主として、世界(日本を含む)の資産(株式、REIT、債券)に分散投資を行う。世界の株式やREITなどの現物の組入総額と株価指数先物取引や国債先物取引の買建総額の組入合計額が、信託財産の純資産総額の3倍相当額となるように投資を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2086)｡米国の株式を主要投資対象とし、S&P500指数(配当込み、TTM、円建て、円ヘッジ)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産については、為替変動リスクの低減を図るため、原則としてすべて対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。4、10月決算。基準価額は100口当たり。

主として世界各国の株式や債券など､さまざまな資産への分散投資により収益の獲得を目指す｡世界中のさまざまな資産､国･地域､セクターなどから､投資魅力度が高いと判断する資産や個別証券を発掘する｡組入外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

米国株式市場の値動きを享受する円建債券および米国の株価指数先物取引を主要投資対象とする。日々の基準価額の値動きがNASDAQ-100指数(米ドルベース)の値動きに対して概ね2倍程度となることを目指して運用を行う。流動性等を考慮し、円建債券と米国の株価指数先物取引の配分比率を決定する。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。10月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､外国の公社債｡運用の効率化を図るため､債券先物取引等や外国為替予約取引等を利用することがある｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円ベース) に連動する投資成果を目指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

日々の基準価額の値動きがS&P500指数(配当込み、米ドルベース)の値動きの3倍程度となることをめざして運用を行う。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

日本の取引所に上場している株式に投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指す。株式への投資にあたっては、綿密な企業調査に基づくボトムアップ・アプローチにより、持続的な利益成長や株価の割安度に対する確信度等を勘案して厳選投資する。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

日本を含む世界の株式の中から、地政学の観点から各国の国家戦略上重要と判断される企業(「エネルギー・資源の安定確保」、「コア技術の国内生産化」、「安全保障」 の各カテゴリーに分類される企業)の株式に投資する。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

主要投資対象は､日本の株式｡マクロ的な視点からの相場局面判断に基づき投資方針を決定し､成長性を期待するグロース株と､割安性や配当利回りに着目するバリュー株を選定｡より値上がりが期待できる銘柄群への配分を高めることで､様々な局面でのキャピタルゲインを狙う｡株式組入比率は高い水準で弾力的に調整｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

世界の取引所に上場している株式の中から、主としてデジタル技術を活用し革新的なビジネスをもたらすDX(デジタル・トランスフォーメーション)関連企業の株式に投資を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

日本を含む世界各国の株式等に投資を行う。持続可能であらゆる人々を受容する世界の実現に向け、好ましい社会的インパクト(社会的変化)をもたらす「インパクト・テーマ」に沿って、重要な社会的課題の解決に資する事業活動を、公正かつ誠実に行う企業の中から、投資機会を発掘する。原則として、決算日の前営業日の基準価額に応じ、所定の金額の分配をめざす。原則として、為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月25日決算。

投資一任口座専用ファンド｡海外のリート市場の動きを反映した投資成果をめざして運用を行う。運用の効率化をはかるため、不動産投信指数先物取引を利用することがある。このため、マザーファンドの受益証券の組入総額と不動産投信指数先物取引の買建玉の時価総額の合計額が、信託財産の純資産総額を超えることがある。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算。

日本を含む世界の株式を実質的な主要投資対象とし、主として環境問題の解決に関連する主要なテーマ(クリーン・エネルギー、資源効率、持続可能な消費、循環経済、持続可能な水資源)に沿うと考えられ、かつサステナブル投資と判断される企業の株式に投資する。原則として為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。2、8月決算。

日本を除くアジア･オセアニア地域の好配当株を主要投資対象とし､日本の公社債にも投資することで高水準の配当収入の確保と中長期的な値上り益の獲得を目指す｡株式投資にあたっては､定量分析､定性分析に加え､配当利回りに着目した銘柄選択を行う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

