投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は米国の国債｡原則として､米国国債(7年-10年)を､残存期間が7-8年程度の米国国債､8-9年程度の米国国債､9-10年程度の米国国債の3ブロックに分け､各ブロックへの投資金額がほぼ同額程度となるように投資を行い､1カ月毎に調整する｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主にインドネシアの金融商品取引所に上場する株式へ投資し、信託財産の成長を目指す。バリュエーションや運用ガイドライン、リスクファクター等を考慮し銘柄を選出。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。5月決算。

世界の株式及び債券等(社債、政府保証債、政府機関債、国際機関債等)に投資を行う。なお、ファンドが投資する投資信託証券では、その運用プロセスにおいてESGやインパクト投資のスクリーニングが含まれる。実質基本投資割合は、株式50%、債券50%を基準として±10%の範囲を原則とする。実質組入外貨建資産について、原則として為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。5月決算。

ユーロ圏(欧州連合(EU)加盟国のうちユーロを通貨として採用している国の総称)各国の企業が発行する株式(ユーロ株式)を主要投資対象とする。個別銘柄の詳細な調査に基づいて厳選した銘柄を、グロースやバリューといった特定の運用スタイルにとらわれずに柔軟な視点でポートフォリオに組み入れることで、優れた運用成果を追求する。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

投資一任口座専用ファンド。新興国の株式等を主要投資対象とする。新興国の株式等に投資することにより、MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主として日本の株式､公社債および不動産投資信託証券(J-REIT)への分散投資を行い､安定した収益の確保と信託財産の中･長期的な成長を目指す｡基本配分比率は､国内株式30%､国内公社債40%､J-REIT30%｡株式への実質投資割合は､信託財産の純資産総額の45%以下｡外貨建資産への投資は行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は､米ドル建ての高利回り事業債｡投資する事業債は､主としてBB+格以下(B-格未満は除く)またはBa1格以下(B3格未満は除く)の格付が付与されている債券とし､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡原則として､対選定通貨で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1466)｡｢JPX日経400ダブルインバース･インデックス｣(日々の騰落率をJPX日経インデックス400(配当なし)の騰落率の-2倍(マイナス2倍)として計算された指数)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡基準価額は10口当たり｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本の上場株式｡上場株式等の中から､株価の割安性をベースに企業の収益性､成長性､安定性等を総合的に勘案して銘柄を選定し､投資を行う｡ベンチマークは､TOPIX(東証株価指数)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡世界各国の企業の株式を主要投資対象とする。期待リターンの高い銘柄を特定して投資を行うために、サイズや収益性、バリューといった特性に着目をして銘柄の選定を行う。銘柄選定にあたっては、企業の純資産や営業キャッシュフロー、株価等の財務および市場データを活用する。為替の部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

投資一任口座専用ファンド。世界各国(新興国を含む)の株式を実質的な主要投資対象とし、信託財産の成長を目標に積極的な運用を行うことを基本とする。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主要投資対象は､アジア･オセアニア地域および国内の債券｡各投資信託証券の組入比率は､収益性､投資対象国の債券市場の利回り水準と流動性､金利および為替動向等を勘案して決定する｡三重県の次世代育成､社会福祉向上､環境保護等に関連した取組みおよび施設等に信託報酬から寄付を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1月決算｡

米国国債･政府機関債､米国高利回り社債､先進国債券(除く米国)やエマージング債券を中心に分散投資を行う｡各投資対象について長期的な分析を行う｡米国国債･政府機関債30%､米国高利回り社債40%､米国以外の先進国債券15%､エマージング債券15%の資産配分比率を維持｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

実質的に主要先進国(日本、米国、英国、ドイツ、フランス、カナダおよび豪州)の10年国債先物、日本の短期公社債およびコールローン等へ投資し、中長期的に無担保コール翌日物レートを上回る運用収益の確保を目指す。独自開発の計量的手法「国債ロング・ショート2.5戦略」を用いて、長短金利差の観点から投資対象国の国債先物取引の魅力度を評価する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

主要投資対象は､国内および外国(新興国含む)の各債券､各株式ならびに国内および外国の各不動産投資信託証券(REIT)｡ターゲットイヤー(安定運用開始時期)である2035年6月の決算日の翌日(第56計算期間開始日)に近づくにしたがって資産配分比率を変更し､リスクを徐々に減らすことを基本｡原則為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

