国内債券75%､外国債券20%､短期金融資産5%を基本配分比率として分散投資を行い､信託財産の着実な成長を目指す｡それぞれの資産の時価変動に伴う各資産比率の変化については､±3%の範囲内で調整｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主に､欧州各国のリートに55%､オーストラリアのリートに45%の割合で投資することを基本とする｡各々の資産への基本投資割合については70%程度を上限とするが､欧州またはオーストラリアのリート市場の規模が大きく変動した場合､随時基本投資割合を見直すことがある｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月12日決算｡

主要投資対象は､利回り水準が高い日本を含む先進国の高格付ソブリン債(国債､州政府債､政府保証債､政府機関債､国際機関債など)｡原則､買付時においてAA格相当以上の長期債務格付が付与されている国のソブリン債に投資する｡原則として､純資産の70%程度に対して対円で為替ヘッジを行い､為替変動リスクの低減を目指す｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1月決算｡

米国のさまざまな種類の投資適格債券等に投資を行う。「上質なインカム」の発掘と投資環境に応じたポートフォリオの見直しにより、中長期的に安定したリターンの獲得をめざす。原則として、債券の格付けは、取得時において投資適格とする。外国投資信託の運用は、マニュライフ･アセット･マネジメント(US)LLCが行う。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

米国のさまざまな種類の投資適格債券等に投資を行う。「上質なインカム」の発掘と投資環境に応じたポートフォリオの見直しにより、中長期的に安定したリターンの獲得をめざす。原則として、債券の格付けは、取得時において投資適格とする。外国投資信託の運用は、マニュライフ･アセット･マネジメント(US)LLCが行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

主要投資対象は､フランスの金融商品取引所に上場している企業または同国において主な事業を展開する企業の株式､預託証券､優先株式ならびに株価に連動する効果を有する有価証券､不動産投資信託証券等｡事業内容､成長性､収益性､財務健全性などを勘案して投資銘柄を厳選｡原則として､為替ヘッジを行わない｡3､9月決算｡

北米、欧州、日本の株式を主要投資対象とする。運用にあたっては、徹底したボトムアップアプローチにより構造的に強靭な企業を見出し、当該企業の本源的価格を算出して妥当なバリュエーションレベルで長期集中投資を行う。2020年4月1日以降の委託会社の基準報酬を「ゼロ」とする。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主として日本を含む世界の株式および債券に投資を行う。定量モデルを活用しながら日本を含む世界の株式および債券に株式60%、債券40%の基本資産配分で実質的に投資を行う。市場動向および為替予約取引のコスト等についての定量分析に基づき、その全てあるいは一部について米ドル売り円買いの為替予約取引を行い、為替変動リスクの部分的な低減を図る場合がある。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。

日本の株式の中から、SDGs(持続可能な開発目標(Sustainable Development Goals))やESG(Environment(環境)、Social(社会)及びCorporate Governance(企業統治)の総称)などに係る社会的課題の解決への取り組みに着目し、利益成長することが期待される企業の株式に投資する。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

東京証券取引所に上場(コード:273A)｡「MSCIサウジアラビア・インデックス(円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。基準価額は1口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2095)｡米国を代表する株価指数であるS&P500の構成銘柄のうち、25年以上連続して増配を継続している銘柄で構成される「S&P500配当貴族指数」を対円で為替ヘッジした「S&P500配当貴族指数(円建て、円ヘッジ、配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産について、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。奇数月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場する株式の中から、経営方針や事業環境の改善が期待でき、将来的に安定成長が見込める企業の株式に投資する。長期的なリターン獲得をめざして50銘柄程度を上限に厳選投資を行う。企業調査アナリストによる徹底したボトムアップアプローチにより、経営方針や事業環境の改善に伴う株価の上昇余地に着目した投資銘柄選定を行う。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

主要投資対象は､世界の債券や好配当株式など､魅力的な利回りが期待できる資産｢インカムアセット｣｡市場環境の変化や価格下落リスクに留意し､資産配分を柔軟に変更することで､安定的な運用成果を目指す｡実質外貨建資産については､原則として､為替ヘッジにより米ドルと円との間の為替変動リスクの低減を図ることを基本とする｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月3日決算｡

