世界各国の債券、株式およびリートなどの資産に分散投資を行い、信託財産の中長期的な安定性を重視した運用を行う。5年から10年程度の中長期的な目標リターン(円短期金利＋2%)の追求および下方リスク水準の低減を目指して決定するとともに、投資環境に応じて変更する。実質組入外貨建資産については、一部為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

外国投資信託の受益証券への投資を通じて、主にインドの小型株式に実質的に投資する。インド経済の構造的な変化を生み出す企業やその恩恵を受ける企業の株式に投資を行い、中長期的な成長を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は日本の株式｡中長期的な事業の収益性･成長性が見込まれ､かつ十分な投資成果が期待できると判断し厳選した｢35銘柄｣に投資することで､全産業に投資するよりも高いパフォーマンスをめざし､より綿密な情報分析と継続フォローの徹底を図る｡ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主として、欧州の防衛関連および航空宇宙関連企業の株式等に投資を行う。MSCI Europe Aerospace and Defense Ex Controversial Weapons Capped Index(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､米国の金融商品取引所に上場している株式｡株式の銘柄選択にあたっては､将来の成長余地やその持続期間について､市場で過小評価されている優れた企業で､株価上昇が期待できる銘柄を選別する｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

主として､マザーファンドの受益証券を通じて､日本の金融商品取引所上場株式(上場予定を含む)に投資し､高水準の配当収入の確保と､値上がり益の獲得をめざす｡株式投資にあたっては､予想配当利回りが高いと判断される銘柄を中心に､成長性､企業のファンダメンタルズ､株価の割安性等に着目し､投資銘柄を選定｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

世界の金融商品取引所に上場する株式の中から、暗号資産(インターネット上でやりとりできる財産的価値であり、暗号技術を利用して取引や管理が行われるデジタル資産)に関連するビジネスを行う企業へ投資を行う。ボトムアップ・リサーチにより暗号資産に関連するビジネスを行う企業を発掘する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

投資一任口座専用ファンド。日本を含む世界各国の株式、債券およびリート(不動産投資信託)等の資産に実質的に分散投資する。各資産への投資配分比率は、ポートフォリオの予想リスク水準(10-12%)等を勘案して行われるアイザワ証券株式会社からの助言に基づき決定する。なお、投資配分比率は定期的に見直しを行う。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

確定拠出年金専用ファンド。実質的に国内株式、国内債券、先進国株式(除く日本)、先進国債券(除く日本)に投資する。各資産クラスのベンチマークを国内株式30%、国内債券37%、先進国株式(除く日本)15%、先進国債券(除く日本)15%、短期金融資産3%とした基本配分比率で合成したものをベンチマークとして定め、これに連動した投資成果をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。2月決算。

主として投資信託証券を通じて、アジア・パシフィック株式(概ね50%程度)、「中小型株式」を中心とする「にいがた関連株式」(概ね20%程度)、日本の「高配当日本株式」(概ね30%程度)へ実質的に分散投資を行う。各投資信託証券の組入比率は適時調整を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

投資一任口座専用ファンド。日本を含む世界各国の株式、債券およびリート(不動産投資信託)等の資産に実質的に分散投資する。各資産への投資配分比率は、ポートフォリオの予想リスク水準(12-14%)等を勘案して行われるアイザワ証券株式会社からの助言に基づき決定する。なお、投資配分比率は定期的に見直しを行う。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

主要投資対象は､国内の株式｡銘柄選定にあたっては､競争力のある優良企業(業界内のシェアや株主還元､財務の健全性等の観点で､相対的に評価が高いと委託会社が判断する企業)の株式の中から､株価の割安度等に着目して30-50銘柄程度に投資を行い､信託財産の成長をめざす｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

投資一任口座専用ファンド。世界各国の債券、株式、不動産投資信託(リート)、商品等に分散投資することにより、信託財産の成長と安定的な収益の確保をバランスよく目指して運用を行う。マクロ経済見通しおよび定量分析より推計した各資産の中長期的な期待収益率に基づいて、ファンドの期待リターンを設定し、最適な投資配分比率を決定する。実質外貨建資産に対して対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