BB+以下､あるいはBa1以下の格付けを有する米ドル建ての｢アジアの高利回り債｣を主要投資対象とし､高水準のインカムゲインの確保と中長期的な信託財産の成長を目指す｡組入資産について､実質的に当該組入資産にかかる通貨を売り､選定通貨を買う為替取引を行う｡6､ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

主として日本を含む世界各国(新興国を含む)の幅広い種類の債券やそれらの派生商品等に分散投資を行う。中長期の市場見通しに基づいた資産配分および個別銘柄選定を行うことで、収益の獲得をめざす。原則として、投資する外国投資法人の投資信託証券において当該投資信託証券の純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用。6、12月決算。

主として日本を含む世界各国(新興国を含む)の幅広い種類の債券やそれらの派生商品等に分散投資を行う。中長期の市場見通しに基づいた資産配分および個別銘柄選定を行うことで、収益の獲得をめざす。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6、12月決算。

東京証券取引所に上場(コード：2520)。新興国株式マザーファンド受益証券およびMSCIエマージング・マーケット・インデックスの採用銘柄の株式(DR(預託証書)を含む)を主要投資対象とし、日本円換算した対象株価指数に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:364A)｡S&P500配当貴族指数(税引前配当込み)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、6、9、12月決算。基準価額は100口当たり。

主として、上場投資信託証券(ETF)への投資を通じて、米国の上場株式に投資を行い、ラッセル 1000 インベスコ・ダイナミック・マルチファクター・インデックス(税引後配当込み、円ヘッジベース)の動きに連動する投資成果を目指す。4つの市場局面(回復局面、拡大局面、減速局面、後退局面)から１つを特定し、各市場局面に応じて、5つのファクターで組入銘柄を調整する。原則として、対円での為替ヘッジを行う。3月決算。

海外の複数の資産(債券・株式・金)に分散投資を行う。米国債券：60%程度、米国株式：2.5%から20%程度、金：2.5%から20%程度を資産配分比率とする。ファンドの基準価額の変動リスクを一定の水準に抑制することを目標として、米国株式と金への投資比率を資産配分比率の範囲内で調整し、短期金融資産を組み入れる。原則として為替の部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

日本を除く先進国の金融商品取引所に上場、または店頭登録されている株式へ投資する。定量データを用い、主としてMSCI-KOKUSAI指数(配当込み、円換算ベース)に採用されている銘柄のうち、1株当たり利益成長率に基づく中長期的な利益成長性が高く、利益成長の継続・向上等の期待度が高い銘柄へ投資を行う。原則として、決算日の前営業日の基準価額に応じて、所定の金額の分配を目指す。原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。

確定拠出年金専用ファンド。日本と米国の債券を中心に、日本と米国の株式に分散投資する。日本と米国の債券に90%、日本株式に5%、米国株式に5%投資することを基本とする。債券部分の日本と米国の投資割合は、それぞれの10年国債の利回り水準により決定する。日本と米国の債券は、国債に加え、利回り向上を目指し、社債にも投資する。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡2月決算。

投資一任口座専用ファンド｡米国の株式の中から､割安と判断される約20銘柄を厳選し､集中投資する｡対象企業の企業価値がいくらかになるかを､フリーキャッシュフローなどに着目して本源的価値を算出｡｢質の高い｣魅力的なビジネスを行っているかを検討し､詳細な対象企業の分析を必ず実施する｡為替ヘッジは原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は､米国の金融商品取引所上場株式および店頭登録株式(上場予定および店頭登録予定､DR(預託証券)を含む)｡株主および経営者の視点から本源的価値を算出し､その中から著しく割安と判断される約20銘柄を厳選して集中投資することにより信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主として､外国の公社債に投資し､投資成果をFTSE世界国債インデックス(除く日本､円ヘッジ･円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う｡同インデックスへの連動性を随時チェックし､必要があればポートフォリオのリバランスを行う｡保有外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡海外のリート市場の動きを反映した投資成果をめざして運用を行う｡S&P先進国REIT指数(除く日本) (円ベース)の構成銘柄すべての組入を行いポートフォリオを構築する｡同指数への連動性を随時チェックし､必要があればポートフォリオのリバランスを行う｡為替変動リスクを低減するため､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

