投資一任口座専用ファンド。東京証券取引所に上場されている株式を主要投資対象とする。東証株価指数(TOPIX) (配当込み)と連動する投資成果をめざして運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

日本を除く世界各国の株式等を主要投資対象とする。運用にあたっては、成長性が高いと判断される企業の株式を中心に投資する。各国の投資比率については、各国の政治・経済動向の変化や市況動向に基づく相対的魅力度、流動性、市場規模等を勘案しつつ、ポートフォリオを構築する。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。 ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

投資一任口座専用ファンド。日本を含む先進国の株式および公社債等に投資を行う。株式の実質組入比率は、原則として相場の局面判断や株式の収益率等に基づいて決定する。公社債等の実質組入比率については、株式部分の組入比率を決定した後、原則として相場の局面判断および投資環境等に基づき決定する。原則として為替の部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本や先進国の株式･債券に加え､新興国の株式･債券やリート(不動産投資信託)､コモディティ､ヘッジファンド｡「株式」「リート」「コモディティ」への投資割合の合計は､原則75%未満とし､安定性と収益性のバランスを重視した運用を行う｡外貨建資産について為替ヘッジを行う投資信託証券を組み入れる場合がある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1497)｡米ドル建てハイイールド社債への投資を通じて、「Markit iBoxx 米ドル建てリキッド･ハイイールド指数(TTM円ヘッジ付き)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図ることを基本とする。1､4、7、10月決算｡基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､国内外の公社債､株式および不動産投資信託証券(リート)｡基準価額の変動リスクを年率4%程度に抑えながら､安定的な基準価額の上昇をめざすとともに､機動的配分戦略に基づき､急な投資環境の変化に対応することをめざす｡外貨建資産は投資環境に応じて弾力的に対円での為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1547)｡内外の短期公社債などに投資しつつ､株価指数先物取引に係る権利を中心に投資し､円換算したS&P500指数の動きに連動する投資成果をめざす｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1月決算｡基準価額は100口当り｡

確定拠出年金専用ファンド｡海外の株式を主要投資対象とし､MSCIコクサイ･インデックス(円換算ベース､配当込み､為替ヘッジなし)に連動する投資成果を目指す｡流動性を基準に投資対象銘柄群を設定し､アクティブウェイトを一定以内に抑えた上で計量モデルを用い､インデックスとの乖離を抑える｡適宜リバランスを行う｡原則ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主要投資対象は､インドの金融商品取引所に上場する株式｡インドにおけるグループ運用会社を中心に､グループ内のインド株式投資に関する専門知識と豊富な経験を最大限活用し､中長期的なトータル･リターンの最大限の獲得を目的とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2088)｡米国の株式を主要投資対象とし、ダウ・ジョーンズ工業株価平均(配当込み、TTM、円建て、円ヘッジ)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産については、為替変動リスクの低減を図るため、原則としてすべて対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。4、10月決算。基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､米国の証券取引所に上場されている不動産投資信託証券(US-REIT)｡銘柄の選定にあたっては､業績動向と企業内容ならびに保有する不動産の価値等についてバランス良く調査し､長期的な成長性または内在する価値からの割安度を重視｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月5日決算｡

主として成長力と適正な投資価値を有するインド企業の株式または株式関連証券に投資し､中長期的な値上がり益の獲得を目指す｡投資にあたってはTATAアセットマネジメントリミテッドおよびTATAアセットマネジメント(モーリシャス)プライベートリミテッドからの投資助言および情報提供を受ける｡原則為替ヘッジなし｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

世界の株式に投資を行い、長期的な値上がり益の獲得をめざす。銘柄選定にあたり、世界の株式から業種・流動性・財務指標の各基準を用いて投資対象銘柄を絞り込み、その中から資本効率、ビジネスモデル、財務バランス、事業環境の変化への対応の観点などから優れていると判断される企業を厳選して投資を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

主として、米国の株式(DR(預託証券)を含む)に投資し、投資成果をNYSE FANG＋指数(配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。原則として、NYSE FANG＋指数を構成する全銘柄に投資する。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

