実質的な主要投資対象は、日本を含む世界各国の株式等。情報技術およびその派生分野に関連する企業のうち、革新的技術等によって今後の成長が期待される企業の株式等に投資を行う。株式等の運用にあたっては、ティー・ロウ・プライス・アソシエイツ・インクに運用指図に関する権限を委託する。原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減をはかる。ファミリーファンド方式で運用｡12月決算。

主要投資対象は､ 世界各国の株式｡ボトムアップ方式により個別銘柄の調査を行い､PBR等の伝統的なバリュエーション分析のほか､フリーキャッシュフロー等､様々な分析を加え､財務内容を徹底的に分析し､著しく割安で魅力的であると判断した銘柄でポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。主として日本を含む世界各国の次世代のREIT(人口構造の変化や情報技術の進歩等のメガトレンドの恩恵を受け、中長期的に高い成長が見込めると判断した新しい分野のREIT)に投資を行う。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主としてシンガポール証券取引所に上場されているリート(不動産投資信託証券)等を主要投資対象とし、信託財産の中長期的な成長を目指す。中長期的な観点から、複利効果による資産の成長を目指すために分配を抑える。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

主として､世界の新興国の公社債等(貸付債権を含む)に投資する｡先進国の公社債や国際機関債に投資することがある｡トップダウンとボトムアップを融合したアクティブ運用を行い､高水準のインカムゲインの確保に加え､キャピタルゲインの獲得を目指す｡実質外貨建資産について､原則として､対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

世界の新興国の株式等を実質的な主要投資対象とし、投資信託財産の積極的な成長をめざして運用を行う。組入銘柄の選択にあたっては、現在の組入銘柄の評価、新規リサーチ・アイディアを基に決定する。運用を継続しながら、毎月一定水準の分配金を支払うことで、受益者の資金受け取りニーズに対応する。実質外貨建資産については、原則として、対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月15日決算。

主として､世界のハイ･イールド債券および新興国公社債に実質的に投資する｡トップダウンとボトムアップを融合したアクティブ運用を行い､高水準のインカムゲインの確保に加え､キャピタルゲインの獲得を目指す｡実質外貨建資産について､原則として､対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

主として､世界のハイ･イールド債券および新興国公社債に実質的に投資する｡トップダウンとボトムアップを融合したアクティブ運用を行い､高水準のインカムゲインの確保に加え､キャピタルゲインの獲得を目指す｡実質外貨建資産について､原則として､対円での為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

インドの株式等を実質的な主要投資対象とし、投資信託財産の積極的な成長をめざして運用を行う。組入銘柄の選択にあたっては、現在の組入銘柄の評価、新規リサーチ・アイディアを基に決定する。運用を継続しながら、毎月一定水準の分配金を支払うことで、受益者の資金受け取りニーズに対応する。実質外貨建資産については、原則として、対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月15日決算。

米国の株式等を実質的な主要投資対象とし、投資信託財産の積極的な成長をめざして運用を行う。組入銘柄の選択にあたっては、現在の組入銘柄の評価、新規リサーチ・アイディアを基に決定する。運用を継続しながら、毎月一定水準の分配金を支払うことで、受益者の資金受け取りニーズに対応する。実質外貨建資産については、原則として、対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月15日決算。

主要投資対象は､ユーロ建ての欧州の国債､モーゲージ債､投資適格社債､ハイ･イールド債｡国別資産配分､セクター配分はトップダウン･アプローチ､銘柄選択はボトムアップ･アプローチにより行う｡原則として為替へッジを行わない｡ベンチマークはブルームバーグ汎欧州総合インデックス(円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

主に米国の不動産投資法人債(米国リート債券)に実質的な投資を行う｡原則として取得時においてBBB格相当以上の格付を得ている米国リート債券に投資する｡ポートフォリオの構築にあたっては､原則として利回り水準や独自の調査により判断した信用力等を考慮して投資対象銘柄を選定する｡原則として､対円での為替ヘッジを行わないため､為替変動の影響を受ける｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

主に北米・欧州の企業が発行する社債に投資する。原則として、取得時においてBBB格相当以上の格付を得ている社債(劣後債等を含む)に投資する。SDGｓ(持続可能な開発目標)達成に関連した事業を展開する企業が発行する社債のなかから投資銘柄を選定する。決算日の前営業日の基準価額に応じた分配をめざす。組入外貨建資産について、原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。奇数月決算。

