世界の金融機関が発行するハイブリッド証券等に投資を行い､安定したインカムゲインの確保と中長期的な信託財産の成長を図ることを目指す｡投資対象は取得時において投資適格(BBB格)相当以上を有するものとする｡原則として､原資産通貨売り/豪ドル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

世界の金融機関が発行するハイブリッド証券等に投資を行い､安定したインカムゲインの確保と中長期的な信託財産の成長を図ることを目指す｡投資対象は取得時において投資適格(BBB格)相当以上を有するものとする｡原則として､原資産通貨売り/資源国通貨(豪ドル､ブラジル･レアル､南アフリカ･ランド)買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

主要投資対象は､世界各国の転換社債(CB)等｡銘柄選択にあたっては､利回り､発行体リスク､流動性などを考慮｡信用格付けが投資適格未満(BBB-未満)の銘柄への投資も行う｡指定外国投資信託の運用は､UBS AG, UBSアセット･マネジメント(チューリッヒ)が行う｡､原則として為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1680)｡主要投資対象は､日本を除く先進各国の株式(DR(預託証券)およびカントリーファンドなどを含む)｡信託財産の1口あたりの純資産額の変動率を円換算したMSCI-KOKUSAIインデックスの変動率に一致させることをめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1月決算｡基準価額は100口当り｡

東京証券取引所に上場(コード:2239)｡S&P500先物2倍レバレッジ日次指数(エクセスリターン)の動きに連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡1月決算｡基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1681)｡主要投資対象は､新興国の株式(DR(預託証券)およびカントリーファンドなどを含む)｡信託財産の1口あたりの純資産額の変動率を円換算したMSCIエマージング･マーケット･インデックスの変動率に一致させることをめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1月決算｡基準価額は100口当り｡

主要投資対象は､アジア･オセアニア地域および国内の債券｡各投資信託証券の組入比率は､収益性､投資対象国の債券市場の利回り水準と流動性､金利および為替動向等を勘案して決定する｡三重県の次世代育成､社会福祉向上､環境保護等に関連した取組みおよび施設等に信託報酬から寄付を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は､欧州各国の株式｡銘柄選定にあたっては､ROEの水準および変化等に着目し､経営効率に優れ利益成長力を有する銘柄に投資を行う｡主に株価指数先物取引等を活用し､実質的な株式の組入比率(0-100%の範囲)を機動的にコントロールする｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。国内外の株式、債券、不動産投資信託証券へ分散投資を行い、安定した収益の確保と信託財産の着実な成長を目指して運用を行う。各資産への投資配分比率については、ポートフォリオの想定リスク水準(5%)を踏まえて長期的な視点のほか、短期的な視点も考慮して決定する。外貨建債券への投資にあたっては、一部為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

確定拠出年金専用ファンド。国内外の株式、債券、不動産投資信託証券へ分散投資を行い、信託財産の成長を目指して積極的な運用を行う。各資産への投資配分比率については、ポートフォリオの想定リスク水準(13%)を踏まえて長期的な視点のほか、短期的な視点も考慮して決定する。外貨建債券への投資にあたっては、一部為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

インドの主要なテクノロジー企業(ソフトウェア、デジタル・テクノロジー、通信等)の株式を実質的な投資対象とする上場投資信託証券(ETF)に投資を行う。S&P India Tech Index(円換算ベース)に概ね連動する投資成果をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。12月決算。

主要投資対象は､世界各国の株式､債券､貸付債権､ヘッジファンド､コモディティ､リート等｡また､スマートベータ指数に連動するETFや国内外の中小型株式へ投資も行う｡基本投資比率は､債券型資産70%､株式型資産30%とし､±10%の範囲で変動させることがある｡外貨建資産については､為替ヘッジを行うことがある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

主として世界の国債、社債等に投資する。その他国際機関債、転換社債、資産担保証券、バンクローン等にも投資する。景気動向や投資環境の変化をとらえ、債券等の配分比率を変更し、トータル・リターン(金利収入および値上がり益の最大化)をめざす。組入債券等の平均格付けは、原則として投資適格相当以上とする。原則として、米ドル売り円買いの為替取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用。3、6、9、12月決算。

主として世界の国債、社債等に投資する。その他国際機関債、転換社債、資産担保証券、バンクローン等にも投資する。景気動向や投資環境の変化をとらえ、債券等の配分比率を変更し、トータル・リターン(金利収入および値上がり益の最大化)をめざす。組入債券等の平均格付けは、原則として投資適格相当以上とする。原則として、対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3、6、9、12月決算。

