主要投資対象は､ブラジル･レアル建てのブラジル国債｡債券の流動性や残存年数に配慮しながらポートフォリオを構築し､信託財産の中長期的成長を目指す｡マザーファンドの組入比率は､高位を維持する｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

主に国内外の公社債、株式および不動産投資信託証券(リート)に、マザーファンドを通じて実質的に投資し、それぞれの配分比率を適宜変更する。信託期間を資産育成期(設定日以降2045年の決算日まで)、資産形成期、資産安定期に分け、それぞれの期間に応じて、基準価額の目標変動リスクを変更する。外貨建資産は投資環境に応じて弾力的に対円での為替ヘッジを行い、一部または全部の為替リスクの軽減をめざす。ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主として日本の公社債等に投資するとともに、米国の株価指数先物取引を積極的に活用し、日々の基準価額の値動きが米国株式市場の値動きの２倍程度となる投資成果を目指して運用を行う。運用にあたっては、株価指数先物取引の買建玉の時価合計額が投資信託財産の純資産総額の２倍程度となるように買建てを行う。原則としてすべて対円での為替ヘッジを行う。2月決算。

静岡県内に本社を置いている企業(県内企業)及び同県に進出し雇用を創出している株式公開企業の株式へ投資｡県内企業への投資については､それぞれの時価総額に応じた投資比率とすることを基本とし､進出企業への投資については､時価総額､同県内従業員数等の静岡県との関連度を考慮して銘柄を選定｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主要投資対象は､米国企業向けバンクローン(貸付債権)｡主に信用力が相対的に低い非投資適格の企業に対するバンクローンに投資を行い､高水準のインカムゲインの確保を目指す｡優先担保付バンクローンへの投資を主とするが､劣後担保付や無担保のバンクローンに投資する場合もある｡原則として､対円で為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

日本を含む世界のCB(転換社債)に投資する。指定投資信託証券の投資割合については、委託会社が市況動向および資金動向等を勘案して決定するものとし、原則として、シュローダー・グローバルCBファンド(少人数私募)為替ヘッジありを高位に保つことを基本とする。実質的な組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

主に､VIP(ベトナム､インドネシア､フィリピン)の3カ国に重点を置きながら､その他のASEAN(東南アジア諸国連合)加盟国や中国(含む香港)､インド等のアジア諸国(除く日本)の株式等に投資を行う｡VIPへの投資比率は過半を保つよう努め､VIP3カ国への投資割合はそれぞれ概ね1/3程度になることを目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡5月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡原則として､日産自動車株式会社の発行する普通株式のみに投資を行い､当該株式の値動きを反映させるとともに､長期的な信託財産の成長を目指して運用｡株式の組入れ比率は原則として高位(90%以上)とする｡単一銘柄を組入れるため､当該株式への投資と同程度の価額変動リスクがある｡4月決算｡

わが国の金融商品取引所に上場している株式に厳選投資を行う。銘柄選定にあたっては、企業訪問を含む企業調査を基本としたボトムアップ・アプローチにより、フリーキャッシュフロー、利益成長の潜在能力、業界における競争力、経営者の経営方針等からグローバルな視点で評価した企業価値に対し割安な銘柄を発掘し、厳選した銘柄に集中投資する。ファミリーファンド方式で運用。1、4、7、10月決算。

日本を含む世界各国の株式、債券、不動産投資信託証券、コモディティおよびオルタナティブ資産に投資を行う。安定性と成長性を重視してあらかじめ設定した目標リスク水準(年率標準偏差 8.0%程度)に応じて各資産の資産配分比率を決定し、この比率に基づき、指定投資信託証券の中から選定した投資信託証券に投資を行う。原則として為替変動リスクの低減をめざして為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。5月決算。