主要投資対象は､新興国を含む世界の米ドル建てを中心とする公社債等(ハイイールド債券を含む)｡経済､金利および政策動向に関する見通しに基づいて､債券種別の配分比率を変更｡平均格付けは､ポートフォリオ全体で原則としてBBB-格相当以上を維持する｡原則､米ドル売り円買いの為替取引を行い､為替変動リスクの低減を図る｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月6日決算｡

主要投資対象は､米国国債｡米国国債への投資にあたっては､残存期間が最長15年程度までの国債を､残存期間毎の国債の投資金額がほぼ同程度となるように組入れることをめざす(ストリップス債に投資することもある)｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主要投資対象は､MLP関連証券及びMLP関連証券以外の北米を中心としたエネルギー関連企業の上場株式(預託証書(DR)含む)等｡実質的な運用は､ゴールドマン･サックス･アセット･マネジメントのグループ海外拠点が行う｡原則として実質組入外貨建資産について対円での為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月26日決算｡

わが国の上場株式約4000社から広くロング(買建て)とショート(売建て)の投資対象を選ぶことで絶対収益の獲得を目指す｡より多くの投資テーマを追い求め､あらゆるセクターを投資対象にする｡中長期投資を主眼としながらも､短期的な投資リターンの極大化という観点も取り入れた運用を心がける｡銘柄の選択や入れ替えは機動的に行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象はわが国の株式｡将来の企業収益予想等に基づいて算出される投資価値からみて､市場価格(株価)が他の銘柄と比べて相対的に割安と判断される銘柄を選定､業種分散等も考慮の上､ポートフォリオを構築｡株式の実質組入れ比率は高位｡ベンチマークは､TOPIX(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

日本を除くアジア諸国・地域の企業の株式等(DR(預託証書)を含む)を主要投資対象とする。日経アジア300インベスタブル指数(トータルリターン、円換算ベース)の値動きに連動する投資成果をめざして運用を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

東京証券取引所に上場(コード:221A)｡「日経半導体株指数」(東京証券取引所に上場する半導体関連銘柄から構成される時価総額ウエート方式の指数。時価総額が大きい30銘柄で構成し、日本の半導体関連株の値動きを表す)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、7月決算。基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､日本の上場株式｡環境問題への取組状況を基に信用リスクや流動性リスク等を勘案して絞られた投資候補銘柄について､独自の調査分析に基づいて算出した理論的株価と市場価格を比較して割安となっている銘柄に投資｡ポートフォリオ全体の配当利回りの水準を勘案し､組入銘柄を選定｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1498)｡FTSE インターナショナルリミテッドの基準に基づき、ESG(環境･社会･ガバナンス)要因への対応力が優れた企業を選定する「FTSE JPX Blossom Japan Index」との連動を目指すETF(上場投資信託)。1、7月決算。基準価額は1口当たり。

主として､世界のハイ･イールド債券および新興国公社債に実質的に投資する｡トップダウンとボトムアップを融合したアクティブ運用を行い､高水準のインカムゲインの確保に加え､キャピタルゲインの獲得を目指す｡実質外貨建資産について､原則として､対円での為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

主に北米・欧州の企業が発行する社債に投資する。原則として、取得時においてBBB格相当以上の格付を得ている社債(劣後債等を含む)に投資する。SDGｓ(持続可能な開発目標)達成に関連した事業を展開する企業が発行する社債のなかから投資銘柄を選定する。組入外貨建資産について、原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

わが国を含む世界各国のさまざまな資産への分散投資を通じて得られる収益の獲得による信託財産の成長をめざして運用を行う。中長期的な目標リターンとして、年率4%程度をめざし、初回分配から5年程度を目安に、目標分配水準の額を分配することをめざす。基準価額(1万口当たり、支払済み分配金を含まず)が2,000円を下回った場合には、組入外国投資信託の売却を行い、一定期間後に繰上償還を行う。原則として、為替ヘッジを機動的に行う。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

わが国の株式に投資する｡企業のファンダメンタルズ分析を重視したボトムアップによる銘柄選択を行うことを原則とする｡企業訪問で得た情報をもとに､短期的･中長期的な視点で株価への織り込み度合いも考慮した銘柄評価を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主として米ドル建ての短期高利回り社債(短期ハイイールド債券)に投資を行う。銘柄選定においては、通常のハイイールド債券の発行体に加え、ミドル・マーケットの発行体にも着目して投資を行い、より高い利回りを獲得することをめざす。原則として為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月15日決算。

