世界各国の債券、株式およびリートなどの資産に分散投資する。各マザーファンド受益証券への投資比率は、中長期的な目標リターン(円短期金利＋6%)を目指して、独自の定量モデルにて算出した基本的資産配分に基づき決定する。安定した収益の確保および信託財産の積極的な成長を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、一部為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主として先進国と新興国の株式、債券、日本の株式、国債、国内と先進国のREITに投資を行う。各資産のリスク寄与度が等しいリスクパリティポートフォリオから期待リターンを推定し、目標リスク水準(6%)における期待リターンが最大となるようにベースラインポートフォリオにおける各資産の実質組入比率を決定する。為替変動や投資対象市場全体のリスクを定量的に分析して為替ヘッジ比率を調整する。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

わが国の金融商品取引所に上場されている株式のうち、日経平均トータルリターン・インデックスに採用されている銘柄(採用予定を含む)を主要投資対象とする。日経平均トータルリターン・インデックスに連動する投資成果を目標として運用を行う。株式の組入比率は高位を保つ。運用の効率化を図るため、有価証券先物取引等を利用する。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

スイス株式を主要投資対象とし､信託財産の成長を目指す｡スイス株式等の運用指図に関する権限を｢ユニオン バンケール プリヴェ ユービーピー エスエー｣に委託｡ 主に安定した企業基盤があり､特定の分野で世界No.1のリーディングカンパニーへ集中投資する｡組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

米国(一部カナダを含む)の上場株式のうち、主として相対的に時価総額が小型の株式に投資する。株式への投資にあたっては、競争優位性、成長性、収益性の高さを兼ね備えたニッチな産業におけるリーダー企業に着目し、ボトムアップ・アプローチにより銘柄を選別する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主として､外国の公社債に投資し､投資成果をFTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う｡同インデックスへの連動性を随時チェックし､必要があればポートフォリオのリバランスを行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主として米国の株式に実質的に投資する｡ダウ･ジョーンズ工業株価平均(配当込み、円換算ベース、為替ヘッジなし)に連動する投資成果をめざして運用を行う。同指数への連動性を高めるため、ETFに投資する場合がある。また、有価証券先物取引等を活用する場合がある｡購入時手数料がかからないノーロードタイプ｡換金時手数料および信託財産留保額もなし。原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

投資一任口座専用ファンド。米国の株式に投資し、投資成果をNASDAQ100指数(配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主に日本を含む先進国の株式及び債券に分散投資を行う。主として、MSCI ワールド・インデックスに連動する投資成果を目指す上場投資信託証券及びブルームバーグ・バークレイズ・グローバル総合インデックスに連動する投資成果を目指す上場投資信託証券に投資を行う。株式と債券の配分比率については、均等とすることを基本とする。原則として、対円での為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

投資一任口座専用ファンド。米国ドル建ての高利回り事業債(ハイ・イールド・ボンド)を主要投資対象とする。投資するハイ・イールド・ボンドは主としてBB格相当以下の格付が付与されているものとする。投資対象の徹底したクレジット分析と分散投資により、ポートフォリオ全体のリスクの低減を目指す。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主要投資対象は､国内債券及び国内債券代替資産(対円での為替ヘッジを行うことで為替変動リスクの低減を図った先進国債券､新興国債券及び貸付債権(バンクローン)等)｡各投資対象ファンドへの投資割合は､定期的な見直しを行うほか､市場環境等に応じても調整する｡また､各投資対象ファンドは適宜見直しを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

主要投資対象は､国内と先進国の株式･債券･リート(不動産投資信託)､および新興国の株式･債券の8資産｡目標リスク水準(年率標準偏差=12%)に応じて各資産の基本資産配分比率を決定し､この比率に基づき､指定投資信託証券の中から選定した投資信託証券に投資を行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