主要投資対象は日本の株式｡株主価値重視への経営姿勢の転換などにより株価の値上がりが期待される銘柄に投資を行う｡キャッシュリッチ企業(現金など流動性の高い金融資産を多く保有する企業)の中から､バリュー株(割安株)に焦点を当てた独自の調査･運用体制により､株式市場において見過ごされている銘柄の発掘に努める｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主要投資対象は､国内および外国(新興国含む)の各債券､各株式ならびに国内および外国の各不動産投資信託証券(REIT)｡ターゲットイヤー(安定運用開始時期)である2060年6月の決算日の翌日(第83計算期間開始日)に近づくにしたがって資産配分比率を変更し､リスクを徐々に減らすことを基本とする｡原則為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本を含む世界各国の株式および債券へ投資｡基準配分は､国内株式40%､国内債券15%､海外株式30%､海外債券10%､短期金融資産5%｡基準ポートフォリオの資産配分は､それぞれ基準配分±5%(国内債券は±10%)以内に変動幅を抑制｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は､世界の株式､債券､リート｡国内資産に偏らないグローバルな視点から資産配分比率を決定する｡基本ポートフォリオの推定リスク水準は原則として日本株投資と同程度としつつも､世界の複数資産へ高度な分散投資を行うことにより､効率の良い運用をめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は､わが国の株式｡経営者のリーダーシップ､企業戦略の適切さ､マーケット支配力･競争力､産業の循環､産業構造の変化等の定性的な要素を踏まえ､中長期的に見て高い利益成長が期待できる銘柄や業績の大幅な改善が見込める銘柄を選択し､株価の妥当性をチェックした上で組入れを図る｡ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

投資一任口座専用ファンド。投資対象資産は、日本株式、海外株式、日本債券、海外債券およびその他資産（日本リート、海外リート、コモディティ等）とし、投資対象資産の配分にあたっては、ポートフォリオ全体の目標とするリスク水準(16%)を設定し、各資産の期待収益率、リスクおよび相関等の推計値により配分比率を決定します。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

Nifty50指数(配当込み)への連動をめざすETF(上場投資信託証券)を実質的な主要投資対象とする。インドの経済特区であるGIFT Cityにおける税制優遇制度を活用し、運用コストの低減を図る。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。2、5、8、11月決算。

主要投資対象は､オーストラリア企業が発行する金融商品取引所上場株式｡銘柄選定にあたっては､市場動向や各銘柄毎の成長性､収益性､流動性などを勘案して行い､中長期的な信託財産の成長をめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはS&P/ASX 200指数(税引後配当込み、円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

日本を含む世界の債券、株式、不動産投資信託証券(リート)に投資する。2065年をターゲット・イヤーと定め、その期日に向けて徐々にリスクを低減する運用を行う。市場環境の大きな変化等により、当ファンドの価格変動リスクが上昇した場合には、価格変動リスクの抑制を重視した運用を行うことがある。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

投資一任口座専用ファンド。指定投資信託証券への投資を通じて、日本の株式を主要投資対象とし、市場環境に応じたアクティブ運用を行う。指定投資信託証券は、継続的にモニタリングを行い必要な場合は入替えも行う。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

投資一任口座専用ファンド。指定投資信託証券への投資を通じて、日本を除く先進国の株式を主要投資対象とし、市場環境に応じたアクティブ運用を行う。指定投資信託証券は、継続的にモニタリングを行い必要な場合は入替えも行う。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

わが国の中小型株式を中心に成長性の高い銘柄などに幅広く投資する。中小型株の投資魅力である企業の成長性に主として着眼し、また、割安な企業、変化する企業を選別する。中長期的観点からの投資を基本とするが、企業の経営姿勢や業績の変化、株価水準等から総合的に判断し、個別銘柄に対する投資比率の調整を行う。株価が数倍化する可能性のある銘柄の発掘に努める。7月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として、上場投資信託証券(ETF)への投資を通じて、米国のESG(環境・社会・企業統治)関連企業(ESGに積極的に取り組み、かつそれらを適切に管理している企業)の上場株式に投資する。上場投資信託証券(ETF)の組入比率は、原則として高位を維持する。外貨建資産への投資にあたっては、原則として、対円での為替ヘッジを行わない。8月決算。

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わが国の公社債等に投資を行う。NOMURA-BPI短期インデックスをベンチマークとし、ポートフォリオのデュレーション調整と銘柄選択による収益獲得をめざして運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主として、マザーファンドへの投資を通じて、海外の複数の資産(債券、株式、REIT)に分散投資する。各資産への配分比率は、海外債券70%、海外株式15%、海外REIT15%を基本とし、基準価額の変動リスクが大きくなった場合には、基準価額の変動リスクを年率3%程度に抑制することを目標として運用する。原則として対円で為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。毎月23日決算｡

