投資一任口座専用ファンド。マザーファンドへの投資を通じて、世界各国の株式等を主な投資対象とする投資信託証券、ならびにわが国の公社債・金融商品を主な投資対象とする投資信託証券に投資を行う。キャピタル・グループのグローバルな調査力・運用力を活用する。主要通貨売り円買いの為替取引により、対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

実質的な投資対象は､新興国の株式｡中長期的にMSCIエマージング･マーケット･インデックス(配当込み、円換算ベース)の動きに連動した投資成果の獲得をめざして運用を行う｡信託財産に属する資産の効率的な運用に資するため､ならびに価格変動リスクおよび為替変動リスクを回避するため､デリバティブ取引を行うことができる｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主として国内の金融商品取引所に上場されている株式に投資する。2,000社以上におよぶ上場企業の中から(1)高い産業付加価値と(2)圧倒的な競争優位性という2つの軸により、持続的に利益を生み出すと考えられる有望企業を選定(80社程度)し、投資を行う。企業価値を切り口とした分析活動と建設的な対話(エンゲージメント)活動により、長期的なリターンの獲得を目指す。12月決算。

日本の株式の中から,企業の成長性に着目し、株価水準が割安と判断される銘柄を中心に、最も活躍が期待できる企業群に投資を行う。銘柄の選定は6E（E-commerce､Electronics､Energy､Ecology､Entertainment、Elder Society）のテーマに適する企業群の中から､3E（Earnings､Equity､Expertise）の観点で行う。10月決算｡

主に､米ドル､カナダ･ドル､豪ドル､ユーロ等､英ポンド､北欧･東欧通貨の各通貨建ての公社債等に均等投資し､安定した収益の確保と信託財産の着実な成長を目指す｡北欧･東欧通貨の国家機関等が発行･保証する公社債等はA格相当以上､それ以外の公社債においてはAA格相当以上を基本とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図る。基準価額(支払済分配金(税引前)累計額加算せず)11,500円以上となった場合には、安定的な債券運用に切り替えることを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式｡成長の可能性が高いと判断されるセクターにおいて､各産業に精通したアナリストによる企業調査を実施。予想リターンと独自に算出する資本コストの差(スプレッド)に基づき、銘柄を選定｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1、7月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本を除く世界主要国の株式に投資し､企業訪問を含めた独自調査に基づくアクティブ運用を行う｡地域配分はマクロ経済､市場･業種･個別銘柄の動向等を総合的に勘案し､銘柄選択については経営資源の効率的活用を重視｡為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､MSCIコクサイ・インデックス(配当込み・円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

日本を除く世界主要国の国債を中心に､A格以上の格付の公社債に限定して投資｡投資対象国の景気･金利動向を分析し､ベンチマークに比し､より金利低下が見込まれ､かつ償還までの期間がより長い債券を組み入れる｡原則ヘッジなし｡ベンチマークは､FTSE世界国債インデックス(除く日本、円ベース･為替ヘッジなし)｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

国内の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている不動産投資信託証券(J-REIT)を主要投資対象とし､東証REIT指数(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指して運用｡J-REITの組入比率は原則として高位を維持｡デリバティブの利用はヘッジ目的に限定｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

わが国の金融商品取引所上場株式に投資し､配当収益の確保と中長期的な値上がり益の獲得を目指す｡予想配当利回りや市場流動性の観点から銘柄を絞り込み､その中から企業業績や株価の割安度等を考慮して組入れ銘柄を決定｡平均配当利回りが市場平均を上回るようにポートフォリオを構築する｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

主として、米国の生活インフラ関連企業の株式に実質的に投資を行う。生活インフラ関連企業とは、人々の生活に必要不可欠な設備やサービスを運営･提供する「インフラ運営関連企業」と、インフラの整備･構築等に携わる「インフラ開発関連企業」を指す。投資環境に応じて、「インフラ運営関連企業」と「インフラ開発関連企業」の実質投資割合を機動的に変更する。原則、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡2、8月決算。