エマージング市場の株式､債券等を主要投資対象とする｡キャピタル･グループのグローバルな調査力･運用力を活用｡複数のポートフォリオ･マネジャーが運用に携わることによって､投資対象やアイデアの分散を図り､安定的かつ継続的な運用成果の獲得を目指す｡原則として､米ドル売り円買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡11月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡新興国の企業の株式を主要投資対象とする。期待リターンの高い銘柄を特定して投資を行うために、サイズや収益性、バリューといった特性に着目をして銘柄の選定を行う。銘柄選定にあたっては、企業の純資産や営業キャッシュフロー、株価等の財務および市場データを活用する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

主要投資対象は､世界各国の株式｡分散投資を行い､リスクの低減とグローバルな投資機会の獲得により､信託財産の長期的な成長を図ることを目標として運用を行う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはMSCIコクサイ･インデックス(配当込み、円換算)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主としてETF(上場投資信託証券)に投資することにより、先進国(米国を除く)株式市場の値動きと同等の投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

投資一任口座専用ファンド｡ 長期にわたり持続的な成長が期待できる日本の上場株式に投資する｡個別企業の分析を重視したボトム･アップ手法により銘柄選択を行い､500銘柄程度の投資ユニバースから､確信度の高い30銘柄程度(25銘柄から35銘柄を目安とする)に厳選してポートフォリオを構築｡長期的な投資元本の成長を追求する｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1546)｡米国を代表する株価指数である「ダウ･ジョーンズ工業株30種平均株価(税引前配当込み)」の円換算値との連動を目指すETF(上場投資信託)。原則として､為替ヘッジは行わない｡8月決算｡基準価額は1口当り。

主としてマザーファンド受益証券への投資を通じて、実質的に国内外の株式、公社債および不動産投資信託証券(リート)に投資する。信託財産の成長を図ることを目的として、積極的な運用を行う。各資産への投資比率を決定するにあたり、みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社から投資助言を受ける。実質組入外貨建資産の一部について、対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主として為替リスクの異なる指数連動債へ投資を行うことで、絶対収益追求型のマルチストラテジーファンドのパフォーマンスに対して概ね1.5倍程度の運用成果を日々享受することをめざす。参照ファンドにおいては、世界の株式、債券、不動産投信、商品(コモディティ)、通貨およびこれらに関連する上場投資信託証券やデリバティブ取引に係る権利などに幅広く分散投資を行う。為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

米国を中心とした世界の株式および債券に分散投資を行うとともに、機動的に配分比率を調整する。原則として、信託財産の成長に資することを目的に、配当等収益の中から基準価額の水準等を勘案して分配金額を決定する。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1、4、7、10月決算。

「USIGボンド･ファンド」への投資を通じて､米国の債券市場で発行された米ドル建ての投資適格債券に投資を行う｡「USIGボンド･ファンド」の運用は､債券運用のスペシャリストであるピーピーエム アメリカ インク(PPMA)が行う｡外貨建資産について､原則として対円で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､新興国の公社債｡アクティブ運用を行い､信託財産の中長期的な成長を図る｡米ドル建ての債券を中心に投資を行うが､その他の新成長国通貨を含むいずれの証券にも投資が可能｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､日本の金融商品取引所上場(これに準ずるものを含む)株式のうち､経営者が実質的に主要な株主である企業の株式｡経営者のリーダーシップに関する定性分析を重視しつつ､企業の成長性･収益性に比較して割安であると判断される銘柄を選別して投資銘柄を選定｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

主として、米国の株式(DR(預託証券)を含む)に投資し、投資成果をNYSE FANG＋指数(配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。原則として、NYSE FANG＋指数を構成する全銘柄に投資する。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主として、米国の金融商品取引所に上場されているBDC(ビジネス・ディベロップメント・カンパニー、中堅企業への投融資を行う形態の一つ)に投資を行い、インカム収益の確保と信託財産の成長をめざす。米国に拠点を置く、クレジット運用に特化した運用会社、ミューズニッチ社の運用力を活用し、収益の獲得をめざす。原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算。

