確定拠出年金専用ファンド｡東京証券取引所に上場されている株式を主要投資対象とし､東証株価指数(TOPIX)(配当込み)と連動する投資成果を目指す｡同指数からカイ離するリスクと運用コストの極小化を目的として､定量的なリスク管理に基づいたポートフォリオ構築と適切な売買執行を行う｡株式の実質組入れ比率は原則として高位を維持｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2630)｡米国を代表する株価指数である「S&P500指数」を対円で為替ヘッジした「S&P500指数(円ヘッジ・円換算ベース)」との連動を目指すETF(上場投資信託)｡6、12月決算｡基準価額は1口当たり。

主要投資対象は､世界の金融商品取引所上場株式および店頭登録株式(上場予定および店頭登録予定を含む｡また､DR(預託証券)を含む)｡ 企業訪問による調査や綿密な財務分析等を行い､株式の本源的価値と比較し割安と判断される銘柄を組入候補銘柄とする｡原則として､為替ヘッジを行わない。4月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主として､外国の公社債に投資し､投資成果をFTSE世界国債インデックス(除く日本､円ヘッジ･円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う｡同インデックスへの連動性を随時チェックし､必要があればポートフォリオのリバランスを行う｡保有外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は､インド株式｡主にインド経済の発展に必要な設備やエネルギー供給体制等の構築､整備､運営事業および人口増加や所得水準の向上に伴う消費の拡大に関連すると判断される銘柄の中からボトムアップアプローチにより銘柄を選定｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

主要投資対象は､米国の金融商品取引所に上場している相対的に配当利回りの高い「株式(優先株式を含む)」､「MLP(マスター･リミテッド･パートナーシップ)」および「不動産投資信託(リート)を含む投資信託証券」｡実質的な組入外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月28日決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2093)｡残存期間が2年以下の米国国債に投資する。投資対象とする債券の残存期間に応じた6か月以下、6か月超12か月以下、12か月超18か月以下、18か月超24か月以下の4つのグループに分け、流動性や売買コストなどを考慮しながら各グループへ概ね等金額となるよう分散投資を行う。原則として対円での為替ヘッジを行わない。2、5、8、11月決算。基準価額は10口当たり。

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図る。基準価額(支払済分配金(税引前)累計額加算せず)11,500円以上となった場合には、安定的な債券運用に切り替えることを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本を除く世界各国の株式(預託証書を含む)に投資し､投資成果をベンチマークであるMSCIコクサイ指数(税引後配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざす｡リスクモデルを用い､様々な制約条件下で指数に最も連動すると推定されるポートフォリオを構築｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図る。基準価額(支払済分配金(税引前)累計額加算せず)11,500円以上となった場合には、安定的な債券運用に切り替えることを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主として､FTSE世界国債インデックス(除く日本､円ヘッジ･円ベース)に採用されている先進国の債券に投資し､FTSE世界国債インデックス(除く日本､円ヘッジ･円ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う｡為替ヘッジはマザーファンドにおいて行うため､ファンドにおいては原則として為替ヘッジ行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は､国内外の公社債､株式および不動産投資信託証券(リート)｡基準価額の変動リスクを年率4%程度に抑えながら､安定的な基準価額の上昇を目指すとともに､機動的配分戦略に基づき､急な投資環境の変化に対応することを目指す｡外貨建資産は投資環境に応じて弾力的に対円での為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

東京証券取引所に上場(コード：2561)。日本の国債(償還残存期間1年以上)を主要投資対象とする。効率的な運用を目的として、先物取引等を利用することがある。「FTSE日本国債インデックス」との連動を目指すETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算。基準価額は100口当り。

投資一任口座専用ファンド｡主として､先進国の不動産投資信託証券および不動産関連株式または先進国の不動産投資信託証券に関する指数を対象指数としたETF(上場投資信託証券)に投資し､S&P先進国REIT指数(除く日本､配当込み､円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

世界各国のプレミアム企業(高いブランド力、有力な特許、強固な販売網など、競争優位の無形資産を裏付けに、持続的にフリー･キャッシュフローを増大させることが期待される企業)の株式に投資を行い、中長期的な値上がり益の獲得を目指す。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算｡

東京証券取引所に上場(コード：2521)。米国の金融商品取引所上場株式および米国店頭市場(NASDAQ)において取引される株式に実質的に投資を行い、「S&P500指数」を対円で為替ヘッジしたものとの連動を目指すETF（上場投資信託）。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。基準価額は100口当たり。

