米国の株式、債券および不動産投資信託(リート)ならびにコモディティ等に分散投資する。外国投資信託証券の組入比率を高位に保ち、実質的に純資産総額の概ね5倍相当額の投資を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。5、11月決算。

日本を含む世界各国の株式の中から､主にAI(人工知能)関連企業の株式に投資を行う｡AIとは､Artificial intelligenceの略で､学習･推論･判断といった人間の知能を持つ機能を備えたコンピュータ･システムのことをさす｡株式の運用はTCWアセット･マネジメント･カンパニーが行う｡外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡10月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本の公社債を主要投資対象とし､NOMURA‐BPI総合(NOMURA-ボンド･パフォーマンス･インデックス総合)の動きに連動する投資成果を目指す｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主要投資対象は日本の金融商品取引所上場株式｡｢高い成長余力を有しているものの､本来の実力を発揮できなかった企業｣の中から､経営者の理念･ビジネス展望､ビジネスモデル等を勘案し､経営上の課題･困難克服のための取り組み状況と実現性を調査､分析して投資銘柄を厳選｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主として、米国の生活インフラ関連企業の株式に実質的に投資を行う。生活インフラ関連企業とは、人々の生活に必要不可欠な設備やサービスを運営･提供する「インフラ運営関連企業」と、インフラの整備･構築等に携わる「インフラ開発関連企業」を指す。投資環境に応じて、「インフラ運営関連企業」と「インフラ開発関連企業」の実質投資割合を機動的に変更する。原則、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡2、8月決算。

日本の取引所に上場している株式に投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指す。株式への投資にあたっては、綿密な企業調査に基づくボトムアップ・アプローチにより、持続的な利益成長や株価の割安度に対する確信度等を勘案して厳選投資する。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主要投資対象は､世界各国(日本除く)の不動産投資信託証券(リート)｡高水準の利回りが期待でき､かつ長期の収益力に対して割安に放置されているリートを発掘｡その保有物件のファンダメンタルズが堅調で､経営陣が優れていると判断するリートに投資する｡実質的な組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

環境または社会志向等の持続可能な投資テーマに積極的に取り組む、SDGs(持続可能な開発目標)達成への貢献が期待される日本を含む世界各国の企業の株式に投資する。実質的な組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4、10月決算。

日本の取引所に上場している不動産投資信託証券(J-REIT)を主要投資対象とし､投資信託財産の中長期的な成長を目指す｡J-REITへの投資は､徹底した銘柄調査と市場分析に基づいて行う｡不動産研究に特化した株式会社三井住友トラスト基礎研究所から投資助言を受ける｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

主として米国の金融商品取引所に上場している企業の株式に投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指す。投資対象には、米国以外の国(日本を含む)において上場している企業の株式を含む。銘柄選定は、企業の収益成長性や配当に着目。キャピタル・グループのグローバルな調査力・運用力を活用する。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1656)｡米国債（償還残存期間7年以上10年未満）への投資を通じて、「FTSE米国債7-10年セレクト・インデックス(国内投信用、円ベース)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算｡基準価額は1000口当たり。

世界各国の株式(DRおよびカントリーファンドを含む｡)を主要投資対象とし､信託財産の長期的な成長を図ることを目的として､積極的な運用を行う｡グローバルな収益機会を最大限に追求するため､MSCI コクサイ・インデックス(税引後配当込み、円換算ベース)に連動した投資成果を目指す｡株式の組入比率は､高水準を維持｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主として､FTSE世界国債インデックス(除く日本､円ヘッジ･円ベース)に採用されている先進国の債券に投資し､FTSE世界国債インデックス(除く日本､円ヘッジ･円ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う｡為替ヘッジはマザーファンドにおいて行うため､ファンドにおいては原則として為替ヘッジ行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主として日本の国債に投資を行い､残存期間の異なる債券の利息収入を幅広く確保することをめざす｡投資にあたっては､原則として､最長15年程度までの国債を､各残存期間ごとの投資金額がほぼ同程度となるように組入れる｡国債の実質組入比率は原則として高位｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象は､国内と先進国の株式･債券･リート(不動産投資信託)､および新興国の株式･債券の8資産｡目標リスク水準(年率標準偏差=5%)に応じて各資産の基本資産配分比率を決定し､この比率に基づき､指定投資信託証券の中から選定した投資信託証券に投資を行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