主要投資対象は､世界各国の転換社債(CB)等｡銘柄選択にあたっては､利回り､発行体リスク､流動性などを考慮｡信用格付けが投資適格未満(BBB-未満)の銘柄への投資も行う｡指定外国投資信託の運用は､UBS AG, UBSアセット･マネジメント(チューリッヒ)が行う｡､原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

主要投資対象は､インドの証券取引所(ボンベイ証券取引所､ナショナル証券取引所)に上場しているインド国内のインフラ(道路､鉄道､港湾､空港､灌漑､電力､通信､公共住宅など経済発展のために不可欠な社会基盤)関連株式等｡トップダウンとボトムアップを併用してポートフォリオを構築｡決算期末の前営業日の基準価額に応じて、原則として、所定の金額の分配を行うことを目指す。原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月17日決算｡

日本を除く世界主要先進国の株式を実質的な主要投資対象とする｡銘柄選定にあたっては､ROE(自己資本利益率)の水準および変化等に着目し､優れた経営効率と利益成長力を有し､株価の上昇が期待される銘柄に投資する｡外貨建資産について､原則として対円での為替ヘッジを行わないため､為替変動の影響を直接的に受ける｡ファミリーファンド方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

日本で発行された公社債に分散投資を行い､NOMURA-BPI総合と連動する投資成果を目指す｡運用の効率化をはかり､債券先物取引等を活用することがあるため､債券の組入総額と債券先物取引等の買建玉の時価総額の合計が､信託財産の純資産総額を超えることがある｡外貨建資産への投資は行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は､国内および外国(新興国含む)の各債券､各株式ならびに国内および外国の各不動産投資信託証券(REIT)｡ターゲットイヤー(安定運用開始時期)である2045年6月の決算日の翌日(第71計算期間開始日)に近づくにしたがって資産配分比率を変更し､リスクを徐々に減らすことを基本｡原則為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

BB+以下､あるいはBa1以下の格付けを有する米ドル建ての｢アジアの高利回り債｣を主要投資対象とし､高水準のインカムゲインの確保と中長期的な信託財産の成長を目指す｡組入資産について､原則として対円で為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

BB+以下､あるいはBa1以下の格付けを有する米ドル建ての｢アジアの高利回り債｣を主要投資対象とし､高水準のインカムゲインの確保と中長期的な信託財産の成長を目指す｡組入資産について､実質的に当該組入資産にかかる通貨を売り､選定通貨を買う為替取引を行う｡6､ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

先進国資本エマージング株式(先進国企業が出資する新興国企業の株式)に投資を行う｡グローバルに展開する日興アセットマネジメント･グループの総合力を結集する｡基準価額が1万円(1万口当たり)超の場合には､分配対象額の範囲内でかつ当該超過分の50%を上限に､積極的に分配を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

東京証券取引所に上場(コード：2520)。新興国株式マザーファンド受益証券およびMSCIエマージング・マーケット・インデックスの採用銘柄の株式(DR(預託証書)を含む)を主要投資対象とし、日本円換算した対象株価指数に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2245)｡ドイツの公社債を主要投資対象とし、「ブルームバーグ・ドイツ国債(7-10年)インデックスTTM(為替ヘッジあり、円ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡外貨建資産については、原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図ることを基本とする。3、6、9、12月決算｡基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2246)｡フランスの公社債を主要投資対象とし、「ブルームバーグ・フランス国債(7-10年)インデックスTTM(為替ヘッジあり、円ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡外貨建資産については、原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図ることを基本とする。3、6、9、12月決算｡基準価額は100口当たり。

主として日本を除く主要国の公社債へ投資を行うことにより､信託財産の長期的な成長を図ることを目的として運用｡投資対象は､評価機関からBBB格あるいはBBB格相当以上の格付けを得ている信用度の高い銘柄とする｡原則としてヘッジを行わない｡ベンチマークはFTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主として、上場投資信託証券(ETF)への投資を通じて、米国の上場株式に投資を行い、ラッセル 1000 インベスコ・ダイナミック・マルチファクター・インデックス(税引後配当込み、円ヘッジベース)の動きに連動する投資成果を目指す。4つの市場局面(回復局面、拡大局面、減速局面、後退局面)から１つを特定し、各市場局面に応じて、5つのファクターで組入銘柄を調整する。原則として、対円での為替ヘッジを行う。3月決算。

