世界各国の好配当株式へ分散投資することにより､安定した配当収入の確保と中長期的な値上がり益の獲得を目指す｡北米地域､欧州地域､アジア･オセアニア地域への投資比率は､概ね均等とすることを基本｡実質外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

わが国の上場株式の全銘柄を投資対象とし､銘柄選択を重視したボトムアップ型のアクティブ運用を行う｡｢良い会社を普通の価格で､普通の会社を安い価格で｣の投資哲学のもと､本来の｢質｣に比較して割安に放置されている銘柄を発掘｡ベンチマークは､TOPIX(東証株価指数)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､わが国の株式｡東京証券取引所上場株式に分散投資を行い､TOPIX(配当込み)に連動する投資成果を目指す｡株式の実質投資割合は原則として高位(90%以上)｡運用の効率化を図るため､株価指数先物取引等を活用することがある｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主に世界の環境関連企業の株式に投資する。「環境問題」という大きなテーマのなかで、環境関連ビジネスに影響をおよぼす様々な要因や市場動向等に鑑み、投資妙味がある分野・銘柄を厳選し、機動的に運用する。特定の銘柄、国や通貨に集中せず分散投資を基本としリスク分散を図る。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

各マザーファンドを通じて、世界各国の債券、株式およびリートなどの資産に分散投資を行う。国内および先進国の債券・株式については、特にESG/SDGsを重視した運用を行う。5年から10年程度の中長期的な目標リターン(円短期金利＋4%)の追求および想定リスク水準(9%)とする。実質組入外貨建資産については、一部為替ヘッジを行う。7月決算。

主として、米国の金融商品取引所に上場されているBDC(ビジネス・ディベロップメント・カンパニー、中堅企業への投融資を行う形態の一つ)に投資を行い、インカム収益の確保と信託財産の成長をめざす。米国に拠点を置く、クレジット運用に特化した運用会社、ミューズニッチ社の運用力を活用し、収益の獲得をめざす。原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡5、11月決算。

日本を含む先進国の株式および債券を主要投資対象として分散投資する。マザーファンドを通じた基本組入比率は、先進国株式10%、先進国債券90%とする。学術的実証データに基づいたポートフォリオ構築と柔軟かつ先進的なトレード手法により、取引コストなどの経費を抑制する。為替の部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主要投資対象は､主要先進国(OECD加盟国)のうち､信用力が高く､金利水準が相対的に高い国のソブリン債(国債､地方政府債､政府機関債､政府保証債､国際機関債)や社債等｡利子収入などを中心とする安定的な収益の獲得をめざす｡各国への投資比率は､流動性､信用力､金利や為替の方向性の分析などをもとに決定｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

主としてETF(上場投資信託証券)に投資し、米国株式市場の高配当銘柄の動きを捉えることをめざすFTSEハイディビデンド・イールド・インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目標として運用を行う。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

投資一任口座専用ファンド。世界各国(新興国を含む)の不動産投資信託証券(REIT)を主要投資対象とする。REITへの投資にあたっては、各銘柄ごとの利回り水準、市況動向、流動性等を勘案しながら、収益性・成長性などの調査や割安分析等を中心としたボトムアップアプローチにより投資銘柄を選定する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。7月決算。

日本を含む世界の金融商品取引所に上場されている金地金価格への連動を目指すETF(上場投資信託証券)に投資し、信託財産の成長を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

日本株式を主要投資対象とし､ベンチマークであるTOPIX(東証株価指数)(配当込み)を上回る投資成果を目指す｡企業の社会的責任(CSR)を重視した投資手法によりSRI(社会的責任投資)を行う｡充実した調査･分析(｢法的責任｣｢社会的責任｣｢環境的責任｣､｢経済的責任｣)により､投資銘柄を厳選する｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。日本を含む世界の株式及び債券に分散投資する。2060年6月の決算日の翌日(ターゲット・イヤー)までの残存期間に応じて、各資産の基本組入比率を変更する。ターゲット・イヤー以降の各資産の基本組入比率は一定とすることを基本とする。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主に日本を含む世界の金融商品取引所に上場するグローバル株式等の中から「ハイクオリティ銘柄」(安定した利益成長が見込まれ、かつ健全な財務体質を有するクオリティ銘柄のうち、今後5年間の業績見通しが良好と考えられる銘柄)に投資し、信託財産の成長を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月22日決算。

