確定拠出年金専用ファンド。世界各国(新興国を含む)の債券等(国債､政府機関債､社債､モーゲージ証券､資産担保証券､ハイ･イールド債券､企業向け貸付債権(バンクローン)等)および派生商品等を実質的な主要投資対象とする｡運用にあたっては､「ピムコジャパンリミテッド」に､運用の指図に関する権限の一部を委託する｡原則として対円での為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は､インドの取引所に上場されている株式｡実質的な運用はドイチェ･アセット･マネジメント･インベストメントGmbHが行い､DHFLプラメリカ･アセット･マネジャーズ･プライベート･リミテッドよりインド株式の運用に関する投資助言を受ける｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡11月決算｡

主に､国内株式､先進国海外株式､新興国株式､世界債券､国内短期債券･短期金融商品等の資産クラスへ実質的に分散投資を行う｡西暦2030年(ターゲット･イヤー)に向けて､残存期間が短くなるにしたがい､株式への配分を漸減し､リスクを減少させる｡世界債券の配分では､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡各資産の標準組入比率は､国内株式:60%､国内債券:20%､海外株式:15%､海外債券:5%｡各資産ごとのウェイトが標準組入比率から乖離しないよう管理目標を設定し､各資産の比率をその範囲内に維持する｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式･債券に投資｡各資産の資産配分をアクティブに行い､資産配分と個別資産の運用の両方で安定的な収益の獲得を目指す｡株式については､リサーチに基づき成長株に投資を行い､債券については取得時においてA格相当以上の格付けを有する公社債に投資を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主として日本の物価連動国債に投資を行い､将来のインフレリスクを回避することにより安定収益の確保を目指す｡組入れる物価連動国債の加重平均残存期間は､2013年10月以降に発行された物価連動国債全体の加重平均残存期間の上下3年の範囲内とすることを基本とする｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主要投資対象は､米ドル建ての米国債券｡市場環境の変化をとらえて､米国の国債､政府機関債､モーゲージ債､投資適格社債､ハイイールド債など各債券種類への投資比率を機動的に変更する戦略(「ストラテジック･インカム戦略」)を用いて運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月23日決算｡

主要投資対象ファンドは、イノベーション企業(人々の生活を変革する製品、アイデア、サービス、技術、ビジネスモデル等を有すると考えられる企業)の中から持続的な成長性が期待できる企業の株式に投資を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。5、11月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本を除く世界各国の株式市場から厳選した優良銘柄を主要投資対象とし､ベンチマークであるMSCIコクサイ･インデックス(配当込み、円換算ベース)を長期的に上回る投資成果を目指す｡ボトムアップ･アプローチに基づき､個別銘柄重視で投資銘柄の選択を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

スイッチング可能な為替取引手法の異なるコースおよび｢マネープールファンド(年2回決算型)｣で構成される｢野村日本ブランド株投資(通貨選択型)｣の一つ｡主要投資対象は､グローバルで高い競争力を持つ日本企業の株式｡中長期的な値上がり益の獲得を目指す｡原則として､対資源国通貨で為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

主要投資対象は､国内の金融商品取引所に上場(それに準ずるものを含む)されている不動産投資信託証券および日本国債｡リスク抑制の観点からイールドスプレッド等の変動に応じてJ-REITの組入比率を調整し､J-REITのアロケーションを低下させた部分については日本国債に配分する｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月18日決算｡

実質的な主要投資対象は､世界各国(新興国含む)の株式(DR=預託証書含む)｡野村ファンド･リサーチ･アンド･テクノロジー株式会社(NFR&T)の助言に基づき､株式の運用を行う副投資顧問会社の選定と､各副投資顧問会社が運用する信託財産の配分比率を決定する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月27日決算｡

様々な資産クラス(国内外の債券、株式、REIT、コモディティ、金利等)に対してリスクに合わせてバランスの取れた分散投資を行う。運用手法としては、平均分散アプローチを用いて、リスクとリターンのバランスを重視した最適ポートフォリオを構築する。マザーファンドにおいて、原則として、米ドル建ての実質的外貨建資産に対して50%から100%の範囲で、適時、対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主要投資対象は､投資適格未満の銘柄も含めた世界の幅広い債券等のうち､主として米ドル建ての債券および債券関連派生商品等｡債券運用において高い専門性を有するPIMCOグループのノウハウを活用する｡原則として純資産総額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行い､対円での為替変動リスクの低減を図る｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5月決算｡