主として世界の金融商品取引所上場株式に実質的に投資を行う｡ポートフォリオの構築にあたっては､投資アイデアの分析･評価などに基づき選定した質の高いと考えられる企業(ハイクオリティ成長企業)の中から､市場価格が理論価格より割安と判断される銘柄を厳選する｡原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡3、9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は日本の公社債｡ノムラ･ボンド･パフォーマンス･インデックス(総合)をベンチマークとし､その動きに連動する投資成果を目標として運用｡運用の効率化をはかるため､債券先物取引を活用する場合がある｡外貨建資産への投資は行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､米国の取引所に上場されている不動産投資信託(リート)｡長期的に潜在成長性の高いリートを選定し､組入れリートのセクターや地域配分の分散を考慮してポートフォリオを構築｡原則として為替ヘッジを行う｡ベンチマークはFTSE NAREIT Equity REITs インデックス(税引前配当金込/円ヘッジ指数)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

わが国の中小型株に実質的に投資することにより､信託財産の中長期的な成長を目指す｡綿密な企業調査に基づくボトムアップ･アプローチにより､利益成長および成長の持続性等を勘案したファンダメンタルズ価値に対して､株価水準が割安と判断する銘柄に投資する｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主としてわが国の金融商品取引所に上場されている株式の中から、成長率の向上、資本収益性の改善、株主資本コストの低下が期待される割安な銘柄に投資する。徹底した銘柄調査により、変化が期待される大型株から中小型株まで幅広い割安な銘柄に投資する。グローバルな調査ネットワークを活用しながら、投資先企業との建設的な対話を通じて、企業価値の向上を目指す。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主要投資対象は､日本企業の株式｡割安と判断される魅力的な銘柄を発掘し､信託財産の成長を目標に積極的な運用を行う｡通常時においては､30銘柄から50銘柄程度に投資することを基本とする｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

主として日本を含む世界各国の次世代のREIT(人口構造の変化や情報技術の進歩等のメガトレンドの恩恵を受け、中長期的に高い成長が見込めると判断した新しい分野のREIT)に投資を行う。分配金額の決定にあたっては、信託財産の成長を優先し、原則として分配を抑制する方針とする。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、8月決算。

国内の小型株を主要投資対象とする。長期的な将来価値に対してその時点での市場価値が割安と考えられ、かつ成長が期待できる小型株を長期的に選別投資する。長期的な経済循環や経済構造の変化等を総合的に勘案しつつ、定性・定量の両方面から徹底的な調査・分析を行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

日本を含む世界の株式および債券等への投資ならびにデリバティブ取引を行い､信託財産の成長を図る｡様々なアセット･クラス(資産)への分散投資と投資戦略を活用し､市場環境に応じて資産配分を機動的に変更することで､下落リスクを低減しつつ中期的に安定した収益の獲得を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡実質的な主要投資対象は世界の債券｡定性･定量評価を勘案し､各種債券運用に優れていると判断される投資信託に投資｡外貨建資産について､原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

主要投資対象は､わが国の中小型株｡中小型株は､わが国の株式市場全体の時価総額のうち､下位3分の1を構成する銘柄とする｡ただし､より大きな時価総額を持つ企業や､新規公開銘柄等へ投資を行うこともある｡独自のバリュー投資の運用哲学に基づき､株価が企業価値に対して割安に評価されている銘柄へ集中投資を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主として日本を除く世界各国の株式(預託証券およびカントリーファンド等を含む)に投資｡世界の主要国の株式市場の動きをとらえることを目標に､MSCI-KOKUSAIインデックス(税引後配当込み、円ヘッジなし･円ベース)に連動する投資成果を目指して運用｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1555)｡主要投資対象は､オーストラリア証券取引所上場の不動産投資信託証券｡信託財産の1口あたりの純資産額の変動率を円換算したS&P/ASX200 A-REIT指数の変動率に一致させることをめざす｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡基準価額は100口当り｡