新興国企業の中でも､先進国資本を取り入れることで新興国の成長の恩恵をより多く享受することが期待される｢先進国エマージング株式｣への投資を行うことにより､高い値上がり益の獲得をめざす｡グローバルに展開する日興アセットマネジメント･グループの総合力を結集する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主として、米国の債券、日本の債券に投資するとともに、米国の株価指数先物取引を買い建てる。株式の組入総額と株価指数先物取引の買建玉の時価総額の合計額が、原則として、信託財産の純資産総額の3倍程度になるように調整し、通常日々の基準価額の値動きがダウ・ジョーンズ工業株価平均(配当込み、米ドルベース)の値動きの3倍程度となることをめざす。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主として米国の株式等に投資を行う。MSCI USA インベスタブル・マーケット指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

主要投資対象ファンドへの投資を通じて、先進国(除く日本、韓国)の株式に投資する。インベスコ・グローバルESGインサイト(除く日本、韓国)インデックス(円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。主要投資対象ファンドを通じた組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

わが国の金融商品取引所に上場されている中小型株式に投資する。安定的な利益成長が予想される企業や、新しい技術・サービスで高利益成長が期待される企業に投資する。企業訪問を通じた徹底したボトムアップ・アプローチにより、銘柄を選択する。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

主として、国内の金融取引所に上場している株式に投資する。徹底したボトムアップ・リサーチにより長期的に利益が成長する可能性を秘めた企業を厳選する。原則、20銘柄以上保有し、一銘柄の投資割合は15%以内とする。企業との対話を通して企業価値の向上を図り、さらなる超過リターンの実現を目指す。6月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本の金融商品取引所上場株式のうち､日経平均株価(日経225)採用銘柄を主要投資対象とし､同指数の動きに連動した投資成果をめざす｡株式の実質組入比率は原則として､高位を保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1456)｡指数の変動率が、日経平均株価の前日比変動率(%)の-1倍となるように計算された、日経平均インバース・インデックスに連動するETF(上場投資信託)。国内の株価指数先物取引を売建てるとともに、残存期間の短い国内の債券に投資する。1月決算。基準価額は10口当たり。

投資一任口座専用ファンド。主として、世界各国の社債等(投資適格社債、ハイ・イールド社債、新興国債券(国債、社債等)、資産担保証券、ローン等)および派生商品等に投資を行い、米ドルベースでの中長期的な収益の獲得を目指して運用を行う。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行うことにより、為替変動リスクの低減を図ることを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

主に､国内株式20%､外国株式20%､国内債券20%､外国債券20%､国内REIT10%､外国REIT10%の割合で投資を行う｡6資産にバランスよく分散投資し､中長期的に安定した収益獲得を目指す｡信託報酬1%未満､申込み時の手数料ゼロと魅力的な低コストファンド｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主として世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場されているヘルスケア関連の不動産投資信託証券(ヘルスケアREIT)を実質的な主要投資対象とする｡運用にあたっては､流動性や配当利回り等を勘案して投資銘柄を選定する｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

豪ドル建ての多様な利回り資産(｢債券｣ならびに相対的に配当利回りの高い｢株式｣および｢リートを含む投資信託証券」)に投資を行い､配当等収益の確保と信託財産の中長期的な成長をめざす｡｢債券｣と「株式･リート等」への投資比率は概ね均等｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月28日決算｡

主要投資対象は日本の株式｡中長期的な事業の収益性･成長性が見込まれ､かつ十分な投資成果が期待できると判断し選別し厳選した｢35銘柄｣に投資することで､全産業に投資するよりも高いパフォーマンスをめざし､より綿密な情報分析と継続フォローの徹底を図る｡ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式､債券に分散投資｡国内株式20%､国内債券60%､外国株式5%､外国債券10%および短期金融資産5%を基準アセットミックスとし､±5%の範囲内にコントロール｡基本アセットミックスは､投資環境等の変化に応じて､年1回程度見直しを行うことがある｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

個人家計の｢資産形成｣の支援を目的として運用｡｢期待収益率が高い｣と思われる資産として株式に特化し､グローバルな視点で投資を行う｡｢バイ&ホールド｣を基本とするが､割高時には現金比率を高め､割安時での買い増しにも備える｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