主として米国の高利回り社債(S&Pで｢B-格｣､ムーディーズで｢B3格｣以上の長期信用格付を有するもの)に投資を行い､高い金利収入の確保と､証券の値上がり益を追求｡ポートフォリオの構築にあたっては､個別銘柄の評価等に加え､業種配分に配慮した銘柄選定を行う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象は､世界の資源関連企業が発行する米ドル建て株式(預託証書を含む)｡銘柄の選択にあたっては､企業の財務データなどに基づく定量分析と業界内での競争力や経営者のマネジメント能力の評価といった定性分析を実施する｡原則として､米ドル建てのまま運用を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

主として米国の取引所に上場している中型株式の中から、主に提供する商品・サービス等の価格決定力とフリーキャッシュフローの成長力を備えながら、市場で企業価値が過小評価されていると判断した企業の株式に投資を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

東京証券取引所のグロース市場およびスタンダード市場(これに類する新興企業市場を含む)に上場されている新興企業の株式に投資を行う。直接企業訪問を行う等の｢ボトムアップ･アプローチ｣を基本として､中長期的に成長の期待､業績の回復が見込める企業を選別｡ポートフォリオの構築にあたっては､厳選投資の態度で臨み､株式の組入比率は､原則として高位を維持｡12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡中長期的観点から｢JPX日経インデックス400(配当込み)｣を上回る投資成果の獲得をめざし運用を行う｡｢JPX日経インデックス400｣構成銘柄に限定することなく､同指数に採用が見込まれる銘柄も投資対象とする｡徹底した調査･分析を通じて､優れた経営効率と利益成長力を有し､株価の上昇が期待される銘柄に厳選して投資する｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は､ニュージーランド･ドル建ての国債､州政府債､地方債､国際機関債､社債等｡取得時において､原則として1社以上の格付機関から投資適格(BBB-/Baa3以上)の格付けが付与された､またはこれに相当する信用力をもつと運用者が判断する公社債に投資する｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

日本を含む世界の取引所に上場されている、気候変動への対応に積極的に取り組む企業(気候変動の影響を「緩和」する(温室効果ガスの排出を抑制する)事業を行う企業、または気候変動の影響に「適応」する(気候変動の影響による被害を回避・軽減する)事業を行う企業)の株式等に投資を行う。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。2、8月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は日本の株式｡主としてTOPIX500に含まれている銘柄の中からファンダメンタルズ分析､ボトムアップ型リサーチに基づいて､企業の成長性､クオリティーおよびバリュエーション(企業価値評価)を重視した銘柄選定を行う｡ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

南アフリカ､オーストラリア､カナダ､アメリカ等の金鉱企業の株式を中心にその他鉱業株式を主要投資対象として､積極的な運用を行う｡各企業の金埋蔵量､産金コスト等を推計･分析し､割安と考えられる銘柄に厳選投資する｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

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投資一任口座専用ファンド｡長期にわたり優れた運用実績がある「ファースト・イーグル・グローバル・ファンド」と同じ運用手法の「ファースト・イーグル・アムンディ・インターナショナル・ファンド」へ主に投資する。主に割安と判断される世界の株式等に実質的に投資し、米ドルベースで相場環境にかかわらずプラスのリターンを追求する。原則、円ベースでの為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算。

主としてわが国の取引所上場株式のうち､中小型株に投資し､信託財産の成長を目指して運用を行う｡徹底した個別銘柄の企業調査･分析による業績予想と､個別銘柄ごとのリスク評価からもとめた企業価値をもとに目標株価水準を算出し､組入銘柄を選定｡株式の組入比率は高位を基本とする｡9月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本の株式｡リサーチ(企業調査)をベースに､厳選した業績成長企業群(グロース株)に投資｡チーム･マネジメントによるアクティブ運用を行う｡組入銘柄の選定にあたっては､中期的な成長力を重視｡ベンチマークはTOPIX(東証株価指数)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

