投資一任口座専用ファンド。主として、マザーファンド受益証券への投資を通じて、新興国の米ドル建ての公社債に投資を行う。効率的な運用を目的として、上場投資信託証券にも投資することがある。インベスコ新興国債券インデックス(円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。実質外貨建資産への投資にあたっては、原則として、対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

投資一任口座専用ファンド｡内外のオルタナティブ･ファンド及びリート(不動産投資信託)を主要投資対象とし､信託財産の中長期的な成長を目指す｡資産配分は､いちよし証券株式会社の助言を受けて決定する｡収益機会の追求やリスクの分散などを目的として､定期的に定性評価､定量評価等を勘案して適宜見直す｡ファンドオブファンズ方式で運用｡11月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1475)｡わが国の株式市場全体の値動きを表す代表的な株価指数である「TOPIX(配当込み)」との連動を目指すETF(上場投資信託)｡2、8月決算｡基準価額は1000口当たり。

金現物に投資する上場投資信託証券を主要投資対象とし、金現物市場を代表するLBMA金価格(円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質的な組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､国内外の株式･公社債｡各資産への基本配分比率は､国内株式30%､国内債券40%､外国株式20%､外国債券10%｡長期的な信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本の公社債を主要投資対象とし､NOMURA‐BPI総合(NOMURA-ボンド･パフォーマンス･インデックス総合)の動きに連動する投資成果を目指す｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。外国の株式を主要投資対象とする。S&P500(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡2050年をターゲットイヤーとし､定期的(原則､年1回)に国内株式､外国株式､国内債券､外国債券等への基本投資割合を変更することで､ターゲットイヤーの5年前となる2045年7月に近づくにしたがい､リスクの漸減を図る｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

日本を除く先進国の株式を実質的な主要投資対象とし、MSCI-KOKUSAI指数(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。RM先進国株式マザーファンドを通じて、日本を除く先進国の株式、先進国株式の指数を対象指数としたETF(上場投資信託証券)に投資する。原則、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

投資一任口座専用ファンド。世界各国の債券、株式、不動産投資信託(リート)、商品等に分散投資することにより、信託財産の成長と安定的な収益の確保をバランスよく目指して運用を行う。マクロ経済見通しおよび定量分析より推計した各資産の中長期的な期待収益率に基づいて、ファンドの期待リターンを設定し、最適な投資配分比率を決定する。実質外貨建資産に対して対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

4つの資産(国内株式､国内債券､先進国株式､先進国債券)への投資割合は均等を基本とした分散投資を行い､各投資対象資産の指数を均等に25%ずつ組合せた合成ベンチマークの動きに連動する投資成果をめざす｡購入時および換金時の手数料は無料､信託財産留保額なし｡組入外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

日本を含む世界各国の上場株式等のうち、主として量子技術に関連する企業へ投資を行う。量子コンピュータ開発を専門に手掛ける量子専門企業、量子技術の開発から量子関連のインフラや部品までを幅広く手掛ける量子関連総合企業、量子技術を積極的に活用して収益拡大を図る量子技術活用企業等に投資を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、8月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式､債券に分散投資｡国内株式35%､国内債券40%､外国株式15%､外国債券5%および短期金融資産5%を基準アセットミックスとし､±5%の範囲内にコントロール｡基本アセットミックスは､投資環境等の変化に応じて､年1回程度見直しを行うことがある｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主として、米国を中心に世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場(これに準ずると委託会社が判断したものを含む)されている優良企業の株式に投資を行い、長期的な値上り益を獲得することをめざす。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。5、11月決算。

東京証券取引所に上場(コード:452A)｡Cboe S&P 500 エンハンスト 1% OTM バイライト NTR 指数(円建て)の動きに高位に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。毎月18日決算。基準価額は1000口当たり。

投資一任口座専用ファンド。米ドル建ての新興国の公社債に投資し、JPモルガン・エマージング・マーケット・ボンド・インデックス・プラス(円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。指数を構成する銘柄をいくつかのグループ(層)に分け、それぞれのグループから代表銘柄を抽出して構成銘柄を選択し、ポートフォリオを構築する。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

投資一任口座専用ファンド。外国の国債に投資し、FTSE世界国債インデックス(除く日本、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。指数を構成する銘柄をいくつかのグループ(層)に分け、それぞれのグループから代表銘柄を抽出して構成銘柄を選択し、ポートフォリオを構築する。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

実質的に日本の株式に投資し、日経平均トータルリターン・インデックスの動きに連動する投資成果を目指した運用を行う。原則、完全法(指数を構成するすべての銘柄について、その時価構成比率に合わせて保有し、ポートフォリオを構築する方法)により組入銘柄・株数を決定。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主として、日本を含む世界各国の宇宙関連企業(ロケットや人工衛星の製造・打上げ・運用等に関する事業を展開する企業、衛星データ等を活用して事業を展開する企業など)の株式を主要投資対象とする。TCWインベストメント・マネジメント・カンパニーからの助言を活用し、株価上昇が期待される銘柄に投資を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

TOPIXに採用されている銘柄が主要投資対象｡組入銘柄の選択に際しては､流動性等を考慮し､TOPIXに採用以外の銘柄を組入れることもある｡加えて､流動性､コスト等の観点から､株価指数先物取引を行うことがある｡ベンチマークは､TOPIX(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡わが国の中小型株を主要投資対象とし、アクティブ運用を行うことを基本とする｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

国内株式50%､外国株式20%､国内債券15%､外国債券10%､短期金融資産5%を基本配分比率として分散投資を行い､信託財産の着実な成長を目指す｡それぞれの資産の時価変動に伴う各資産比率の変化については､±3%の範囲内で調整｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