投資先ファンドを通じて、主に米国の企業の株式に投資し、資産の長期的な成長をはかることを目的として運用を行う。なお、カナダの企業の株式にも投資する場合がある。為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

主として日本を含む世界のサイバーセキュリティ関連企業の株式に投資を行う。サイバーセキュリティの需要拡大および技術向上の恩恵を享受すると考えられる企業の株式の中から、持続的な利益成長性、市場優位性、財務健全性、株価水準等を考慮して組入銘柄を選定する。原則として、決算日の前営業日の基準価額に応じ、所定の金額の分配をめざす。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡毎月6日決算｡

世界各国のプレミアム企業(高いブランド力、有力な特許、強固な販売網など、競争優位の無形資産を裏付けに、持続的にフリー･キャッシュフローを増大させることが期待される企業)の株式に投資を行い、中長期的な値上がり益の獲得を目指す。原則として、決算日の前営業日の基準価額に応じた分配をめざす。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月23日決算。

投資一任口座専用ファンド｡わが国の公社債に投資し、ダイワ・ボンド・インデックス(DBI)総合指数に連動する投資成果をあげることをめざして運用を行う。ポートフォリオの構築にあたっては、マルチファクターモデル(ポートフォリオのリスク分析、ポートフォリオの構築を主目的としたモデル)を用いるとともに、残存年限別構成比率等をチェックする。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算。

南アフリカ､オーストラリア､カナダ､アメリカ等の金鉱企業(主に金の採掘・精錬等を行う企業)の株式を中心に鉱業株式(貴金属･一般非鉄金属の採掘･精錬等を行う企業の株式)を主要投資対象として積極的に運用｡地質学･鉱物探査学等のスペシャリストによるチームの綿密なリサーチに基づき､長期的に成長が見込まれ､割安と考えられる銘柄に厳選投資｡原則として為替ヘッジを行わない｡1月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡「米国中期債運用戦略マザーファンド」への投資を通じて、残存期間が5年から7年程度の米国債に投資し、原則として、各残存期間毎の投資金額がほぼ同額程度となるような運用(ラダー型運用)を目指す。実質組入外貨建資産については、「守る為替ヘッジ戦略」と「攻める為替ヘッジ戦略」の組合わせにより、最適な為替ヘッジ戦略を目指す。ファミリーファンド方式で運用｡3、9月決算｡

主として米国の株式の中で、成長性が高いと判断される企業を中心に投資を行う。米国以外の企業にも投資する場合がある。銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づくボトム・アップ・アプローチを重視した運用を行う。個別企業分析にあたっては、委託会社およびその関連会社のアナリストによる独自の企業調査情報を活用する。実質外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1496)｡米ドル建て投資適格社債への投資を通じて、「Markit iBoxx 米ドル建てリキッド投資適格指数(TTM円ヘッジ付き)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図ることを基本とする。1､4、7、10月決算｡基準価額は100口当たり。

楽天・全米株式インデックス・マザーファンド受益証券への投資を通じて、CRSP USトータル・マーケット・インデックス(円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。対象指数に連動する上場投資信託証券(ETF)の「バンガード･トータル･ストック･マーケットETF」を実質的な主要投資対象とする。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主要投資対象は、米国の株価指数先物取引、米国の債券、およびわが国の債券。株式の組入総額と株価指数先物取引の買建玉の時価総額の合計額が、原則として、信託財産の純資産総額の2倍程度になるように調整することにより、日々の基準価額の値動きがNASDAQ100指数(配当込み、米ドルベース)の値動きの2倍程度となることをめざす。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

主として成長の可能性の高いと判断される米国株式に投資を行い､信託財産の成長を図る｡運用にあたっては､企業のファンダメンタルズ分析と株価バリュエーションに基づく銘柄選択を基本｡毎計算期末の前営業日の基準価額に応じた分配を目指す。実質外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行う｡ベンチマークはS&P500株価指数(配当金込み､円ヘッジベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

