確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本の株式｡東証株価指数(TOPIX)(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指す｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

限定追加型ファンド。国内外の企業が発行する円建ての債券(劣後債等を含む)、円建てのソブリン債(国債、国際機関債、政府関係機関ならびに地方自治体が発行する債券)を主要投資対象とする。投資する債券は、取得時においてBBB格相当以上(BBB-も含む)の格付けを取得している債券、もしくはそれらと同等の信用力を有すると判断される債券を投資対象とする。4月決算。

主としてオーストラリア･ドル建ておよびニュージーランド･ドル建ての国家機関､国際機関等の発行･保証する公社債ならびに短期金融商品に投資｡投資対象の格付は､取得時においてAA格相当以上｡ポートフォリオの修正デュレーションは､3-5年程度の範囲を基本とする｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

新興国を含む、世界の株式、債券および非伝統的資産など、さまざまな資産に投資を行ない、安定した高いインカム収入および長期的な資産成長を追求する。米ドル短期金利+年5%程度(米ドルベース、諸費用控除前)を長期的な目標リターンとして運用を行う。原則として、為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。5、11月決算。

主要投資対象は､日本の国債｡運用にあたっては､残存期間が15年程度から20年程度までの国債に投資を行い､残存期間ごとの国債への投資金額がほぼ同程度となるよう組入れるラダー型運用をめざす｡運用の効率化を図るため､債券先物取引等を利用することがある｡2､5､8､11月決算｡

主要投資対象は､米ドル建てのエマージング債券｡国債などのソブリン債､または政府機関債などの準ソブリン債に投資し､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡米ドル建資産について､原則として米ドル売り､南アフリカランド買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

主に資源国の現地通貨建てのソブリン債券または準ソブリン債券に投資を行い､より優れた分配金原資の獲得と中長期的な信託財産の成長を図ることを目的に運用を行う｡ポートフォリオの平均格付は､原則として｢A-格｣以上に保つ｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。リスク資産(日本・米国・欧州・豪州の株式や債券、通貨)および無リスク資産に投資を行い、リスクをコントロールしながら収益の獲得をめざした運用を行う。目標ボラティリティを2%とし、毎営業日、ポートフォリオのボラティリティを算出した上で、リスク資産と無リスク資産の比率を適宜調整し、低リスク運用をめざす。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

日本を含む世界のリアルアセット関連企業(生活や経済成長の基盤であるリアルアセット(実物資産)の運営・管理等を行うインフラ及び不動産関連の企業)が発行する証券に分散投資を行う。銘柄選定は、ボトムアップ・リサーチによるファンダメンタルズ分析に基づき、個別企業の収益性、成長性、価格の割安度及び資本構成全体等に着目して行い、分散を考慮してポートフォリオを構築する。為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月25日決算。

主要投資対象は､日本の上場株式｡配当利回り等を勘案して絞られた投資候補銘柄の中から､独自の調査分析に基づいて理論的株価と市場価格を比較して割安となっている銘柄に投資｡安定した配当収入を確保するためにポートフォリオ全体の配当利回りの水準を勘案し､組入銘柄を選定｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

世界各国の金融商品取引所に上場する不動産投資信託証券(REIT)を主要投資対象とし､インカム収益の確保と信託財産の中長期的な成長をめざす｡各銘柄毎の利回り水準､市況動向､安定性､流動性に加え､ファンダメンタルズや割安性の分析も行い､投資を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

主要投資対象は､新興国を含む世界の米ドル建てを中心とする公社債等(ハイイールド債券を含む)｡経済､金利および政策動向に関する見通しに基づいて､債券種別の配分比率を変更｡平均格付けは､ポートフォリオ全体で原則としてBBB-格相当以上を維持する｡原則､米ドル売り円買いの為替取引を行い､為替変動リスクの低減を図る｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月6日決算｡

主要投資対象は､担保付スワップ取引｡担保付スワップ取引を通じて､割安と判断される米国の株式とオプション取引を組み合わせたカバードコール戦略の投資成果を享受する｡原則として､米ドル建ての資産に対して､米ドル売り/選定通貨買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月7日決算｡