主として、欧州の株式および上場投資信託証券(ETF)へ投資を行い、ストックス欧州600指数(税引後配当込み、円換算ベース)の値動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。2月決算。

日本株式を主要投資対象とし､ボトムアップ･アプローチを基本としたアクティブ運用により、TOPIX(配当込み)の動きを上回る投資成果を目指す｡運用チームによる会社訪問も含め､自ら徹底的に企業分析を行う｡株主価値､評価尺度､投資基準の観点から投資銘柄を選定｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

実質的に新興国、オセアニアの株式に投資し、中長期的な信託財産の成長をめざす。各マザーファンドによる株式への投資にあたっては、配当利回りに着目し、高水準のインカムゲインと中長期的な値上がり益の獲得によるトータル・リターンの追求をめざす。実質組入外貨建て資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

日本を含む世界の株式等の中から、インフラ関連企業(特に公益事業、エネルギー・インフラ、通信、運輸/輸送)の株式等に投資する。計算期末の前営業日の基準価額の水準に応じ、所定の金額の分配をめざす。保有実質外貨建資産については、為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月10日決算。

世界の株式､債券に国際分散投資を行い､中長期的な信託財産の成長を目指す｡SMBCグローバル・インベストメント&コンサルティング社が運用状況をモニタリングし､助言をもとに資産配分を行う｡中期的な市況見通しの変化に応じて､ポートフォリオの資産配分比率を継続的に見直し､調整を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主として、米国の金融商品取引所に上場されているBDC(ビジネス・ディベロップメント・カンパニー、中堅企業への投融資を行う形態の一つ)に投資を行い、インカム収益の確保と信託財産の成長をめざす。米国に拠点を置く、クレジット運用に特化した運用会社、ミューズニッチ社の運用力を活用し、収益の獲得をめざす。原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算。

明治安田社債マザーファンド受益証券を主要投資対象とし､国内の金融債､事業債､円建外債､MBS､ABSに投資する｡NOMURA-BPI総合指数を構成する金融債､事業債､円建外債､MBS､ABSそれぞれのインデックスを時価加重平均した指数をベンチマークとする｡金利動向およびクレジット市場の方向性を予測し､リスクをコントロールしつつ､運用戦略を決定･実行する｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

日本を除く先進国の株式を主要投資対象とする。MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、委託会社円換算ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

確定拠出年金専用ファンド。主として、国内株式、先進国株式(除く日本)、新興国株式、国内リート、外国リート、国内債券、先進国債券(除く日本)、新興国債券の8つの資産に投資する。基本資産配分は、西暦2055年をターゲットイヤーとし、ターゲットイヤーまでの残存期間が長いほど収益性を重視する。原則、対円での為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

実質敵に新興国の現地通貨建て固定利付ソブリン債券へ幅広く分散投資することにより､中長期的にブルームバーグ･エマージング･マーケッツ･ローカル･カレンシー･リキッド･ガバメント･インデックス(円換算ベース)に連動する投資成果の獲得をめざして運用を行う｡デリバティブ取引を行うことができる｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算｡

投資信託証券への投資を通じて、世界の株式および債券等に分散投資を行う。原則として、株式に約10%、債券に約90%投資する。投資対象ファンドは、各投資対象ファンドに係る定性・定量評価等により見直しを行なうことがある。為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

主要投資対象は､新興国の政府または政府機関等が発行する債券｡証券の平均信用格付けは､ムーディーズ社またはスタンダード･アンド･プアーズ社の格付けにおいてB1またはB+以上､平均デュレーションは8年以下とし､長期的に安定した収益の確保と投資信託財産の成長を目指す｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

ブラジル国内の株式およびブラジル経済の発展と成長に係わる企業および収益のかなりの部分をブラジル国内の活動から得ている､ブラジル以外の国の企業の発行する株式に投資し､信託財産の中長期的な成長をめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはMSCIブラジル10/40指数(円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