主要投資対象は､インドの企業の株式(DR(預託証書)を含む)｡収益性､成長性､安定性､流動性を総合的に勘案して､投資銘柄を選別し､また､トップダウン･アプローチによる業種別配分を加味し､ポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､S&P BSE インド 200種指数(税引き前配当込み、円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

日本の取引所に上場している不動産投資信託証券(J-REIT)を主要投資対象とし､投資信託財産の中長期的な成長を目指す｡J-REITへの投資は､徹底した銘柄調査と市場分析に基づいて行う｡不動産研究に特化した株式会社三井住友トラスト基礎研究所から投資助言を受ける｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

主要投資対象は､インドの取引所に上場している中型株式(ニフティ500の時価総額上位51位-350位の銘柄に準じた時価総額規模を有する銘柄)｡大型､小型株式に投資することがある｡インドの代表的な総合金融グループの一つ､｢コタック･マヒンドラ・グループ」が実質的な運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

主要投資対象は､日本の取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている株式｡個別企業分析により､市場平均等に比較し成長力があり､その持続が長期的に可能と判断される企業を選定し､利益成長性等と比較して妥当と思われる株価水準で投資｡ベンチマークは､TOPIX(配当込)｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

日本の取引所に上場している不動産投資信託証券(J-REIT)を主要投資対象とし､安定したインカムゲインの確保と投資信託財産の中長期的な成長を目指す｡J-REITへの投資は､徹底した銘柄調査と市場分析に基づいて行う｡不動産研究に特化した株式会社三井住友トラスト基礎研究所から投資助言を受ける｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月17日決算｡

日本を含む世界各国のブロックチェーン関連株式を主要投資対象とする。コインシェアーズ・ブロックチェーン・グローバル・エクイティ・インデックス(税引後配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主として金融商品取引所に上場されている欧州企業の株式に投資を行う。個別銘柄選択にあたっては、欧州および世界の主要拠点のアナリストによる徹底的な企業分析や直接面談による調査を活かした「ボトム・アップ・アプローチ」により、魅力的な投資機会の発掘に注力する。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1328)｡内外の短期有価証券および対象指標(日本円換算した1g当りの金価格)に連動する投資成果を目的として発行された有価証券を主要投資対象とし､同対象指標に連動する投資成果を目指す｡投資を行う公社債は､原則としてA格相当以上の格付を有する信用度の高いものとする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡7月決算｡基準価額は1口当り。

世界各国のプレミアム企業(高いブランド力、有力な特許、強固な販売網など、競争優位の無形資産を裏付けに、持続的にフリー･キャッシュフローを増大させることが期待される企業)の株式に投資を行い、中長期的な値上がり益の獲得を目指す。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1615)｡東証銀行業株価指数(配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率を東証銀行業株価指数(配当込み)における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率に相当する比率に維持することを目的とした運用を行い､同指数に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は100口当り。

主として、日本を含む世界各国の上場株式の中から、ゼロ・コンタクト・ビジネス(非接触型ビジネス)を行う企業の株式などに投資を行う。株式の銘柄選定にあたっては、各企業の成長性、収益性、財務健全性、流動性等を勘案して行う。外貨建資産への投資にあたっては、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2624)｡日本の株式市場全体の値動きを表す代表的な株価指数である「日経平均トータルリターン・インデックス」との連動を目指すETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算。基準価額は10口当り。

米国の株価指数先物取引に係る権利および金先物取引に係る権利を主要投資対象とする。現物資産の組入総額と先物取引の買建総額との合計額が、信託財産の純資産総額の200%相当額となるように投資を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

パフォーマンス連動債券、米国の金融商品取引所上場株式および店頭登録株式、米国の株価指数先物取引などを主要投資対象とする。日々の基準価額の値動きがNYSE FANG+指数(配当込み、米ドルベース)の値動きの2倍程度となることをめざして運用を行う。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1699)｡内外の短期有価証券を中心に投資するとともに､原油先物等取引を行い､日本円換算したNOMURA原油ロングインデックスに連動する投資成果を目指す｡原油先物等取引の買建ての額は､原則として信託財産の純資産総額と同程度となるように調整を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡2月決算｡基準価額は10口当り。