投資一任口座専用ファンド｡主として、わが国のリートを実質的な投資対象とする複数の投資信託証券に投資し、配当等収益の確保と信託財産の中長期的な成長をめざして運用を行う。 投資信託証券の選定、組入比率の決定は、大和ファンド・コンサルティングの助言に基づき行う。 ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

投資対象は､日本国債､海外債券､グローバル株式､グローバルREIT､金 の5つの資産｡各資産の基準価額への影響度合いが概ね均等になるスマート･ファイブ戦略を用いて､基準価額が､特定の資産から受ける影響を抑える｡5つの資産配分を定期的に見直すことで､基準価額の変動抑制効果を高めるとともに､魅力的な収益の獲得をめざす｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月8日決算｡

主要投資対象は､世界主要先進国の信用力の高い(A格以上)ソブリン債券(国債や政府機関債等)｡安定的な利子収入の確保と､金利･為替見通しに基づく運用戦略により､収益獲得を目指す｡ベンチマークは､FTSE世界国債インデックス(円ベース､日本を含む)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月17日決算｡略してグロソブと呼ばれることがある｡

国内の株価指数先物取引および国内の短期公社債を主要投資対象とする。株価指数先物取引の売建額が、原則として投資信託財産の純資産総額の概ね3.8倍程度となるように調整し、日々の基準価額の値動きが国内の株式市場の値動きに対して概ね3.8倍程度反対となることを目指す｡株式市場が下落する局面では、基準価額が大きく上昇。逆に、株式市場が上昇する局面では、基準価額が大きく下落する。6月決算。

東京証券取引所に上場(コード:316A)｡NYSE FANG+指数(配当込み、円ベース)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1580)｡主要投資対象は､公社債｡日経平均インバース・インデックスを対象指標とし､株価指数先物取引などのデリバティブ取引を利用することにより、基準価額の変動率を対象指標の変動率に一致させることを目指す。2月決算｡基準価額は1口当たり。

主として米国の中小型株式の中で、成長性が高いと判断される企業や、企業の本質的価値に比較して過小評価されていると判断される企業の株式等に投資を行う。銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行う。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主としてオーストラリア･ドル建ておよびニュージーランド･ドル建ての国家機関､国際機関等の発行･保証する公社債ならびに短期金融商品に投資｡投資対象の格付は､取得時においてAA格相当以上｡ポートフォリオの修正デュレーションは､3-5年程度の範囲を基本とする｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

投資一任口座専用ファンド。日本を含む先進国の株式および公社債等に投資を行う。株式の実質組入比率は、原則として相場の局面判断や株式の収益率等に基づいて決定する。公社債等の実質組入比率については、株式部分の組入比率を決定した後、原則として相場の局面判断および投資環境等に基づき決定する。原則として為替の部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

インドの取引所に上場(上場予定を含む)している株式(これに準ずるものを含む)に投資する。運用にあたっては、トップダウンとボトムアップの融合によるアプローチで、経営の質、ビジネスモデルの強さ、成長の長期継続性やバリュエーションを考慮して投資を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6、12月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2016)｡残存期間が7年程度から10年程度までの米国国債に投資し、残存期間ごとの国債の投資金額がほぼ同程度となるように組入れることをめざして運用を行うアクティブETF(上場投資信託)。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。2、5、8、11月決算。基準価額は100口当たり。

確定拠出年金専用ファンド｡東証株価指数採用銘柄を主要投資対象とし､｢東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｣(以下､インデックス)に連動する投資成果をめざす｡流動性を基準に投資対象銘柄を選定し､アクティブウェイトを一定以内に抑えた上で､インデックスとの乖離を抑える｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

米国の株式の中で、企業の本質的価値に比較して過小評価されていると判断される株式を中心に投資を行う。銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行う。個別企業分析にあたっては、ティー・ロウ・プライスのアナリストによる独自の企業調査情報を活用する。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。