主として日本を含む世界の不動産・インフラストラクチャー関連の株式および不動産投資信託を主要投資対象とする投資信託証券に投資する。個別企業のファンダメンタル分析を重視したボトムアップ手法により銘柄選択を行う。米ドル建ての組入れ投資信託証券については、当該投資信託証券が保有する日本円建ての資産相当部分を除いて、原則として米ドル売り円買いの為替予約取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用。1、7月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1680)｡主要投資対象は､日本を除く先進各国の株式(DR(預託証券)およびカントリーファンドなどを含む)｡信託財産の1口あたりの純資産額の変動率を円換算したMSCI-KOKUSAIインデックスの変動率に一致させることをめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1月決算｡基準価額は100口当り｡

東京証券取引所に上場(コード:2239)｡S&P500先物2倍レバレッジ日次指数(エクセスリターン)の動きに連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡1月決算｡基準価額は100口当たり。

確定拠出年金専用ファンド。日本を含む世界の株式、公社債等を主要投資対象とする。各マザーファンドへの投資比率の決定にあたっては、ポートフォリオのリスク水準に着目し、ターゲット・デート(2065年の決算日)までの残存期間が短くなるにつれて目標リスクが逓減されるよう調整する。原則として実質的な株式部分については為替ヘッジは行わず、実質的な債券部分については対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主要投資対象は､世界各国のインフラ関連企業の株式､および米国の金融商品取引所に上場されているMLP(マスター･リミテッド･パートナーシップ)等｡インフラ関連株への投資に加えて､「インフラ関連株プレミアム戦略」を活用し､さらなる収益の獲得を目指す｡原則として､対円で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､9月決算｡

主要投資対象は、ユーロ建て高利回り社債(ハイ・イールド債券)等。高水準のインカム・ゲインの獲得とファンド資産の中長期的な成長を目指して運用を行う。ユーロ建資産について、原則として円で為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

米国国債･政府機関債､米国高利回り社債､先進国債券(除く米国)やエマージング債券を中心に分散投資を行う｡各投資対象について長期的な分析を行う｡米国国債･政府機関債30%､米国高利回り社債40%､米国以外の先進国債券15%､エマージング債券15%の資産配分比率を維持｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主として､世界の株式に90%､世界の債券に0%､世界のリート10%に投資する｡株式への投資割合を高位とする配分から､徐々に債券や短期金融商品への配分を高め､2050年のターゲット･イヤーから15年経過後を目処に債券と短期金融商品中心の資産配分へと変更する｡資産クラス別に部分的に為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1月決算｡

投資一任口座専用ファンド。日本を含む先進国の国債等に投資を行う。投資する国債等(日本国債を除く)は、原則として取得時においてAAマイナス格相当以上の格付けを取得しているものに限る。銘柄選定にあたっては、最終利回り、イールドカーブおよび為替ヘッジコスト等を勘案して決定する。原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。

東京証券取引所に上場(コード：2519)。新興国債券マザーファンド受益証券および新興国の公社債を主要投資対象とし、日本円換算したJ.P.モルガン・エマージング・マーケット・ボンド・インデックス・プラスに連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。基準価額は100口当たり。

米ドル建てのバンクローン(貸付債権)、公社債等を主要投資対象とし、利子収益の確保および値上がり益の獲得をめざす。米ドル建てのバンクローン、公社債等は、原則として取得時においてCCC-格相当以上の格付けを取得しているものに限る。投資信託証券への運用の指図に関する権限をピムコジャパンリミテッドに委託する。原則として為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡4、10月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式｡ボトムアップ･アプローチを重視した個別企業分析に基づき高成長企業を選定し､利益成長性と比較して妥当と判断される株価水準で分散投資｡限定為替ヘッジを行う｡ベンチマークはMSCIワールド･インデックス(税引前配当金込/円ヘッジ指数)｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式｡ボトムアップ･アプローチを重視した個別企業分析に基づき高成長企業を選定し､利益成長性と比較して妥当と判断される株価水準で分散投資｡限定為替ヘッジを行う｡ベンチマークはMSCIワールド･インデックス(税引前配当金込/円ヘッジ指数)｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式｡ボトムアップ･アプローチを重視した個別企業分析に基づき高成長企業を選定し､利益成長性と比較して妥当と判断される株価水準で分散投資｡為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはMSCIワールド･インデックス(税引前配当金込/円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

内外の主要金融資産に分散投資を行い､基本ポートフォリオに沿った資産配分を行うことにより､長期的に安定した収益の獲得を目指す｡基本ポートフォリオは､国内債券27%､国内株式40%､外国債券5%､外国株式25%､およびコール･ローン等の短期金融商品3%の比率とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

主にデリバティブ取引等を利用して日本を含む世界の株式等を対象に投資する。公表されたM&A(企業の合併および買収)案件等において、買収の公表と成立との間で発生する価格差を収益の源泉とする。実質的な組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。2、8月決算。

主要投資対象は､わが国の株式｡東京証券取引所上場株式に分散投資を行い､TOPIX(配当込み)に連動する投資成果を目指す｡株式の実質投資割合は原則として高位(90%以上)｡運用の効率化を図るため､株価指数先物取引等を活用することがある｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

米国の上場株式に投資する。運用にあたっては、フリーキャッシュフローの成長性等に着目し、持続的で安定的かつ高い収益成長が期待できる銘柄に投資を行う。ポートフォリオ構築にあたっては、市況動向、株価バリュエーションおよび流動性等を考慮する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