日本を除く先進国の株式およびREITを主要投資対象とし、MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、委託会社円換算ベース)およびS&P先進国REIT指数(除く日本、配当込み、委託会社円換算ベース)の比率を均等とした合成指数に連動する投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主要投資対象は､国内の公社債｡国債以外の債券(社債､地方債等)を積極的に組み入れ､相対的に高い利回りの実現を目指す｡原則として投資適格債(BBB格以上)に投資し､ポートフォリオの平均格付はA格以上を維持する｡また､組入債券については､信用力調査を行うことで､信用リスクの低減を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月14日決算｡

主要投資対象は、日本を含む世界各国の金融商品取引所等に上場している株式。世界のロボット関連企業の中から売上総利益/総資産の原則上位50銘柄で構成される、FactSet Global Robotics & Automation Index(税引後配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

わが国の取引所に上場(準ずるものを含む)している不動産投資信託(リート)に投資し､東証REIT指数(配当込み)に連動する投資成果を目指して運用を行う｡不動産投資信託への投資にあたっては､東証REIT指数採用銘柄(採用予定を含む)に投資を行う｡ベンチマークとの連動を維持するため､不動産投信指数先物取引等を活用する場合がある｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主要投資対象は､日本の金融商品取引所に上場している不動産投資信託証券(Jリート)｡不動産市況およびJリート個別銘柄の調査･分析に基づく銘柄選択により､付加価値の獲得を追求｡Jリートへの投資比率は､原則として高位を維持｡ベンチマークは東証REIT指数(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

米国の投資適格社債に投資を行う。ブルームバーグ米国社債(1-10年)インデックス(円換算ベース)の動きに連動した投資成果の獲得を目指して運用を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。奇数月決算。

海外債券ならびに日本の株式および不動産投資信託証券(REIT)への分散投資を行い､安定収益の確保と信託財産の中･長期的な成長を目指す｡各資産への投資配分は､海外債券50%(±10%)､日本株式およびREIT各25%(±5%)の範囲内となるよう調整｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月9日決算｡

主にインドの証券取引所に上場されている株式に投資を行う｡1つの投資決定方法に偏ることなく､景気サイクル等の分析(トップダウン)と徹底した企業分析(ボトムアップ)を併用する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､MSCIインディア・インデックス(税引後配当込み、円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

主に投資信託証券への投資を通じて、実質的に米国株式(米国リートを含める場合がある)、米国投資適格債券、米ドル建て高利回り債券(米ドル建てのハイ・イールド社債および新興国債券)に分散投資を行い、インカム収益の確保と投資信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行う。為替変動リスクの低減を目的に、組入外貨建資産に対して40%程度を基本として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

複数のマザーファンドへの投資を通じ、TOPIX(東証株価指数)(配当込み)および東証REIT指数(配当込み)をそれぞれ15%、NOMURA-BPI総合を70%ずつ組合せた合成ベンチマークに連動する投資成果をめざす。各資産への投資割合は、基本投資割合を維持することを目標とする。ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

投資一任口座専用ファンド。内外の株式を主要投資対象とする。株式への投資にあたっては、配当利回り等の各種バリュー指標をもとに、ポートフォリオマネージャーの判断に基づき割安と思われる銘柄に投資を行う。外貨建資産の為替ヘッジについては、弾力的に為替ヘッジ比率の変更を行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

日本を除く世界各国の株式を主要投資対象とする。企業調査を基本としたボトムアップ・アプローチにより、フリーキャッシュフロー、利益成長の潜在能力、業界における競争力、経営者の経営方針等から独自に評価した企業価値に対し割安な銘柄を発掘し、投資銘柄を厳選する。複利効果による信託財産の成長を目指すため、原則として分配を極力抑制する方針とする。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は日本株式｡TOPIX採用銘柄を対象とした､独自の株式魅力度ランキング等､エンハンストインデックス運用に適したクオンツ手法(株式ランキングモデル)を用いてポートフォリオを構築する｡ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本を除く世界の高格付けの債券｡ソブリン債を中心とした債券に実質的に投資し､格付けは､AA格相当以上を中心にBBB格相当までとする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはFTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