主に北米・欧州の企業が発行する社債に投資する。原則として、取得時においてBBB格相当以上の格付を得ている社債(劣後債等を含む)に投資する。SDGｓ(持続可能な開発目標)達成に関連した事業を展開する企業が発行する社債のなかから投資銘柄を選定する。決算日の前営業日の基準価額に応じた分配をめざす。組入外貨建資産について、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。奇数月決算。

日本の株式を主要投資対象として運用を行い、TOPIXのコールオプションの売却の経済効果を持つ円建ての株価指数連動債にも投資することで、相対的に高水準の配当等収益を確保する「日本株式ハイ・インカム戦略」とする。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。奇数月決算。

主要投資対象は､日本の金融機関グループが発行した外貨建て(米ドル建て､ユーロ建て､英ポンド建て､豪ドル建て等)のハイブリッド証券(期限付劣後債､永久劣後債､優先出資証券等)｡有価証券への投資にあたっては､健全性､割安度等を総合的に勘案して銘柄選別を行う｡原則として､対円での為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月14日決算｡

米ドル建ての国債、社債、ハイイールド債、新興国債券などに投資を行う。各種債券等を機動的に配分し投資する。各投資信託証券への投資割合は、資金動向や市況動向等を勘案して決定するものとし、トータル・リターン・ファンドの組入比率は、原則として高位を維持する。原則として為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。2、5、8、11月決算。

世界各国の株式、債券、金利、商品等に関連するデリバティブ取引、為替予約取引等を実質的な主要取引対象とし、世界各国の債券等を実質的な主要投資対象とする。各市場における取引対象を買い持ち(ロング)または売り持ち(ショート)するポジションを構築し、絶対収益の獲得を目指す。原則として当該クラスの純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用。5、11月決算。

世界各国の債券等および株式等を投資対象とする投資信託証券を主要投資対象とし、リスク水準を考慮しつつ、年率3%程度の利回り(コスト控除後)を確保することを目指す。また、各期の目標分配額が目標分配額決定時点の基準価額の年率6%(各決算時1%)程度となるように定めて分配(資金払出し)を行うことを目指す。原則として、為替の適時ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

金融商品取引所に上場している不動産投資信託証券(Jリート)を主要投資対象とし､東証REIT指数(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指す｡Jリートに加え､上場投資信託証券(ETF)や､有価証券指数等先物取引を活用することがある｡Jリートへの投資は､原則として高位を維持｡ファミリーファンド方式で運用。毎月15日決算｡

主要投資対象は､米国の優先担保付バンクローン(貸付債権)｡インカム収益の確保と信託財産の成長をめざす｡実質的な運用は､米国の資産運用会社であるPIMCO(パシフィック･インベストメント･マネジメント･カンパニー･エルエルシー)が行う｡為替ヘッジを行うことにより､為替変動リスクの低減を図る｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

世界各国の株式の中から主にロボティクス関連企業の株式に投資を行う。産業用やサービス用などのロボットを製作する企業のみならず、ロボット関連技術であるAI(人工知能)やセンサーなどの開発に携わる企業も投資対象とする。各計算期末の前営業日の基準価額に応じて、原則として、所定の金額の収益分配を行うことをめざす。外貨建資産への投資にあたっては、原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

国内のリートに投資する。運用にあたっては、セクターおよび個別銘柄についての成長性、バリュエーション等の定性分析・定量分析をもとに、リスク当たりリターンの最大化をめざしたポートフォリオを構築する。ファミリーファンド方式で運用。毎月15日決算。

東京証券取引所上場株式を主要投資対象とし､TOPIX(配当込み)との連動性を重視しつつ長期的にこれを上回る収益の確保を目的として運用｡クオンツモデル(グループごとに投資尺度の有効性を検証し、有効性が高い投資尺度を組み合わせた銘柄評価モデル)を活用し､業種分散などに配慮しながら銘柄を選定｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。ESGに着目した運用手法を用いる投資信託証券への投資を通じて、主として日本を含む世界各国の株式等および公社債に投資を行う。「国内株式」25%、「世界株式」25%、「世界債券」50%を基本投資割合とする。為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

主としてわが国の金融商品取引所上場株式に投資を行う。「読売株価指数(読売333)(配当込み)」(読売新聞社が提供する株価指数。国内株式市場における全上場銘柄のうち、浮動株調整時価総額および市場流動性を考慮して選定された333銘柄により構成され、全銘柄を均等保有する「等ウェート型」にて算出)に連動する投資成果をめざして運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