日本を含む世界各国の株式および公社債へ投資｡国内株式を主要投資対象とする投資信託15%､外国株式を主要投資対象とする投資信託5%､国内公社債を主要投資対象とする投資信託40%､外国公社債を主要投資対象とする投資信託40%､の比率配分として構築｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は、わが国の株式のうち、大塚グループ株式インデックス（大塚ホールディングスおよび大塚グループ会社の株式の値動きを反映する株価指数）に採用されている株式および採用が決定された株式。大塚グループ株式インデックスの動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。12月決算。

トルコ株式を主要投資対象とし､信託財産の中長期的な成長を目指して積極運用｡株式投資にあたっては､収益性､成長性､安定性等を総合的に勘案して銘柄選別を行う｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主として、中国本土で流通している中国政府、中国の政府関連機関および地方自治体、もしくは中国本土の企業等が発行する人民元建て債券に実質的に投資を行う。中国人民元債券への投資により、金利収入と人民元高による為替差益の獲得を目指す。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1、7月決算。

米ドル建ての公社債を実質的な主要投資対象とする。原則として、投資時点においてBBB-格相当以上の格付(投資適格格付)を有する米ドル建て公社債、または同等の信用度を有すると判断される米ドル建て公社債に投資することを基本とする。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

米国の大型株式等の中から、成長性の高い企業の株式等に投資する。ベンチマークを設けず、長期的なリターン獲得をめざして30銘柄程度を上限に厳選投資を行う。財務情報に加えて、非財務情報を活用したボトムアップアプローチにより、長期的な株価の上昇余地に着目した投資銘柄選定を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､わが国の上場株式｡投資環境に応じて株式の組入比率､銘柄毎の投資額､銘柄入替のタイミングを決定｡景気循環などの相場環境に応じてポートフォリオの性格を大胆に変更｡株式以外の資産への投資は､原則として信託財産総額の50%以下｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本の公社債を主要投資対象とし､金利予測(デュレーション･コントロール等)を重視したアクティブ運用により信託財産の長期的な成長を目指す｡債券種別による収益予測とクレジット分析等に基づき構成比率を決定､個別銘柄の割安･割高分析により割安な銘柄を選択｡ベンチマークは､NOMURA-BPI総合｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は､世界(日本を含む)の取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている株式および不動産投資信託(リート)｡各投資対象証券への投資配分は､世界のインカム株式70%程度､リート30%程度の比率を基本投資割合とする｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式､債券､リート及び短期金融資産に投資し､中長期的に安定した信託財産の成長を目指す｡各資産の配分比率については2040年に近づくにしたがい株式等の組入れを漸減させ､債券の組入れを漸増させることなどにより､長期的にリスクを減少させていく運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

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東京証券取引所に上場(コード:1475)｡わが国の株式市場全体の値動きを表す代表的な株価指数である「TOPIX(配当込み)」との連動を目指すETF(上場投資信託)｡2、8月決算｡基準価額は1000口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:201A)｡インド国立証券取引所の代表的な指数であるNifty50指数(税引後配当込み、国内投信用、円建て)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。2、8月決算。基準価額は1,000口当たり。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本を含む世界先進主要国の公社債｡公社債への投資にあたっては､流動性の高い高格付の公社債(A-相当以上)に投資することを基本とし､為替ヘッジベースでの利回り水準､各国の金利見通し等を勘案してポートフォリオを構築することで､収益の確保を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

投資一任口座専用ファンド。日本を除く先進国のリート(不動産投資信託証券)に投資することにより、S&P先進国REITインデックス(除く日本、配当込み、円ヘッジベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図ることをめざす。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､世界主要先進国の信用力の高い(A格以上)ソブリン債券(国債や政府機関債等)｡安定的な利子収入の確保と､金利･為替見通しに基づく運用戦略により､収益獲得を目指す｡ベンチマークは､FTSE世界国債インデックス(円ベース､日本を含む)｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主として日本を含む世界各国の取引所に上場されている(これに準ずるものを含む)テクノロジー・インフラに関連する不動産投資信託証券(REIT)および株式を主要投資対象とする。テクノロジー・インフラとは、データセンター、通信タワー、eコマース関連施設、テクノロジー関連施設等を指す。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

確定拠出年金専用ファンド。主として日本を除く世界主要国の金融商品取引所等に上場している株式に投資し、MSCIコクサイESGリーダーズ指数(配当込み、円ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

国内外の株式、債券、REIT、コモディティ等の各資産に分散投資を行う。基準価額の変動リスク水準を年率5%程度とする。各資産および各指定投資信託証券への投資割合は、独自の運用モデルから判断される景気局面、シグナル等を参考に、景気局面やマクロ環境に関する定性的な判断も勘案して決定する。対円で為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

日本の株式を中心に投資し､企業本来の投資価値(フェアバリュー)に比して､現在の株価が割安と判断される銘柄に投資｡銘柄選択にあたっては主として､キャッシュフローから導かれる理論株価と業績モメンタムの変化を重視し､グループのアナリストリサーチ力を結集して､徹底した銘柄調査を行う｡ベンチマークはTOPIX(東証株価指数)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:213A)｡「日経半導体株指数」(東京証券取引所に上場している半導体関連銘柄から時価総額の大きい30銘柄を対象とする指数)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、7月決算。基準価額は100口当たり。