主要投資対象は､米ドル建てを中心とした世界のエマージング債券等｡ ポートフォリオの実質的な平均デュレーションは3年以上8年以内で調整し､平均格付けは｢B-格｣相当以上を維持する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ベンチマークは､JPモルガンEMBIグローバル･ダイバーシファイド(円ベース)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

主要投資対象は､米ドル建てを中心とした世界のエマージング債券等｡ポートフォリオの実質的な平均デュレーションは､3年以上8年以内で調整し､実質的に投資する債券の平均格付けは､B-格相当以上を維持する｡米ドル売り､メキシコペソ買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

実質的に日本を含むアジアパシフィック諸国の株式に投資し､積極的な運用を行う｡株式の銘柄選択にあたっては､シュローダー･グループのアナリストによる定性評価におけるESG(環境･社会･ガバナンス)の観点を加味し､持続的に利益の成長が期待されると判断する企業に投資する｡実質的外貨建て資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

日本を含む世界のCB(転換社債)に投資する。指定投資信託証券の投資割合については、委託会社が市況動向および資金動向等を勘案して決定するものとし、原則として、シュローダー・グローバルCBファンド(少人数私募)為替ヘッジありを高位に保つことを基本とする。実質的な組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを活用する。ファンドオブファンズ方式で運用。6、12月決算。

日本を除く世界主要先進国の株式を実質的な主要投資対象とする｡銘柄選定にあたっては､ROE(自己資本利益率)の水準および変化等に着目し､優れた経営効率と利益成長力を有し､株価の上昇が期待される銘柄に投資する｡外貨建資産について､原則として対円での為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

主要投資対象は､新興国の債券､株式(預託証書を含む)および不動産投資信託証券｡インカム収益を確保しながらトータルリターンの最大化をめざす｡米ドルなどのG10の国の通貨建ての資産については､原則として米ドルなどのG10の国の通貨売り､日本円買いの為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

主に､不動産､債券および株式の3つの異なる資産に分散投資を行う｡各資産への投資比率は不動産等25%±20%､債券50%±40%､株式25%±20%とし､高いインカム収益の確保を図るとともに､安定した信託財産の成長をめざす｡ファンドが実質的に保有する外貨建資産については、為替変動リスクの低減を図るため、為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1358)｡日経平均株価(日経225)の変動率の2倍の値動きになる日経平均レバレッジ・インデックスの動きに連動する投資成果をめざす。原則として上場インデックスファンド225の組入総額と株価指数先物取引の買建玉の時価総額の合計額が、信託財産の純資産総額に対して約2倍程度になるように日々調整を行う。7月決算｡基準価額は1口当たり。

日本を含む世界の株式等の中から、インフラ関連企業(特に公益事業、エネルギー・インフラ、通信、運輸/輸送)の株式等に投資する。保有実質外貨建資産については、為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

主として日本を含む世界の株式等の中から、「がんとたたかう企業(がん関連企業)」(がんの治療・診断・研究等に関連する企業)の株式等を投資対象とする。運用にあたっては、財務状況、ビジネスの成長性、競争の優位性等を分析し、銘柄を選定する。ポートフォリオの構築にあたっては、株価水準、銘柄分散、リスク等を勘案する。原則として、為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。2月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1364)｡資本の効率的活用や投資者を意識した経営観点など、グローバルな投資基準に求められる諸要件を満たした、「投資者にとって投資魅力の高い会社」400社を対象とする「JPX日経400(配当込み)」との連動を目指すETF(上場投資信託)｡2、8月決算｡基準価額は100口当たり。

わが国の上場株式に投資｡経済､社会､企業､技術等の潮流の変化をグローバルな視点で見極めることにより､マクロ､ミクロの両面で日本株式市場を評価･分析し､投資スタイルや銘柄属性に制約を設ける運用ではなく､中長期的に市場の変化をとらえながら､あらゆる投資環境に柔軟に対応し運用｡ベンチマークはTOPIX(東証株価指数、配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