各マザーファンド等を通じて､日本を含む世界各国の株式､公社債(新興国株式､新興国債券を含む)および不動産投資信託証券に実質的な投資を行う｡イボットソン･アソシエイツ･ジャパンが算出する最適化バランス(20%)指数に連動する投資成果をめざして運用する｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は、日本を除く世界主要国の株式。ベンチマークであるMSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円換算べース)と連動する投資成果をめざして運用を行う｡対象インデックスとの連動を維持するため､先物取引などを利用し株式の実質投資比率が100%を超える場合がある｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:180A)｡主として残存期間が25年以上の米国国債により構成されるICE US Treasury 25+ Year Bond Index(円換算)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。2、5、8、11月決算。基準価額は100口当たり。

主としてわが国の株式に投資を行う｡グローバルな調査に基づき､企業の収益性､成長性､安定性等を総合的に勘案して銘柄の選定を行う｡運用にあたっては､ファンダメンタルズ調査に基づく銘柄選択により超過収益の獲得を目指すボトムアップ･アプローチをベースとしたアクティブ運用を行う｡TOPIX(配当込み)をベンチマークとする｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

米ドル建ての国債、社債、ハイイールド債、新興国債券などに投資を行う。各種債券等を機動的に配分し投資する。各投資信託証券への投資割合は、資金動向や市況動向等を勘案して決定するものとし、トータル・リターン・ファンドの組入比率は、原則として高位を維持する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

東京証券取引所に上場(コード:395A)｡地方銀行、第二地方銀行および銀行持株会社のなかから、利益水準や財務状況、取引所における流動性等を委託会社独自の観点から総合的に勘案し、投資銘柄を選定することにより、投資信託財産の成長をめざして運用を行うアクティブETF(上場投資信託)。7月決算。基準価額は100口当たり。

世界各国(エマージングカントリー含む)の株式市場を投資対象とし､本源的価値を下回った価格で取引されている割安銘柄の発掘に努め､厳選投資｡基本的に対円での為替ヘッジを行わない方針だが､円高が見込まれる場合には為替ヘッジを行う場合もある｡ベンチマークはMSCIワールド･インデックス(円ベース)｡毎月15日決算｡

投資一任口座専用ファンド。連動債券への投資を通じて、内外の株式、債券およびリートに投資を行う。連動債券は、各資産クラスの期待リターンおよび推定リスク等に基づき、リスク当たりリターンの最大化をめざして決定された資産配分による投資成果に連動する。連動債券を通じて、実質的に純資産総額の概ね3倍相当額の投資を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。11月決算。

株式に4割程度、債券に6割程度の資産配分を基本とし、世界各国の債券、株式等に実質的に投資する。収益分配金額は、各決算時の基準価額に対して年率 5%(各決算時 0.83%)相当を目標とする。1万口当たりの基準価額(支払済分配金加算せず)が3,000円を下回った場合には繰上償還する。外貨建資産については為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

主として日本を含む世界の米ドル建株式、債券及びその他の資産に分散投資を行い、相対的に高いインカム収益及び値上がり益の獲得を目指す。主要投資対象ファンドにおける銘柄選定は、ボトムアップ・リサーチによるファンダメンタルズ分析に基づき、個別企業の収益性、成長性、価格の割安度及び資本構成全体等に着目して行い、分散を考慮してポートフォリオを構築する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

投資一任口座専用ファンド｡海外のリート市場の動きを反映した投資成果をめざして運用を行う｡S&P先進国REIT指数(除く日本)(円ベース)の構成銘柄すべての組入を行いポートフォリオを構築する｡同指数への連動性を随時チェックし､必要があればポートフォリオのリバランスを行う｡為替ヘッジは､原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主として相対的に高い利回りが期待できる円建てのハイブリッド債券に投資する。ポートフォリオのデュレーションは原則2.5年以内とする。原則として、投資するハイブリッド債券の格付けは投資適格以上とする。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

投資一任口座資産運用ファンド｡実質的に金に投資を行い、信託財産の成長をめざす。投資先の「ゴールド・マザーファンド」は、主として、日本を含む世界の金融商品取引所に上場されている、金地金価格への連動をめざす投資信託証券に投資を行う。当ファンドは、金地金へ直接投資はしない。実質外貨建資産については、為替変動リスクの低減を図るため、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡7月決算。