確定拠出年金専用ファンド。日本を含む世界の株式、公社債等を主要投資対象とする。各マザーファンドへの投資比率の決定にあたっては、ポートフォリオのリスク水準に着目し、ターゲット・デート(2050年の決算日)までの残存期間が短くなるにつれて目標リスクが逓減されるよう調整する。原則として実質的な株式部分については為替ヘッジは行わず、実質的な債券部分については対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主に､不動産､債券および株式の3つの異なる資産に分散投資を行う｡各資産への投資比率は不動産等25%±20%､債券50%±40%､株式25%±20%とし､高いインカム収益の確保を図るとともに､安定した信託財産の成長をめざす｡ファンドが実質的に保有する外貨建資産については、為替変動リスクの低減を図るため、為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡運用は､マクロ経済分析をもとにしたトップダウンアプローチで行い､独自に定めるユニバースを構成する業種ごとの基準ウエイトから一定の範囲内で乖離をとる業種配分と､企業の中長期成長力およびバリュエーションを重視した銘柄選択により超過収益の獲得を目指す｡ベンチマークはTOPIX(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

インドの証券取引所に上場する株式のうち､中小型株を主要投資対象とし､信託財産の中長期的な成長を目指す｡投資にあたっては､インドの高度経済成長期において高い成長が期待でき､相対的に割安と考えられる株式を選定し､組入銘柄を決定｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡

内外の株式(熊本県関連企業)、本邦の企業およびその子会社等(海外子会社等を含む)または政府系機関・地方自治体等の発行する、主に米ドルを中心とした先進国通貨建ての債券(日系外債)、および国内の不動産投資信託証券(J-REIT)に投資を行う。基本投資割合は、国内の株式25%程度、日系外債50%程度、J-REIT25%程度。原則として、為替の部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主に国内外の公社債、株式および不動産投資信託証券（リート）に実質的に投資する。信託期間を3つの期間（資産育成期＝2035年決算日まで、資産形成期＝2055年決算日まで、資産安定期＝2055年決算日翌日以降）に分け、それぞれの期間に応じて、基準価額の目標変動リスクを変更（2%から6%程度）しつつ、安定的な基準価額の上昇をめざす。一部、円に対する為替ヘッジを行うことがある。ファミリーファンド方式で運用｡1月決算。

国内外の法人が発行する円建社債および国内外の円建公債へ投資を行う。原則として、投資する債券は、取得時において投資適格相当の格付を取得している債券を投資対象とする。残存期間が10年程度までの国内外の円建公社債を、各残存期間の投資金額がほぼ同程度となるように組み入れたポートフォリオの構成を目指す。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主要投資対象は、日本の金融商品取引所に上場している株式(上場予定を含む)。運用にあたっては、社会的責任を果たすことにより、持続的に成長する可能性が高いと考えられる企業の株式に投資。ESG(環境・社会・ガバナンス)面の評価を、財務面の評価に加えて行うことにより、多面的に企業を評価する。ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

外国の公社債を主要投資対象とし､FTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円ベース)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指して運用｡デリバティブの利用はヘッジ目的に限定｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は、ダウ・ジョーンズ工業株価平均(NYダウ)に採用されている米国の主要な株式30銘柄。ダウ・ジョーンズ工業株価平均(NYダウ)(配当込み、円ヘッジベース)と連動する投資成果を目指して運用を行う。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

日本を含む先進国および新興国の金融商品取引所に上場または店頭登録されている株式に投資し、信託財産の積極的な成長を目指す。経営戦略とその実行力に主眼を置いた調査・分析を行い、グローバルなビジネス市場において持続的な競争優位性を持つと期待できる銘柄を厳選して投資を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主に日本を含む先進国の株式及び債券に分散投資を行う。主として、MSCI ワールド・インデックスに連動する投資成果を目指す上場投資信託証券及びブルームバーグ・バークレイズ・グローバル総合インデックスに連動する投資成果を目指す上場投資信託証券に投資を行う。株式と債券の配分比率については、均等とすることを基本とする。原則として、対円での為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

主要投資対象は､わが国の金融商品取引所に上場されている株式(上場予定を含む)｡今後の新たな国づくりに貢献することが期待される企業の株式(主に社会インフラ関連企業)に実質的に投資する｡中小型成長企業の調査に特化した｢株式会社いちよし経済研究所｣のリサーチ力を活用する｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