投資一任口座専用ファンド。日本を除く世界の公社債(国債、政府保証債、政府機関債、準政府債(州政府債)、国際機関債、社債、モーゲージ証券等)を主要投資対象とする。ポートフォリオの構築にあたっては、原則として、投資時点においてBBB-格相当以上の格付(投資適格格付)を有する公社債、または同等の信用度を有すると判断される公社債を組入れることを基本とする。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

東京証券取引所に上場している｢東証REIT指数採用(採用予定含む)の不動産投資信託証券(REIT)｣を主要投資対象とし､ベンチマークである同指数(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指す｡同指数の採用銘柄に追加･変更があった場合は､適宜見直しを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

わが国の金融商品取引所上場株式を主要投資対象とする。銘柄の選定にあたっては、TOPIX100採用銘柄(採用予定を含む)の中から個人投資家保有比率および予想配当利回り等を勘案して決定する。4、10月決算。

投資一任口座専用ファンド。指定投資信託証券への投資を通じて、新興国の株式を主要投資対象とし、アクティブ運用を行う。指定投資信託証券は、継続的にモニタリングを行い必要な場合は入替えも行う。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

確定拠出年金専用ファンド。主として、国内株式、先進国株式(除く日本)、新興国株式、国内リート、外国リート、国内債券、先進国債券(除く日本)、新興国債券の8つの資産に投資する。基本資産配分は、西暦2055年をターゲットイヤーとし、ターゲットイヤーまでの残存期間が長いほど収益性を重視する。原則、対円での為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

主要投資対象は､日本の金融商品取引所上場(上場予定含む)の不動産投資信託受益証券および不動産投資法人の投資証券｡投資成果を｢東証REIT指数｣(配当込み)に連動する投資成果をめざす。ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

日本を除く世界の金融商品取引所上場株式等に投資する。徹底したリサーチを通じて、持続的な優位性を持つ企業の株式等に投資することで、中長期での収益獲得をめざす。ポートフォリオの構築にあたっては、中長期での収益獲得に資すると考えられる銘柄への集中投資を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4、10月決算。

主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式､公社債および短期金融資産｡資産配分は､ターゲットイヤー(2045年)に近づくにつれて配当等収益を重視した比率とし､原則として年1回決算時に変更する｡ターゲットイヤー到達後は､主として国内債券および短期金融資産に投資することにより安定した収益の獲得を目指す｡原則､為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主要投資対象ファンドは、イノベーション企業(人々の生活を変革する製品、アイデア、サービス、技術、ビジネスモデル等を有すると考えられる企業)の中から持続的な成長性が期待できる企業の株式に投資を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。5、11月決算。

主として新興国の現地通貨建て債券に投資し、JPモルガン・ガバメント・ボンド・インデックス－エマージング・マーケッツ・グローバル・ディバーシファイド(円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

わが国の金融商品取引所上場株式(上場予定を含む)に投資し、投資成果を日経連続増配株指数(トータルリターン)の動きに連動させることをめざして運用を行う。信託財産の成長に資することを目的に、配当等収益の中から基準価額の水準等を勘案して分配金額を決定する。ファミリーファンド方式で運用。4、10月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､我が国の上場株式｡独自の評価モデルを用いて算出したランキングに基づいて､割安度の高い銘柄を中心に､業種ウェイトとリスク分析を加味した上でポートフォリオを構築｡ベンチマークは､東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主として米国の株式に投資を行う。S&P500クオリティ高配当指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式(DR(預託証書)を含む)､公社債および不動産投資信託証券(リート)｡国内株式､先進国株式､新興国株式および国内債券への投資にあたっては､トレンドフォロー戦略を活用し､機動的に資金を配分する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。日本を含む世界の株式、公社債等を主要投資対象とする。各マザーファンドへの投資比率の決定にあたっては、ポートフォリオのリスク水準に着目し、ターゲット・デート(2045年の決算日)までの残存期間が短くなるにつれて目標リスクが逓減されるよう調整する。原則として実質的な株式部分については為替ヘッジは行わず、実質的な債券部分については対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