主として、日本を含む世界各国の株式を主要投資対象とする。自社が提供する製品やサービスを通じて、SDGs(エスディージーズ：2030年を期限とする持続可能な世界を実現するための国際目標)達成に貢献している企業に投資する。ポートフォリオ構築にあたっては、SDGs達成への貢献に加え、企業の持続的な資本効率の改善や株価バリュエーション等を勘案する。組入外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

日本の公社債を主要投資対象とし､ベンチマークであるNOMURA-BPI(総合)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う｡クレジットアナリストによるボトムアップリサーチに､ファンドマネージャーによるマーケットインフォメーションを加味して銘柄選択を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主として米国の株式に投資を行う。また、米国の株価指数先物取引を活用する。株式部分はファンドの純資産総額の70%程度を維持する。加えて、投資環境局面に応じて株式部分と先物部分を合計した実質株式組入比率を変更する「シグナルチェンジ戦略」を採る。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､外国の株式｡MSCI-KOKUSAI指数(円ベース･為替ヘッジなし)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指す｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主として成長の可能性が高いと判断される米国株式に投資を行い､信託財産の成長を図る｡運用にあたっては､企業のファンダメンタルズ分析と株価バリュエーションに基づく銘柄選択を基本｡実質外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはS&P500株価指数(配当金込み､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2237)｡「S&P500先物指数」を原指標とし、指標の変動率が原指標の日々の騰落率の2倍を基本として計算された米ドル建て指数である「S&P500先物2倍レバレッジ日次指数」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。基準価額は10口当り。

投資一任口座専用ファンド｡世界の株式を主要投資対象とし､日本を除く世界の株式市場のパフォーマンスを中長期的に上回る投資成果を目指して運用｡定性･定量評価を勘案し､世界の中から株式の運用において優れていると判断される投資信託に分散投資｡外貨建資産について､原則として為替ヘッジを行うことを基本｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡

主要投資対象は､国内の株価指数先物取引および短期公社債｡株価指数先物取引の売建額が､投資信託財産の純資産総額の概ね3倍程度となるように調整し､日々の基準価額の値動きが国内の株式市場の値動きに対して概ね3倍程度反対となることを目指す｡株式市場が下落する局面では、基準価額が大きく上昇。逆に、株式市場が上昇する局面では、基準価額が大きく下落する。6月決算｡

日本を含む世界のロボット関連企業の株式に投資する｡｢高度な技術力｣、｢強力な経営陣｣、｢価格決定力および業績上方修正の可能性｣等を考慮して選定した組入候補銘柄の中から､アクサ･インベストメント･マネージャーズの企業調査機能等を活用し､ポートフォリオを構築する｡原則として、為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､9月決算｡

世界各国の株式(エマージング・マーケットも含む)の中で、成長性が高いと判断される企業の株式を中心に投資を行う。 銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行う。個別企業分析にあたっては、委託会社およびその関連会社のアナリストによる独自の企業調査情報を活用する。実質外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。

主としてインドの取引所に上場している株式に投資する。運用にあたっては、インド国内におけるイノベーションの恩恵を受ける企業に着目し、トップダウン・アプローチとボトムアップ・アプローチを組み合わせ、成長性、経営の質、バリュエーションを考慮した銘柄選定を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6、12月決算。

主として、わが国の金融商品取引所に上場されている「オーナー企業」(株主により実質的な経営が行われている企業)の株式に投資を行う。銘柄選定にあたっては、オーナー企業としての強みや特徴に関する定性分析を重視しつつ、利益成長性、バリュエーション、流動性等を勘案して行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主要投資対象は､日本の金融商品取引所上場株式｡成長性が高く株主への利益還元が期待できる企業の株式に投資を行い､TOPIX(東証株価指数)配当込みの動きを上回る投資成果の獲得をめざす｡直接企業を訪問し収集した情報･データをもとに勝ち組成長企業を厳選する｡株式の実質組入比率は､基本的に高位を維持する｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