世界のさまざまな債券を主要投資対象とし､為替ヘッジを考慮してポートフォリオの組入資産の平均利回りを約3%に維持することをめざす｡平均利回りの維持をめざしながら､ポートフォリオ全体の価格変動リスクが最小となるよう､債券の組み合わせを原則として四半期ごとに調整する｡原則として為替ヘッジを行い､為替リスクの低減を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

主要投資対象は､外国の株式(DR(預託証券)を含む)｡投資成果をMSCIコクサイ指数(税引後配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う｡為替ヘッジは原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は､新興国を含む世界各国の国債､政府機関債､社債等(現地通貨建て含む)｡インカムゲイン､キャピタルゲインおよび通貨の利益を総合した､米ドルベースでのトータルリターンの最大化をめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本を除く世界主要国の株式に投資し､企業訪問を含めた独自調査に基づくアクティブ運用を行う｡地域配分はマクロ経済､市場･業種･個別銘柄の動向等を総合的に勘案し､銘柄選択については経営資源の効率的活用を重視｡為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､MSCIコクサイ・インデックス(配当込み・円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主として国内債券及び国内債券代替資産を実質的な投資対象とする投資信託証券に投資する｡各投資対象ファンドへの投資割合については定期的な見直しを行うほか､市場環境等に応じて調整を行う｡また適宜リバランスを行う｡投資対象ファンドの選定及び各投資対象ファンドへの投資割合について､三井住友信託銀行株式会社の投資助言を受ける｡各投資対象ファンドにおいて､原則として対円での為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

主要投資対象は､ユーロ建のハイ･イールド債券等｡ユーロ建以外の資産にも投資を行うことがある｡ユーロ建以外の資産については､原則としてユーロ買いの為替取引を行う｡高水準のインカム･ゲインの獲得と中長期的な信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月24日決算｡

東京証券取引所に上場(コード:461A)｡わが国の金融商品取引所上場株式を主要投資対象とする。野村日本株高配当SMART50に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。基準価額は10口当たり。

限定追加型ファンド。主として日本を含む世界の企業等が発行する米ドル建てまたはユーロ建て債券(ハイ・イールド債券を含む)に投資する。原則として信託期間内に満期を迎える債券に投資し、各債券の満期日まで保有する「持ち切り運用」を行う。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。6月決算。

主要投資対象は､海外のソブリン債など｡ドル通貨圏､欧州通貨圏の投資割合をそれぞれ信託財産の純資産総額の50%程度ずつとすることを基本とする｡国債においては､取得時においてA格相当以上､国債を除く投資対象の格付けは､取得時においてAA格相当以上とする｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象は､インドの国債､政府機関債､地方債､社債､国際機関債等｡インドルピー建ての債券のほか米ドル建て等の債券に投資｡米ドル建て等の債券に投資を行う場合は､原則として実質的にインドルピー建てとなるよう為替取引を行う｡原則､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月26日決算｡

主要投資対象は､日本を除くアジア諸国･地域の金融商品取引所等(これに準ずるものを含む)に上場されているREIT(不動産投資信託証券)｡銘柄選定にあたっては､安定的な配当収入の確保を重視しつつ､銘柄毎の収益性･割安度･流動性等を勘案する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月14日決算｡

主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式、公社債及び短期金融資産。実質組み入れ比率は、原則として、先進国債券0-25%（原則、25%固定)､残りの部分は国内債券0-51%､国内株式0-11%､先進国株式0-11%の範囲で変動する｡実質組入外貨建資産のうち債券部分については､原則として為替ヘッジを行い､その他は為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主として国内の金融商品取引所に上場されている株式に投資する。2,000社以上におよぶ上場企業の中から(1)高い産業付加価値と(2)圧倒的な競争優位性という2つの軸により、持続的に利益を生み出すと考えられる有望企業を選定(80社程度)し、投資を行う。企業価値を切り口とした分析活動と建設的な対話(エンゲージメント)活動により、長期的なリターンの獲得を目指す。12月決算。