実質的に国内外の株式および債券に広く分散投資を行うことで、リスク分散を図りながら収益の獲得を目指す。リスク許容度等、資金の特性に応じた3種類のファンドの1つ。為替変動リスクの低減を目的に、組入外貨建資産の一部について、対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

投資一任口座専用ファンド。新興国通貨建ての債券に投資し、投資成果をJPモルガン ガバメント・ボンド・インデックス－エマージング・マーケッツ グローバル ダイバーシファイド（円換算）の動きに連動させることをめざして運用を行う。為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

投資一任口座専用ファンド。海外の金融商品取引所上場および店頭登録の不動産投資信託の受益証券または不動産投資法人の投資証券に投資し、投資成果をS&P先進国REIT指数(除く日本)(円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

国内および外国(新興国を含む)の各株式､各債券を投資対象とする｡株式への実質投資割合を徐々に増やす｢投資基礎期｣､債券への実質投資割合を徐々に増やす｢資産形成期｣､株式･債券配分を一定とすることを基本とする｢目標前準備期｣(2032年から2034年のターゲット時期を含む)を定め､運用を行う｡一部を除き､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

国内および外国(新興国を含む)の各株式､各債券を投資対象とする｡株式への実質投資割合を徐々に増やす｢投資基礎期｣､債券への実質投資割合を徐々に増やす｢資産形成期｣､株式･債券配分を一定とすることを基本とする｢目標前準備期｣(2035年から2037年のターゲット時期を含む)を定め､運用を行う｡一部を除き､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

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投資一任口座専用ファンド。投資対象資産は、日本株式、海外株式、日本債券、海外債券およびその他資産(日本リート、海外リート、コモディティ等)とし、投資対象資産の配分にあたっては、ポートフォリオ全体の目標とするリスク水準(5%)を設定し、各資産の期待収益率、リスクおよび相関等の推計値により配分比率を決定する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

投資一任口座専用ファンド。投資対象資産は、日本株式、海外株式、日本債券、海外債券およびその他資産（日本リート、海外リート、コモディティ等）とし、投資対象資産の配分にあたっては、ポートフォリオ全体の目標とするリスク水準(13%)を設定し、各資産の期待収益率、リスクおよび相関等の推計値により配分比率を決定します。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2845)｡「NASDAQ-100指数(円建て・円ヘッジ・税引前配当込み)」に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式(DR(預託証書)を含む)を主要投資対象とし、「NASDAQ-100指数(円建て・円ヘッジ・税引前配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。2、8月決算。基準価額は100口当り。

東京証券取引所に上場(コード:2846)｡「ダウ・ジョーンズ工業株30種平均株価(TTM、円建て、円ヘッジ、税引前配当込み)」に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式(DR(預託証書)を含む)を主要投資対象とし、「ダウ・ジョーンズ工業株30種平均株価(TTM、円建て、円ヘッジ、税引前配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。2、8月決算。基準価額は100口当り。

東京証券取引所に上場(コード:2629)｡グレーターベイエリア(粤港澳大湾区/GBA)と言われる、香港・マカオ・中国の広東省の3地域に本拠地を有する代表的な企業100社を構成銘柄とした株価指数である「GBAイノベーション100インデックス(配当込み)」を円換算した値に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。原則として、為替ヘッジは行わない。2月決算｡基準価額は10口当たり。

各マザーファンドへの投資を通じ、複数の資産に分散投資する。各資産への投資割合は、国内株式、先進国株式、新興国株式、国内リート、先進国リートをそれぞれ5分の1ずつとする基本投資割合を維持することを目標とする。組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､わが国の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されているREIT(不動産投資信託)｡投資にあたっては､個別銘柄の流動性､収益性･成長性等を勘案して選定したJ-REITに分散投資を行い､高水準の配当収益の獲得と中長期的な値上がり益の追求を目指して運用する｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は､成長が期待される日本企業の株式｡株式運用部分にあたっては､中長期的観点からJPX日経インデックス400(配当込み)を上回る投資成果の獲得をめざす｡円建て資産について､原則として「円売り/米ドル買い」の為替取引を行い､米ドルへの投資効果を享受することをめざす｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