を｢勝ち組｣企業として投資候補銘柄とし､業種分散を考慮しつつ原則として30銘柄程度に等金額投資｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

国内株式50%､外国株式20%､国内債券15%､外国債券10%､短期金融資産5%を基本配分比率として分散投資を行い､信託財産の着実な成長を目指す｡それぞれの資産の時価変動に伴う各資産比率の変化については､±3%の範囲内で調整｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

限定追加型ファンド。主として日本を含む世界の企業等が発行する米ドル建てまたはユーロ建て債券(ハイ・イールド債券を含む)に投資する。原則として信託期間内に満期を迎える債券に投資し、各債券の満期日まで保有する「持ち切り運用」を行う。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。1月決算。

東京証券取引所上場(予定含む)株式のうち､配当込JPX日経インデックス400採用(採用が決定されたもの含む)を主要投資対象とし､配当込JPX日経インデックス400の動きに連動する投資成果を目指して運用｡株式の組入比率は､原則として高位を維持｡デリバティブの利用はヘッジ目的に限定｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

日本の取引所に上場している不動産投資信託(REIT)に投資することにより、東証REIT指数(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行行う。指数を構成するすべての銘柄について、その時価構成比率に合わせて保有する「完全法」をポートフォリオの構築手法とする。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主として日本の国債に投資を行い､残存期間の異なる債券の利息収入を幅広く確保することをめざす｡投資にあたっては､原則として､最長15年程度までの国債を､各残存期間ごとの投資金額がほぼ同程度となるように組入れる｡国債の実質組入比率は原則として高位｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､外国の株式｡MSCI-KOKUSAI指数(円ベース･為替ヘッジなし)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指す｡株式の組入比率は高位(フルインベストメント)に保つ｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主要投資対象は日本の株式｡株主価値重視への経営姿勢の転換などにより株価の値上がりが期待される銘柄に投資を行う｡キャッシュリッチ企業(現金など流動性の高い金融資産を多く保有する企業)の中から､バリュー株(割安株)に焦点を当てた独自の調査･運用体制により､株式市場において見過ごされている銘柄の発掘に努める｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

アセアン加盟国企業の株式の中から、アセアン経済圏の成長に貢献する企業またはその恩恵を受ける企業の株式に投資を行う。株式の銘柄選定にあたっては、各企業の成長性、収益性、流動性等を勘案して行う。外貨建資産への投資にあたっては、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

米国の株式を主要投資対象とし、NASDAQ100指数(配当込み、円ベース)に概ね連動する投資成果を目指して運用を行う。株式への投資に代えて、上場投資信託証券や株価指数先物取引を利用する場合がある。実質外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

限定追加型ファンド。主として日本を含む世界の企業等が発行する米ドル建て債券(ハイ・イールド債券を含む)に投資する。原則として本ファンドの信託期間内に満期を迎える債券に投資し、各債券の満期日まで保有する「持ち切り運用」を行う。2026年9月8日以降において、基準価額(1万口当たり)が12,500円以上となった場合は、安定運用に切り替え、繰上償還する。原則として為替ヘッジは行わない。10月決算。

主要投資対象は､先進国の国債､世界各国の株式･債券･リート･コモディティなど｡世界各国の先物取引も利用する｡アクティブな資産配分と市場のダウンサイド･リスク低減のためのリスク･マネジメントを組み合わせることにより､リスク調整後の良好なリターンの獲得を目指す｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主として､マザーファンド受益証券への投資を通じ､先進国株式または先進国株式の指数を対象指数としたETF(上場投資信託証券)に投資し､MSCI-KOKUSAI指数(配当込み､円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