確定拠出年金専用ファンド。日本を含む世界の株式、公社債等を主要投資対象とする。各マザーファンドへの投資比率の決定にあたっては、ポートフォリオのリスク水準に着目し、ターゲット・デート(2040年の決算日)までの残存期間が短くなるにつれて目標リスクが逓減されるよう調整する。原則として実質的な株式部分については為替ヘッジは行わず、実質的な債券部分については対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

世界各国の債券、株式およびリートなどの資産に分散投資する。各マザーファンド受益証券への投資比率は、中長期的な目標リターン(円短期金利＋2%)を目指して、独自の定量モデルにて算出した基本的資産配分に基づき決定する。安定した収益の確保および信託財産の着実な成長を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、一部為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

投資一任口座専用ファンド｡日本の不動産投資信託証券(J-REIT)を主要投資対象とし､ベンチマークである東証REIT指数(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指す｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

わが国の金融商品取引所上場株式に投資し､配当収益の確保と中長期的な値上がり益の獲得を目指す｡予想配当利回りや市場流動性の観点から銘柄を絞り込み､その中から企業業績や株価の割安度等を考慮して組入れ銘柄を決定｡平均配当利回りが市場平均を上回るようにポートフォリオを構築する｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本の公社債に投資し､投資成果をベンチマークであるダイワ･ボンド･インデックス(DBI)総合指数の動きに連動させることをめざす｡マルチファクターモデル用いてポートフォリオの構築､最適化および残存年限別構成比率等のチェック､リバランスを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

投資一任口座専用ファンド。わが国の株式を主要投資対象とする。銘柄選択にあたっては、全国上場銘柄から競争力や経営力が高く、中長期的に堅調な業績拡大が期待できる企業に着目する。東証株価指数(TOPIX)(配当込み)をベンチマークとする。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主として､国内外の株式､債券等に投資｡短期的な動きには追従せず､長期的な視点で世界を俯瞰した運用を行う｡政治､経済の様々なリスクに対応するため､国や地域､資産､時間を分散｡組入れにあたっては､国内外のETF(上場投資信託証券及び上場投資証券)に投資する場合がある｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主要投資対象は､世界のピュア･インフラ企業が発行する上場株式など｡｢ピュア･インフラ企業｣とは､インフラ関連企業の中でもインフラ資産を実際に所有する､もしくは､運営するビジネスで収益の多くを獲得する企業を指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

にいがた関連株式(新潟県に本社(これに準ずるものを含む)がある企業、新潟県に工場や店舗等があるなど新潟県の経済に貢献している企業)に概ね20%程度、高配当日本株に概ね30%程度、外国株式ポートフォリオに概ね50%程度を各マザーファンドの基本配分比率として分散投資する。原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

確定拠出年金専用ファンド。環境・社会に関する課題を解決する事業を行う企業や、課題解決へ向けた環境変化に積極的に対応ができる企業統治に優れた企業を選別し、ESG(環境・社会・企業統治)の観点から企業価値の向上が期待できる銘柄を組入候補として選定する。ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

ニューヨーク証券取引所に上場している企業およびNASDAQに登録されている企業の株式を投資対象とする。投資信託証券への投資を通じて、主として米国において取引されている次世代の米国経済の主役となり得ると委託会社が判断した企業の株式に投資する。分配金額をあらかじめ提示する「予想分配金提示型」ファンド。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡1、4、7、10月決算。

日本を含む世界の株式に投資し、投資成果をMSCI ACWI ESG Leaders指数(配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

確定拠出年金専用ファンド。日本を含む世界の株式及び債券に分散投資する。2040年6月の決算日の翌日(ターゲット・イヤー)までの残存期間に応じて、各資産の基本組入比率を変更する。ターゲット・イヤー以降の各資産の基本組入比率は一定とすることを基本とする。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。