日本株式を主要投資対象とし､ベンチマークである日経平均トータルリターン・インデックスの動きに連動する投資成果を目指す｡｢バーラ日本株式モデル｣に従って、原則として200銘柄以上で運用しながら日経平均トータルリターン・インデックスとの高い連動性の実現に努める｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

投資一任口座専用ファンド。欧州の株式を投資対象とする投資信託証券への投資を通じて、信託財産の成長を目指して運用を行う。指定投資信託証券の選定については、運用体制や運用哲学などの評価(定性評価)に加えて運用実績にかかる評価(定量評価)などを勘定して決定する。組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

日本の金融商品取引所に上場している上場投資信託証券(ETF)を実質的な主要投資対象とし、信託財産の成長と安定した収益の確保を図ることを目的として運用を行う。目標分配率を年6%程度となるように定めて分配を行うことを目指す。基準価額が90営業日連続して3000円以下となった場合には、安定運用に切り替えることを基本とする。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

投資一任口座専用ファンド。世界各国の公社債を投資対象とする投資信託証券への投資を通じて、安定した利子等収益の確保と着実な信託財産の成長を目指して運用を行う。指定投資信託証券の選定については、運用体制や運用哲学などの評価(定性評価)に加えて運用実績にかかる評価(定量評価)などを勘定して決定する。組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

日本の金融商品取引所に上場している上場投資信託証券(ETF)を実質的な主要投資対象とし、信託財産の成長を図ることを目的として積極的な運用を行う。目標分配率を年6%程度となるように定めて分配を行うことを目指す。基準価額が90営業日連続して3000円以下となった場合には、安定運用に切り替えることを基本とする。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

主として米国の米ドル建ての公社債に分散投資を行い､信託財産の中･長期的な成長を図ることを目標に運用を行う｡投資を行う公社債は､原則として取得時にBBB-格相当以上の格付を得ているものとし､ファンド全体の加重平均格付をA-格相当以上｡為替ヘッジは､原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4、10月決算｡

国内株式35%､外国株式15%､国内債券35%､外国債券10%､短期金融資産5%を基本配分比率として分散投資を行い､信託財産の着実な成長を目指す｡それぞれの資産の時価変動に伴う各資産比率の変化については､±3%の範囲内で調整｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

限定追加型ファンド。日本を含む世界各国の企業が発行する社債に投資する。原則として、取得時において投資適格格付(BBB格相当以上)を得ている債券を投資対象とする。米ドル建てを中心とした社債に投資する。原則として信託期間内に償還日を迎える社債に投資し、償還日まで保有する。外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減を図る。12月決算。

確定拠出年金専用ファンド。2035年をターゲットイヤーとし､定期的に各資産(国内株式､外国株式､国内債券､外国債券等)への基本投資割合を変更することで､ターゲットイヤーの5年前となる2030年7月に近づくにしたがい､リスクの漸減を図る｡定期的な基本投資割合の変更は､当面､原則年1回行うことを基本とする｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1572)｡ハンセン中国企業株レバレッジ指数を対象指標とし、株価指数先物取引などのデリバティブ取引を利用することにより、基準価額の変動率が対象指標の変動率に一致する投資成果を目指す。12月決算｡基準価額は1口当たり。

主要投資対象は､日本の株式｡ボトムアップ･アプローチとトップダウン･アプローチを併用して､様々な投資環境の変化に対し柔軟かつ機動的な運用を行うことを目指す｡ポートフォリオの構築にあたっては､業績動向､財務内容､バリュエーション､業種別比率等を勘案して行う｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

世界各国(新興国を含む)の債券等(国債､政府機関債､社債､モーゲージ証券､資産担保証券､ハイ･イールド債券､企業向け貸付債権(バンクローン)等)および派生商品等を実質的な主要投資対象とする｡運用にあたっては､「ピムコジャパンリミテッド」に､運用の指図に関する権限の一部を委託する｡原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月16日決算｡

主としてマザーファンドへの投資を通じて、各資産クラスの代表的な指数(インデックス)に連動した投資成果をめざして運用を行い、実質的に国内外の株式、公社債および不動産投資信託(リート)に投資する。債券と株式･リートへバランスよく資産を配分する。先進国株式(除く日本)については各ファンドにおいてその全部または一部の為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

投資一任口座専用ファンド。日本を含む世界各国の株式、債券およびリート(不動産投資信託)等の資産に実質的に分散投資する。各資産への投資配分比率は、ポートフォリオの予想リスク水準(14-16%)等を勘案して行われるアイザワ証券株式会社からの助言に基づき決定する。なお、投資配分比率は定期的に見直しを行う。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡東京証券取引所上場株式を投資対象とし､うち200銘柄以上に分散投資を行う｡投資成果を東証株価指数(配当込み)の動きに連動させることをめざして運用を行う｡株式の組入比率は､高位を維持｡運用の効率化を図るため､株価指数先物取引を利用することがある｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は､ブラジルのサンパウロ証券取引所上場株式｡またはブラジル経済の発展と成長に係る企業および収益のかなりの部分をブラジル国内の活動から得ている企業の発行する株式｡原則として為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはMSCIブラジル10/40指数(円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

日本を含む世界各国の株式、債券、不動産投資信託証券(リート)、コモディティおよびオルタナティブ資産に投資を行う。安定性を重視してあらかじめ設定した目標リスク水準(年率標準偏差6.0%程度)に応じて各資産の資産配分比率を決定し、この比率に基づき、指定投資信託証券の中から選定した投資信託証券に投資を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。5月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本で発行された公社債に分散投資を行い､NOMURA-BPI総合と連動する投資成果を目指す｡運用の効率化をはかり､債券先物取引等を活用することがあるため､債券の組入総額と債券先物取引等の買建玉の時価総額の合計が､信託財産の純資産総額を超えることがある｡外貨建資産への投資は行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