主要投資対象は､円建て短期公社債およびコマーシャル･ペーパー｡安定した収益の確保をはかる｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

世界各国(新興国を含む)の株式、先進国の企業(金融機関を含む)が発行する米ドル建ての社債等、米ドル建ての新興国国債等、世界各国(新興国を含む)の不動産関連有価証券を実質的な主要投資対象とする。ESG(環境・社会・企業統治)の観点から投資する銘柄を決定する。外貨建資産については、原則として為替の部分ヘッジ行う。奇数月決算。

主要投資対象は､日本および新興国を含む世界の政府および政府機関が発行する債券､社債(ハイ･イールド債券を含む)､モーゲージ証券､アセットバック証券および通貨等｡市場環境に応じて機動的に資産配分を行い､利息収入と資産価値増加からなるトータル･リターンを獲得することを目指す｡為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡

主要投資対象は､日本および新興国を含む世界の政府および政府機関が発行する債券､社債(ハイ･イールド債券を含む)､モーゲージ証券､アセットバック証券および通貨等｡市場環境に応じて機動的に資産配分を行い､利息収入と資産価値増加からなるトータル･リターンを獲得することを目指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡

主要投資対象は､米ドル建ての高利回り事業債｡投資する事業債は､主としてBB+格以下(B-格未満は除く)またはBa1格以下(B3格未満は除く)の格付が付与されている債券とし､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡原則として､対選定通貨で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡

主要投資対象は､米ドル建ての高利回り事業債｡投資する事業債は､主としてBB+格以下(B-格未満は除く)またはBa1格以下(B3格未満は除く)の格付が付与されている債券とし､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡原則として米ドルを売り､メキシコペソを買う為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1486)｡信託財産1口あたりの純資産額の変動率をS&P米国債7-10年指数(TTM､円建て)の変動率に一致させることをめざして運用｡同指数に採用されていない債券についても､国際機関債など信用力が相対的に高い債券に投資を行う場合がある｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡基準価額は1口当たり｡

東京証券取引所に上場(コード:1479)｡設備投資・人材投資に積極的で将来の成長が期待できる企業の株式を構成銘柄とする株価指数「MSCI日本株人材設備投資指数(配当込み)」との連動を目指すETF(上場投資信託)｡1､7月決算｡基準価額は10口当たり。

日本を含む世界のCB(転換社債)に投資する。指定投資信託証券の投資割合については、委託会社が市況動向および資金動向等を勘案して決定するものとし、原則として、シュローダー・グローバルCBファンド(少人数私募)為替ヘッジありを高位に保つことを基本とする。実質的な組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6、12月決算。

実質的に国内株式、世界株式、米国株式、欧州株式、新興国株式、およびREIT・コモディティ関連株式、国内債券、絶対収益追求型債券、世界債券、海外長期国債、およびハイイールド債券等の各資産に分散投資を行う。ターゲット・イヤー(想定退職年)を2040年と定め、ライフステージに応じた最適な資産配分をめざす。実質組入外貨建資産については、対円で為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

実質的に国内株式、世界株式、米国株式、欧州株式、新興国株式、およびREIT・コモディティ関連株式、国内債券、絶対収益追求型債券、世界債券、海外長期国債、およびハイイールド債券等の各資産に分散投資を行う。ターゲット・イヤー(想定退職年)を2055年と定め、ライフステージに応じた最適な資産配分をめざす。実質組入外貨建資産については、対円で為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

実質的に国内株式、世界株式、米国株式、欧州株式、新興国株式、およびREIT・コモディティ関連株式、国内債券、絶対収益追求型債券、世界債券、海外長期国債、およびハイイールド債券等の各資産に分散投資を行う。ターゲット・イヤー(想定退職年)を2060年と定め、ライフステージに応じた最適な資産配分をめざす。実質組入外貨建資産については、対円で為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

実質的に国内株式、世界株式、米国株式、欧州株式、新興国株式、およびREIT・コモディティ関連株式、国内債券、絶対収益追求型債券、世界債券、海外長期国債、およびハイイールド債券等の各資産に分散投資を行う。ターゲット・イヤー(想定退職年)を2070年と定め、ライフステージに応じた最適な資産配分をめざす。実質組入外貨建資産については、対円で為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。