主に先進国の高配当公益企業(電力・ガス・水道・電話・通信・運輸・廃棄物処理・石油供給などの企業)の株式に投資する。株式への投資にあたっては、主に先進国の金融商品取引所に上場する株式のうち配当利回りが比較的高いと判断される銘柄を選択する。世界の地域・国・銘柄に分散して投資し、リスクの低減を図る。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本の上場株式｡上場株式等の中から､株価の割安性をベースに企業の収益性､成長性､安定性等を総合的に勘案して銘柄を選定し､投資を行う｡ベンチマークは､TOPIX(東証株価指数)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

実質的に国内外の株式および債券に分散投資を行う。2055年(ターゲットイヤー)の10年前となる2045年に近づくにしたがい、リスク性資産(国内外の株式)の比率をゆるやかに減少させ、安定性資産(国内外の債券)の比率をゆるやかに増加させる運用をめざす。為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主として米国の金融商品取引所等に上場している株式(70%)および米国の国債(30%)に投資する。米国株式の50%は「NASDAQ100指数(配当込み、円換算ベース)」に、残り50%は「S&P500配当貴族指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。米国債券は残存期間7年以上10年未満の米国の国債に投資し、そのうち50%は対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。2月決算。

主として、「国内株式」、「国内債券」、「国内リート」、「先進国株式」、「先進国債券」、「先進国リート」、「新興国株式」、「新興国債券」に分散投資を行う。最適と判断する基本資産配分比率に基づき、基準価額の大幅な下落を抑えることをめざす。資産の成長性を重視した運用を行い、信託財産の成長を優先し、原則として分配を抑制する。為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。1、7月決算。

投資一任口座専用ファンド｡わが国または外国の投資信託証券(ETF)を主要投資対象とし､国内外の株式､債券､不動産投資信託(リート)へ実質的に分散投資を行う｡資産別の組入比率は､原則として､市場環境および収益性等を勘案して決定｡リスクを抑えつつ､相応のリターンの獲得を目指す｡対円の為替ヘッジを行うことがある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡10月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。日本の取引所に上場されている株式を主要な投資対象とする。日本の株式の代表的な株価指数であるTOPIX(配当込)をベンチマーク(運用目標)とし、長期的にベンチマークを上回る運用成果をあげることを目標とする。ポートフォリオ構築にあたっては、分散投資を基本としリスク分散を図る。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

日経平均トータルリターン・インデックスおよび東証REIT指数(配当込み)を50：50とした合成指数に連動する投資成果を目指して運用を行う。株式への投資にあたっては、日経平均トータルリターン・インデックスに連動する投資成果の獲得を目指し、当該指数採用銘柄を投資対象とする。J-REITへの投資にあたっては、東証REIT指数(配当込み)に連動する投資成果の獲得を目指し、当該指数構成銘柄に投資を行う。ファミリーファンド方式で運用｡9月決算。

主として､米国のバンガードが設定するインデックス型の投資信託証券に投資を行い､実質的に日本を含む世界各国の様々な資産(株式､債券､REIT)に分散投資を行う｡資産配分は､信託財産の純資産総額に対し株式55%､債券35%､REIT10%を目安とする｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

世界各国の債券、株式およびリートなどの資産に分散投資を行う。投資環境の変化に応じ、資産配分比率を機動的に変更し、安定した収益の確保を目指しつつ、信託財産の中長期的な成長を目指す。実質組入外貨建資産については、一部為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式･債券へ分散投資｡リスクの低減を図りつつ､中長期的な収益の獲得を目指す｡各資産への基本的な投資比率は､国内株式25%､国内債券60%､海外株式5%､海外債券10%｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

わが国の公社債等に投資し、ベンチマーク(NOMURA-BPI総合指数)の動きに連動する投資成果をめざして運用を行う。ポートフォリオの構築にあたっては、金利リスクや信用リスクなどのリスク特性がベンチマークであるNOMURA-BPI総合指数と同程度となるように、リスクモデルを用いて最適化を図る。これに加えて、層化抽出法を使用した残存年限別構成比率等のチェックを行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､新興国の株式｡野村ファンド･リサーチ･アンド･テクノロジーが選定した指定投資信託証券の中から､定性評価､定量評価等を勘案して分散投資を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､MSCIエマージング･マーケット･インデックス(円換算ベース)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