新興国を含む世界各国の環境関連企業の株式を実質的な主要投資対象とする。投資対象とする環境関連企業には、再生可能エネルギー/代替エネルギー、エネルギー効率、水インフラ/水テクノロジー、汚染防止、廃棄物管理/テクノロジー、環境サポートサービス、持続可能な食品関連企業など環境関連企業に幅広く投資を行う。原則として為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。4、10月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本の公社債を主要投資対象とし､ベンチマークであるNOMURA-BPI総合を中長期的に上回る投資成果を目指す｡信用リスクの低減を図るため､原則として取得時に信用ある格付機関によるA格相当以上の格付または､それと同等と判断された公社債に投資｡公社債の組入比率は､原則として高位を保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

世界の株式の中から、EV(電気自動車)の進化や発展に伴い、恩恵を受けると思われる企業に投資する。銘柄の選定にあたっては、個々の企業の成長性や株価のバリュエーションを考慮する。マザーファンドにおける運用指図にかかる権限を、ロべコ・スイス・エージーへ委託する。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

世界各国の株式を主要投資対象とする。株式への投資にあたっては、世界各国の中から、ESG(環境・社会・企業統治)の観点を考慮し、社会的課題に対するインパクト創出に寄与すると考えられる企業が発行する株式に投資する。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1573)｡ハンセン中国企業株ショート指数を対象指標とし、株価指数先物取引などのデリバティブ取引を利用することにより、基準価額の変動率が対象指標の変動率に一致する投資成果を目指す。12月決算｡基準価額は1口当たり。

限定追加型ファンド。主として世界(日本を含む)の米ドル建ておよびユーロ建ての投資適格未満を含めた債券に投資する。債券への投資にあたっては、投資適格の債券を中心に、原則として信託期間終了日前に満期を迎える債券に投資し、満期まで保有する「持ち切り」による運用を行う。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。3月決算。

主として世界の金融商品取引所上場株式に実質的に投資を行う｡ポートフォリオの構築にあたっては､投資アイデアの分析･評価などに基づき選定した質の高いと考えられる企業(ハイクオリティ成長企業)の中から､市場価格が理論価格より割安と判断される銘柄を厳選する｡原則として対円での為替ヘッジを行い､一部の新興国通貨については米ドル売り/円買いの為替取引を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

限定追加型ファンド。主として世界の先進国通貨建ての投資適格未満の債券に投資する。債券への投資にあたっては、ファンドの信託終了日から1年後までに満期を迎える債券を中心に投資を行う。保有債券が信託期間中に満期を迎えた場合や保有債券を売却した場合には、基本的にファンドの信託終了日から1年後までに満期を迎える債券への再投資を行う。原則として対円での為替ヘッジを行う。12月決算。

日本の全上場銘柄の中から信用リスクの高い銘柄を排除し､｢株価が割安｣､｢財務が健全でキャッシュリッチ｣､｢株主還元余力が高い｣といった視点に応じたスクリーニングにより銘柄を絞り込み､定性的な分析でさらに絞り込んだ20-80銘柄程度でポートフォリオを構築｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

限定追加型ファンド。主として世界各国・地域の米ドル建ておよびユーロ建ての投資適格未満を含めた債券に投資する。債券への投資にあたっては、投資適格の債券を中心に、原則として信託期間終了日前に満期を迎える債券に投資し、満期まで保有する「持ち切り」による運用を行う。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。12月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2248)｡米国を代表する株価指数である「S&P500指数」を対円で為替ヘッジした「S&P500(配当込み、TTM、円建て、円ヘッジ)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算｡基準価額は100口当たり。

確定拠出年金専用ファンド｡東京証券取引所上場銘柄を中心に分散投資を行い､TOPIX(配当込み)に連動するようにポートフォリオ管理を行う｡運用の効率化を図るため､TOPIX先物取引等を利用｡現物株式の組入比率に先物取引等の建玉比率を加減した実質株式組入比率は100%を基本とする｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

日本の金融商品取引所に上場されている株式のうち日経平均株価に採用されている銘柄を実質的な主要投資対象とし、日経平均トータルリターン・インデックスと概ね連動する投資成果を目指して運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､国内外の株式･公社債｡各資産への基本配分比率は､国内株式30%､国内債券40%､外国株式20%､外国債券10%｡長期的な信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主要投資対象は､外貨建ての公社債｡米ドルおよびカナダ･ドルを北米通貨圏､北欧･東欧通貨およびユーロ等を欧州通貨圏､ニュージーランド･ドルおよび豪ドルをオセアニア通貨圏とし､3通貨圏に均等に投資する｡各通貨圏内では､投資対象通貨を6対4の比率で配分する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月5日決算｡