米国の株式を実質的な主要投資対象とし､S&P500配当貴族指数(配当込み､円換算ベース)の値動きに連動する投資成果をめざす｡対象インデックスとの連動を維持するため､先物取引等を利用し株式の実質投資比率が100%を超える場合がある｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

日々の基準価額の値動きがNASDAQ100指数(配当込み、米ドルベース)の値動きの3倍程度となることをめざして運用を行う。基準価額が5営業日連続して1,000円未満となった場合、最長3カ月程度運用を継続した後、日本の短期金融商品等による安定運用に切り替えを行う。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

限定追加型ファンド。先進国のCB(転換社債)を主要投資対象とする。CBへの投資にあたっては、投資地域の分散をはかりながら、価格水準、転換対象の有価証券の価格との連動性等の投資効率、発行企業自体の成長性および安定性等を勘案しつつ、特に信用リスクと比較して相対的に最終利回りが高いと運用委託先が判断する銘柄を中心に投資する。外貨建資産について、為替ヘッジを行う。8月決算。

英国籍の外国投資法人であるスコティッシュ・モーゲージ・インベストメント・トラスト・ピーエルシーが発行する上場外国投資証券に投資を行う。外国投資証券への投資を通じて、主として日本を含む世界各国の上場株式および未上場株式に投資を行い、長期的なトータルリターンの最大化をめざす。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

日本を含む世界各国のブロックチェーン関連株式を主要投資対象とする。コインシェアーズ・ブロックチェーン・グローバル・エクイティ・インデックス(税引後配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主として日本を含む世界各国の金融商品取引所等に上場している脱炭素関連企業(温室効果ガスの排出量の削減、吸収及び除去等への貢献が期待される事業を営む企業)の株式に投資する。主要投資対象ファンドにおける投資銘柄は、脱炭素関連企業の中から、ファンダメンタルズ分析を通じて、成長性や株価の割安度を検証したうえで選定する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4、10月決算。

投資信託証券への投資を通じて、世界各国の債券、株式および不動産投資信託(リート)等に分散投資する。資産配分にあたっては、ビッグデータ・テキスト分析など、先端テクノロジーを活用する。目標分配率の年3%相当(各決算時0.5%相当)に応じた分配を行うことを目指す。1万口当たりの基準価額(支払済分配金加算せず)が2,000円を下回った場合には、安定運用に移行し、繰上償還する。原則として、為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本を除く世界各国の株式市場から厳選した優良銘柄を主要投資対象とし､ベンチマークであるMSCIコクサイ･インデックス(配当込み、円換算ベース)を長期的に上回る投資成果を目指す｡ボトムアップ･アプローチに基づき､個別銘柄重視で投資銘柄の選択を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主要投資対象は､インドの政府､政府機関､企業および国際機関等が発行するインドルピー建てもしくは米ドル建ての公益インフラ債券｡米ドル建ての債券に投資を行う場合には､原則として実質的にインドルピー建てとなるように為替取引を行う｡外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

主に国内外の公社債、株式および不動産投資信託証券(リート)の8資産にマザーファンドを通じて投資する。基本資産配分によるポートフォリオの変動リスクを年率2%程度に抑えた安定的な運用をめざす。基準価額の下落を一定水準(下値目安値)までに抑えることをめざす。原則として、為替の一部ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､海外の株式｡新興国を含む海外の株式を実質的な投資対象とする複数の投資信託証券に投資し､信託財産の成長を目指して運用を行う｡投資信託証券の選定､組入比率の決定は､大和ファンド･コンサルティングの助言に基づき行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

アジア(日本を除く)の取引所および取引所に準ずる市場で取引されている不動産投資信託証券(リート=REIT)に分散投資し､高水準の配当収入の獲得を目指すとともに中長期的な値上がり益を追求｡安定した収益の確保と信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月7日決算｡