確定拠出年金専用ファンド。日本株式30%、日本債券40%、外国株式20%、外国債券10%を標準組入比率として投資を行う。各資産を標準組入比率に基づいて組入れることで、合成ベンチマークに連動する投資成果をめざした運用を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

上海および深センの金融商品取引所に上場されている中国企業の株式(預託証書を含む)のほか、香港や米国の金融商品取引所等に上場されている中国企業の株式にも投資を行う。中国の消費動向の変化をとらえ、新しい消費をリードすると期待される中国企業の株式を主要投資対象とする。外貨建資産への投資にあたっては、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

主要投資対象は､国内の金融商品取引所上場株式｡時価総額や業種､投資テーマ等の制約を設けず､複数の視点から中長期的に企業価値を高めることが可能と思われる企業を選別､ベンチマークを設定せず､積極的な運用を行う｡基本的な組入銘柄数は50-70銘柄程度とする｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

日本の短期公社債等を中心に投資し、主として安定した利子等収益の確保を図る。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

確定拠出年金専用ファンド。リスク資産(日本・米国・欧州・豪州の株式や債券、通貨)および無リスク資産に投資を行い、リスクをコントロールしながら収益の獲得をめざした運用を行う。目標ボラティリティを2%とし、毎営業日、ポートフォリオのボラティリティを算出した上で、リスク資産と無リスク資産の比率を適宜調整し、低リスク運用をめざす。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主要投資対象は､本邦通貨表示の公社債｡主として公社債への投資を行うことにより､安定した収益の確保をめざして､安定運用を行う｡6月決算｡

国内外の株式、債券、REIT、コモディティ等の各資産に分散投資を行う。基準価額の変動リスク水準を年率11%程度とする。各資産および各指定投資信託証券への投資割合は、独自の運用モデルから判断される景気局面、シグナル等を参考に、景気局面やマクロ環境に関する定性的な判断も勘案して決定する。対円で為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1324)｡モスクワ取引所に上場する銘柄で構成されるロシアを代表する株価指数に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式(DR含む)等を主要投資対象とし､日本円換算した同指数に連動する投資成果を目指す｡外貨のエクスポージャーは､原則として信託財産の純資産総額と同程度となるように調整を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡7月決算｡基準価額は100口当り。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は米国の国債｡原則として､米国国債(7年-10年)を､残存期間が7-8年程度の米国国債､8-9年程度の米国国債､9-10年程度の米国国債の3ブロックに分け､各ブロックへの投資金額がほぼ同額程度となるように投資を行い､1カ月毎に調整する｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

日本を含む世界各国の株式、債券、不動産投資信託証券、コモディティおよびオルタナティブ資産に投資を行う。安定性を重視してあらかじめ設定した目標リスク水準(年率標準偏差 4.0%程度)に応じて各資産の資産配分比率を決定し、この比率に基づき、指定投資信託証券の中から選定した投資信託証券に投資を行う。原則として為替変動リスクの低減をめざして為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。5月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1551)｡東証スタンダード市場TOP20を対象指標とし､基準価額の変動率を対象指標の変動率に一致させることを目指して､東証スタンダード市場TOP20に採用されている株式に投資を行う｡7月決算｡基準価額は1口当り。

確定拠出年金専用ファンド。2055年をターゲットイヤーとし､定期的に各資産(国内株式､外国株式､国内債券､外国債券等)への基本投資割合を変更することで､ターゲットイヤーの5年前となる2050年7月に近づくにしたがい､リスクの漸減を図る｡定期的な基本投資割合の変更は､当面､原則年1回行うことを基本とする｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主要投資対象は､国内の金融商品取引所上場株式｡リサーチ(個別企業調査分析に基づくユニバースの作成､マクロ･セミマクロ経済分析に基づく業種配分の決定)を基に､アクティブに個別銘柄選択(財務体質､技術力､競争力等の観点から投資価値が高いと判断される銘柄に投資)を行う｡ベンチマークは､東証株価指数(TOPIX、配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主にインドネシアの金融商品取引所に上場する株式へ投資し、信託財産の成長を目指す。バリュエーションや運用ガイドライン、リスクファクター等を考慮し銘柄を選出。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。5月決算。