米国株式市場の値動きを享受する円建債券および米国の株価指数先物取引を主要投資対象とする。日々の基準価額の値動きがNASDAQ-100指数(米ドルベース)の値動きに対して概ね2倍程度となることを目指して運用を行う。流動性等を考慮し、円建債券と米国の株価指数先物取引の配分比率を決定する。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。10月決算。

日本を含む世界の株式に投資し、投資成果をMSCI ACWI ESG Leaders指数(配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

確定拠出年金専用ファンド。国内債券(基本投資割合20%)、外国債券(同50%)、国内株式(同5%)、外国株式(同15%)、国内REIT(同5%)、外国REIT(同5%)を実質的な主要投資対象とする。各マザーファンドの対象指数の月次リターンに、ファンドの各マザーファンドへの基本投資割合を掛け合わせた合成指数に連動する投資成果を目指す。原則、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡7月決算。

主要投資対象は､各国政府･企業等が発行する外貨建て(米ドル建て､ユーロ建て､英ポンド建て､スイスフラン建て)の変動金利債券等｡投資対象とする債券は､取得時において､発行体格付けが投資適格(BBB-以上)のものとする｡また､親投資信託の信託財産の純資産総額の25%以下で､固定金利債券等にも投資を行う｡原則､対円で為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主要投資対象は､世界のクラウド関連企業の株式｡独自のボトムアップリサーチにより各銘柄に付与したレーティングに加え､株価の割安度､流動性等を勘案し､それぞれの関連企業株式への投資配分にも配慮した上で､ポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。日本株式45%、日本債券20%、外国株式25%、外国債券10%を標準組入比率として投資を行う。各資産を標準組入比率に基づいて組入れることで、合成ベンチマークに連動する投資成果をめざした運用を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

確定拠出年金専用ファンド。主として､国内株式､先進国株式(除く日本)､新興国株式､国内リート､外国リート､国内債券､先進国債券(除く日本)､新興国債券の8つの資産に投資する｡基本資産配分は､西暦2060年をターゲットイヤーとし､ターゲットイヤーまでの残存期間が長いほど収益性を重視し､ターゲットイヤーに近づくに従い安定性を重視する｡原則､対円での為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算｡

主として、マザーファンド受益証券への投資を通じ、米国の金融商品取引所に上場されている株式のうち、S&P500(配当込み、円換算ベース)に採用されている株式に投資し、S&P500(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主要投資対象は､日本を除く世界主要国の株式｡原則としてMSCIコクサイ･インデックス(円ベース)を構成している国の株式に投資を行い､同指数に連動する投資成果を目標として運用｡株式の組入比率は､原則として､100%に近い状態を維持｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

日本を含む世界の株式および金地金価格への連動を目指す金ETF(上場投資信託証券)への分散投資を行う。全世界株式および金ETFへの投資割合は、MSC Iオール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み、円換算ベース)の動きに基づく定量的な手法で、局面別に変更を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

日本を含む世界各国(エマージング国を除く)の株式の中から､グローバル比較で見た割安銘柄に分散投資｡銘柄選択にあたっては､ファンダメンタルズ分析と株価の適正水準評価等に基づくボトムアップ･アプローチにより行う｡原則として為替ヘッジを行う｡ベンチマークはMSCIワールド・インデックス(税引後配当込み、円ヘッジベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月23日決算｡