主として、世界(日本を含む)の株価指数先物取引、債券先物取引および上場している投資信託証券(ETF)に実質的に投資する。基準価額の変動リスクを年率2%程度に抑えるように努めつつ、安定的な基準価額の上昇をめざす。実質的に保有している外貨建ての証拠金については、原則として対円での部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。毎月15日決算。

米ドル建てのiシェアーズ フレキシブル・インカム・アクティブ ETFへの投資を通じ、世界の様々な債券(デリバティブを含む)に投資を行い、長期的なインカム収益の最大化および値上がり益の獲得をめざす。米ドル・日本円の為替ヘッジを行い、米ドル・日本円間での為替リスクの低減を図る。毎月15日決算。

主にインドの政府､政府機関もしくは企業等が発行する現地通貨建債券等に投資する｡現地通貨建以外の債券等にも投資を行う場合がある｡この場合でも､現地通貨建債券に投資したと同じ様な収益を得ることを目指す｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

主に米国地方債に投資する。高いインカムゲインの獲得を目指し、主に各銘柄の信用リスクや、相対価値の魅力度に着目してポートフォリオを構築する。原則として、取得時においてS&P、ムーディーズ、フィッチ・レーティングスのうち1社以上の格付機関から投資適格(BBB-/Baa3)以上の格付けが付与された公社債を主要な投資対象とする。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。奇数月決算。

主要投資対象は､インドネシアの株式｡｢企業訪問｣｢独自のリサーチ｣｢投資テーマ｣｢バリュエーションの評価･分析｣｢市場データ｣に基づく銘柄選択および｢マクロ経済･市場シナリオ分析｣｢投資戦略｣｢投資テーマ｣に基づく業種別配分の両面からポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジは行わない｡3､9月決算｡

主としてわが国を含む世界の不動産関連債券(モーゲージ証券全般)に投資する。また、その他の債券等(公社債、モーゲージ証券以外の証券化商品及び貸付債権並びにデリバティブ取引等を含む)にも投資する。ファンドの運用にあたっては、ピムコジャパンリミテッドに外国投資信託証券への運用の指図に関する権限を委託する。原則として、為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月15日決算。

主としてG7を構成する先進国(アメリカ、イギリス、ドイツ、フランス、イタリア、カナダ、ただし日本を除く)の国債等に投資し、FTSE Group of 7 Index(除く日本、ヘッジなし・円ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として日本の円建短期公社債等に投資するとともに、先進国の債券先物取引及び世界主要通貨の為替予約取引を行うことで、絶対収益の獲得を目指す。債券先物取引及び為替予約取引等は、原則として定量的手法に基づいた複数の運用戦略を組み合わせることで行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

東京証券取引所に上場(コード:349A)｡主として日本の取引所に上場している株式の中から、中長期にわたり、持続的に利益成長が可能でかつその確度が高い企業に投資する。TOPIX(東証株価指数、配当込み)を上回る投資成果を目指しつつ、中長期的な株価の上昇と配当収益の確保を目指して運用を行うアクティブETF(上場投資信託)。1月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2625)｡日本の株式市場全体の値動きを表す代表的な株価指数である「TOPIX(配当込み)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算。基準価額は10口当り。

東京証券取引所に上場(コード:1654)｡FTSE インターナショナルリミテッドの基準に基づき、ESG（環境・社会・ガバナンス）要因への対応力が優れた企業を選定する「FTSE JPX Blossom Japan Index(配当込み)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。1､7月決算｡基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2258)｡米ドル建てハイイールド社債を実質的な主要投資対象とし、連動対象指数である「ICE BofA USハイ・イールド・コンストレインド・インデックス(国内投信用、円ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。1、4、7、10月決算。基準価額は1,000口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2257)｡米ドル建て投資適格社債を実質的な主要投資対象とし、連動対象指数である「ICE BofA USコーポレート・インデックス(国内投信用、円ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。1、4、7、10月決算。基準価額は1,000口当たり。