先進国(日本を含む)の国債､政府機関債､社債等のうち､投資適格債券に投資を行う｡投資適格債券への投資は､ブラックロック･グループが運用する上場投資信託証券(ETF)を通じて行う｡ETF等への投資にかかる運用の指図に関する権限の一部をブラックロック･グループの各拠点に委託する｡実質外貨建資産ついては､為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

主要投資対象は､アセアン加盟国の取引所上場株式｡シンガポール､マレーシア､タイ､インドネシア､フィリピン､ベトナムの株式を中心に､成長が期待できる企業の株式に分散投資｡銘柄選定にあたっては､競争力があり､かつ財務健全性を備えた優良銘柄を中心に厳選｡原則として､対円での為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

投資対象は､日本を含む世界中のさまざまな資産(株式､債券､通貨､リート､コモディティ､MLPおよびヘッジファンド等)｡リスク抑制のため､値動きの特徴が異なる投資対象を効果的に組み合わせる｡公的年金のポートフォリオを参照しつつ､積極的な資産成長をめざす｡投資判断により対円での為替ヘッジを行うことがある｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

主要投資対象は､電力､ガス､水道等を供給する世界各国の公益企業･公社が発行する債券｡投資対象は､取得時において原則としてBBB格相当以上の投資適格債とし､組入債券の平均格付けは､原則としてA格相当以上となることを目指す｡インカム･ゲインの獲得と信託財産の中長期的な成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1月決算｡

日本を除くG7構成国(アメリカ､イタリア､ドイツ､フランス､イギリス､カナダ)の公社債を主要投資対象とし､国債､政府機関債を中心に分散投資｡外貨建資産については為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはFTSE世界国債インデックス(除く日本､7-10年､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

主としてEMU(欧州経済通貨同盟)参加国の国債､政府機関債および国際機関債に投資｡マクロ経済分析等のファンダメンタルズ分析､債券市場分析等をふまえてポートフォリオを構築｡原則として為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､FTSE EMU国債インデックス(ヘッジなし･円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

主要投資対象は､米国およびEMU(欧州経済通貨同盟)参加国の国債､政府機関債および国際機関債｡マクロ経済分析等のファンダメンタルズ分析､債券市場分析等をふまえてポートフォリオを構築｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

主要投資対象は､日本を除くアジア･オセアニア各国･地域の株式｡配当収益の確保と信託財産の安定した成長を目指して運用を行う｡銘柄選定にあたっては､配当の安定性･成長性､株価の割安度等からみて魅力がある｢好配当利回り銘柄｣を中心に､成長性･財務健全性等も勘案し､厳選した銘柄を組入れる｡原則為替ヘッジなし｡2､5､8､11月決算｡

世界の先進国・地域の上場株式を対象としたロングショート運用を行う。組入銘柄は、競争力・収益性、市場連動性等に着目して選定を行う。世界の株式市場に対するポートフォリオの市場連動性を抑え、信託財産の中長期的な成長を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。2、5、8、11月決算。

世界の先進国・地域の上場株式を対象としたロングショート運用を行う。組入銘柄は、競争力・収益性、市場連動性等に着目して選定を行う。世界の株式市場に対するポートフォリオの市場連動性を抑え、信託財産の中長期的な成長を目指す。実質組入外貨建資産については、対円での為替ヘッジを活用し、為替変動リスクの低減を図る。ファンドオブファンズ方式で運用。2、5、8、11月決算。

日本の金融商品取引所に上場されている株式を主要投資対象とする。投資成果を新経連株価指数（Japan New Economy Index）の動きに連動させることを目指して運用を行う。新経連株価指数とは、一般社団法人新経済連盟(新経連)に加盟する上場企業で構成される指数。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主要投資対象は､新興国を含む世界各国の国債､政府機関債､社債等(現地通貨建て含む)｡インカムゲイン､キャピタルゲインおよび通貨の利益を総合した､米ドルベースでのトータルリターンの最大化をめざす｡投資先ファンドにおいて､純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