主要投資対象は､国内外の株式及び外国の公社債｡各資産への配分は､3つの資産への均等配分を基本とし､信託財産の中長期的な成長を目指す｡基本配分比率には各資産毎に一定の変動許容幅を設け､一定以上乖離した場合にはリバランスを行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主として日本の公社債に投資｡リスクを一定以下に抑えて収益の安定性を確保しつつ､定量的相対価値分析を駆使し､残存･セクター･銘柄間の割高割安を判断し､かつポートフォリオのデュレーションをベンチマークであるNOMURA-BPI(総合)対比で乖離させ､ベンチマークを上回る収益の獲得を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡「米国中期債運用戦略マザーファンド」への投資を通じて、残存期間が5年から7年程度の米国債に投資し、原則として、各残存期間毎の投資金額がほぼ同額程度となるような運用(ラダー型運用)を目指す。実質組入外貨建資産については、「守る為替ヘッジ戦略」と「攻める為替ヘッジ戦略」の組合わせにより、最適な為替ヘッジ戦略を目指す。ファミリーファンド方式で運用｡3、9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。国内外の債券・株式等に分散投資を行う。国内債券および外国債券(為替ヘッジあり)からの金利収入等を主な収益源泉としつつ、国内外の株式等の組み入れにより安定的な収益の積み上げをめざす。原則として、基準価額の変動リスクを年率1.5％程度とすることを目標としつつ、中長期的にリスク水準目標と同程度のリターン(運用管理費用控除前)の獲得をめざして、運用を行う。為替の部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主として日本を除く世界各国の金融商品取引所等に上場している不動産投資信託証券並びに金融商品取引所等に準ずる市場で取引されている不動産投資信託証券に投資し、S&P先進国REIT指数（除く日本、配当込み、円ベース）に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主要投資対象は､世界各国(日本除く)の不動産投資信託証券(リート)｡高水準の利回りが期待でき､かつ長期の収益力に対して割安に放置されているリートを発掘｡その保有物件のファンダメンタルズが堅調で､経営陣が優れていると判断するリートに投資する｡実質的な組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

エマージング諸国の株式を主要投資対象とし、信託財産の長期的な成長をめざして運用を行う。ビッグデータやAI(人工知能)を活用したゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント独自開発の計量モデルを用い、多様な銘柄評価基準に基づいて幅広い銘柄に分散投資する。MSCIエマージング・マーケッツ・インデックス(配当込み、円ベース)を運用上の参考指標とする。原則として為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3、9月決算。

取得時において投資適格格付(BBBマイナス､Baa3または同等以上の格付)が付与されている世界主要国の国債等(国債､政府機関債､国際機関債)を中心に公社債に投資を行い､ベンチマークであるFTSE世界国債インデックス(円ヘッジ円ベース)を上回る投資成果を目指す｡原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

主としてETF(上場投資信託)への投資を通じ､全世界(日本を含む)の債券へ実質的に投資する｡ ブルームバーグ・グローバル総合インデックス(米ドルヘッジ)(円換算ベース)をベンチマークとする。原則､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3、6、9、12月決算。

主に､世界の株式50%､世界の債券35%､世界のREIT15%の割合で分散投資｡組入れた投資信託証券は定期的にモニターを行い､主としてファンド全体の利回り水準､リスク･リターン特性､通貨分散､セクター分散などを考慮して組入れ比率の調整を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡

主として、日本を含む世界各国の金融商品取引所に上場されている、メタバース(一般に、デジタル上で構築された3次元のバーチャル世界および関連サービス)に関連するビジネス(バーチャル世界、インフラストラクチャ、Web3.0(次世代インターネット)の基幹技術などに関するもの)を行う企業の株式に投資を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡国内および外国(新興国含む)株式､公社債､不動産投資証券(REIT)を主要投資対象､為替予約取引等を主要取引対象とし､信託財産の成長を目指す｡実質的な内外の株式およびREITへの投資比率､外貨のエクスポージャーは純資産総額の30%以内となるよう調整｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主要投資対象は､米国の金融商品取引所に上場されている製造業に関連した株式｡中長期の観点から独自の投資テーマを踏まえ、企業の収益成長とその持続性・安定性といった点などを考慮してポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2、5、8、11月決算｡

主として米国の金融商品取引所等に上場している株式に投資する。米国株式の50%は「NASDAQ100指数(配当込み、円換算ベース)」に、残り50%は「S&P500配当貴族指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。2月決算。

主として国内外の金融商品取引所に上場するロボティクス関連企業の株式に実質的に投資する。Solactive Industrial Robotics ＆ Automation Index(円換算ベース、配当込み、為替ヘッジ)に連動する投資成果をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

国内、先進国および新興国の債券・株式ならびに国内および先進国の不動産投資信託証券(リート)を実質的な投資対象資産とする。2055年をターゲットイヤー(退職などのライフイベントの到来時期)とし、ターゲットイヤーまでの残存年数に応じて各投資対象資産への投資割合(基本的資産配分)を段階的に変更する。実質組入外貨建資産の一部について、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