世界初(委託会社調べ)､世界銀行との協同開発ファンド｡信用力の高い世界銀行が発行する新興国通貨建ての短期債券に投資を行い、金利変動に伴う価格変動リスクの低減効果をめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月12日決算｡

主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式および上場不動産投資信託等｡相対的に配当利回りが高く､利益成長が見込まれる銘柄を中心に銘柄選定を行い､“安定的な配当収益”と“値上がり益”の獲得をめざす｡外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡

主として､世界の金融機関が発行するCoCo債等のハイブリッド証券へ投資を行うとともに､円に対する米ドルのカバードコール戦略を活用し､安定的な配当等収益の確保を目指す｡信用リスク等に注視しながら組入銘柄の選定を行う｡ハイブリッド証券運用において高い専門性を有するピムコ社が実質的な運用を行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

中国経済圏(中国､香港､台湾)の金融商品取引所に上場する現地通貨建株式および他通貨建てで発行されている上場株式を主要投資対象とし､安定した収益の確保と信託財産の成長をめざす｡値上がり益および配当等収益などを原資として､毎決算時の安定した収益分配をめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月4日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡わが国の株式に投資を行う｡｢競争力の優位性｣と｢利益の成長性｣を重視した個別銘柄選定を通じて､TOPIX(東証株価指数)(配当込み)を上回る超過収益の獲得を目指す｡個別銘柄の選択効果を最大限にねらう見地から､銘柄の規模や業種別の投資比率には制限を設けない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主として円建ての外国投資信託への投資を通じて､先進国および新興国の株価指数先物取引､債券先物取引､金利先物取引および為替先渡取引等を活用し､幅広い資産に投資を行う｡外国投資信託においては､原則として当該外国投資信託の純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行い､円に対する米ドルの為替変動リスクの低減を図る｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡

米国の国債､アセットバック証券等の高格付債や転換社債等の株式関連債およびハイ･イールド債を主要投資対象｡景気や金利の局面に応じて投資配分を変更し､高格付債､株式関連債､ハイ･イールド債の効果的な組合せを図る｡組入債券がデフォルトした場合は速やかに売却する｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

日本の金融商品取引所およびそれに準ずる市場に上場している不動産投資信託証券に投資を行い､安定収益の確保と信託財産の中･長期的な成長を目指す｡不動産投資信託証券への投資にあたっては､各銘柄の信用リスク､流動性リスク等を勘案の上､収益･配当等の予想に基づき銘柄選択を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象は､担保付スワップ取引｡担保付スワップ取引を通じて､割安と判断される米国の株式とオプション取引を組み合わせたカバードコール戦略の投資成果を享受する｡原則として､米ドル建ての資産に対して､米ドル売り/ブラジル･レアル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月7日決算｡

限定追加型ファンド。国内外の企業が発行する円建ての債券(劣後債等を含む)、円建てのソブリン債(国債、国際機関債、政府関係機関ならびに地方自治体が発行する債券)を主要投資対象とする。投資する債券は、取得時においてBBB格相当以上(BBB-も含む)の格付けを取得している債券、もしくはそれらと同等の信用力を有すると判断される債券を投資対象とする。3月決算。

日本を含む世界各国のグリーン・テクノロジー関連企業(SDGs(持続可能な開発目標)における持続可能なエネルギーや気候変動に関連する目標の達成に貢献することが期待され、かつクリーンエネルギー生成、効率的なエネルギー貯蔵、持続可能なエネルギー消費に積極的に貢献する製品・サービスを提供、またはその恩恵を享受することが期待される企業)の株式等に投資を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

確定拠出年金専用ファンド。日本を除く世界各国の株式に投資を行う。MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。対象インデックスとの連動を維持するため、先物取引等を利用し株式の実質投資比率が100%を超える場合がある。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

主として、中国のイノベーション関連企業(中国に主たる拠点を有している、中国国内の株式市場に上場している、収益の大部分を中国であげているもしくは主たるビジネスを中国で行なっている企業のうち、テクノロジー関連ビジネス、消費関連サービス、ヘルスケアビジネス、金融ビジネスなどの分野で革新的な企業)の株式に投資を行う。中国株式の運用はバリュー・パートナーズ香港リミテッドが行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。5、11月決算。