日本を除くアジア･オセアニア地域の好配当株を主要投資対象とし､日本の公社債にも投資することで高水準の配当収入の確保と中長期的な値上り益の獲得を目指す｡株式投資にあたっては､定量分析､定性分析に加え､配当利回りに着目した銘柄選択を行う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

主として､日本を含む世界の株式の中から主にフィンテック関連企業の株式などに投資を行う｡個別銘柄の選定においては､米国のアーク社の調査力を活用する｡フィンテック(FinTech)とは､金融(Finance)と､技術(Technology)を組み合わせた造語で､最新の情報技術を活用した｢新たな金融サービス｣のことを言う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は世界各国の株式｡世界を｢北米｣｢欧州｣｢アジア･オセアニア(日本を含む)｣の3地域に分割し､各地域への投資は概ね各地域の先進国市場の投資可能な時価総額構成比に準じた比率で行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

主として日本の小型株に投資を行う｡小型株市場の中から､利益成長による将来のROE水準やその改善に着目し､経営の健全性､株価投資指標(バリュエーション)の割安度､期待される投資収益率なども勘案して約30-60銘柄の最終ポートフォリオを構築する｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

主要投資対象は､日本の株式｡全上場銘柄の中から､時価総額にこだわらず､成長性があり､かつ株価が割安と判断される銘柄を中心に選定して投資する｡銘柄の選定は､日本株式運用チームが行う企業取材に基づくボトムアップ･アプローチ方式で行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､TOPIX(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

新興国を含む世界各国の金融商品取引所に上場している企業の株式を実質的な主要投資対象とする。サーキュラーエコノミー(循環経済：廃棄物の最少化およびリサイクルや再利用を活性化させるために製品やシステムの再設計を促進すること)の恩恵を受ける、またはサーキュラーエコノミーの発展に貢献すると考えられる株式に投資を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。2、8月決算。

主に世界の高配当利回りの公益株(電力･ガス･水道･電話･通信･運輸･廃棄物処理･石油供給などの企業)に投資を行い､中長期的な信託財産の成長を図る｡特定の銘柄や国に集中せず分散投資することで､リスクの低減を図る｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主として外国国債に投資をし､ベンチマークであるFTSE世界国債インデックス(除く日本､円ベース)と連動する投資成果を目指して運用を行う｡通貨配分､国別配分､デュレーション､満期構成等を可能な限りベンチマークに近づけたポートフォリオを構築する｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

限定追加型ファンド。主として世界各国・地域の米ドル建て債券(投資適格未満を含む)に投資し、安定的なインカム収入の確保を目指す。ファンドが実質的に保有する債券の平均格付(債券購入時における平均格付)は投資適格(BBB-)以上とする。組入外貨建資産に対しては、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

主要投資対象は､日経平均株価(配当込み)に採用されている銘柄｡みなし額面を考慮した等株数投資を行い､ベンチマークである同指数に連動する投資成果の達成をめざす｡流動性､機動性､コスト等の観点から､株価指数先物取引を行うことがある｡原則として､株式への組入比率を高位に維持｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1563)｡東証グロース市場Core指数を対象指標とし､基準価額の変動率を対象指標の変動率に一致させることを目指して､東証グロース市場Core指数に採用されている株式に投資を行う｡7月決算｡基準価額は1口当り。

主要投資対象は､日本の物価連動国債(元金額や利払い額が物価の動きに連動して増減する国債)｡将来のインフレリスクをヘッジ(防衛/回避)し､実質的な資産価値の保全を目指す｡物価連動国債を中心とする組入公社債の平均残存期間は､7年±3年程度とすることを基本｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