主として、日本を含む世界の金融商品取引所に上場されている、破壊的イノベーション(既存の技術やノウハウの価値を破壊し、全く新しい商品やサービスを生み出すもの)を起こし得るビジネスを行う企業の株式(預託証書を含む)を投資対象とする。イノベーションの普及度合いや市場での評価は時間と共に変化することから、投資対象とするイノベーションは固定せず、随時見直しを行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。5月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､わが国の公社債｡中長期的にNOMURA-BPI(総合)を上回る投資成果を目指して運用を行う｡指定投資信託証券の選定､追加または入れ替えについては､投資助言会社からの助言を受ける｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

主にテクノロジーの発展により恩恵を受ける米国企業の株式に投資する。「よりよい投資収益は、長期にわたって成長性の高い事業へ投資することにより獲得される」との投資哲学のもと、個別銘柄の分析を重視したボトムアップ手法により銘柄選択を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2243)｡半導体産業に関連する米国上場株式を構成銘柄とする「フィラデルフィア半導体株指数(配当込み、円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。3、9月決算｡基準価額は100口当たり。

投資一任口座専用ファンド｡主として､マザーファンド受益証券への投資を通じ､東証株価指数(TOPIX､配当込み)に採用されている国内の株式に投資し､東証株価指数(TOPIX､配当込み)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う｡運用の効率化をはかるため､国内株式の指数を対象指数としたETF(上場投資信託証券)または国内株式を対象とした株価指数先物取引を活用することがある｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1651)｡TOPIX100構成銘柄のうち、配当利回りが相対的に高い40銘柄により構成される「TOPIX高配当40指数(配当込み)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。2、5、8、11月決算｡基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1628)｡TOPIX-17 運輸･物流(配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資を行う｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率を同指数における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率に相当する比率に維持することを目的とした運用を行い､同指数に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は10口当り。

東京証券取引所に上場(コード:2565)｡東証REIT指数の算出対象を母集団とし、物流施設への投資に特化したREITおよび物流施設を投資対象とするREITを構成銘柄とする指数である「配当込み東証REIT物流フォーカス指数」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。偶数月決算。基準価額は100口当り。

東京証券取引所に上場(コード：2528)。東証REIT指数の算出対象を母集団とし、浮動株時価総額及び売買代金の水準により銘柄を選定した「東証REIT Core指数(配当込み)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。「東証REIT Core指数(配当込み)」の変動率に一致させることを目的として、「東証REIT Core指数(配当込み)」に採用されている銘柄(採用予定を含む)の不動産投資信託証券に投資する。ファンドオブファンズ方式で運用。3、6、9、12月決算。基準価額は100口当たり。

投資一任口座専用ファンド。東京証券取引所に上場されている株式を主要投資対象とする。東証株価指数(TOPIX) (配当込み)と連動する投資成果をめざして運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1579)｡主要投資対象は､公社債｡日経平均レバレッジ・インデックスを対象指標とし､株価指数先物取引などのデリバティブ取引を利用することにより、基準価額の変動率を対象指標の変動率に一致させることを目指す。2月決算｡基準価額は1口当たり。

投資一任口座専用ファンド｡海外の債券市場の動きを反映した投資成果をめざして運用を行う｡マザーファンドへの投資にあたっては､｢外国債券インデックスマザーファンド｣80%､｢ダイワ新興国債券インデックス･マザーファンド｣20%の組入比率を目標に行う｡為替ヘッジは原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:318A)｡S&P500 VIX短期先物指数超過リターンを対象指標とし、外国の金融商品取引所に上場する先物取引を利用することにより、円換算した対象指標に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。1月決算。基準価額は1口当たり。

主として米国の取引所に上場している株式のうち、企業の本源的価値に比べて極めて割安で投資魅力度が高いと判断される企業の株式に投資を行行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2556)｡日本の不動産投信(J-REIT)市場全体の値動きを表す代表的な株価指数である「東証REIT指数｣との連動を目指すETF(上場投資信託)。ファンドオブファンズ方式で運用。1、4、7、10月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2843)｡主としてオーストラリアの国債に投資を行い、「ブルームバーグ豪州国債(7-10年)インデックス(為替ヘッジあり、円ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、為替変動リスクの低減を図るため、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。2、5、8、11月決算。基準価額は10口当り。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､わが国の株式｡東京証券取引所上場株式に分散投資を行い､TOPIX(配当込み)に連動する投資成果を目指す｡株式の実質投資割合は原則として高位(90%以上)｡運用の効率化を図るため､株価指数先物取引等を活用することがある｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡実質的に国内株式への投資を行い､信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行う｡指定投資信託証券の選定については､運用体制や運用哲学などの評価(定性評価)に加えて運用実績にかかる評価(定量評価)等を勘案して決定する｡指定投資信託証券および信託財産全体のリスク特性やパフォーマンス等を継続的にモニターし､投資比率を調整する｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

米国のリートに投資し､米ドル建資産のポートフォリオの配当利回りが､FTSE NAREITエクイティREIT･インデックス(配当金込み､米ドルベース指数)の配当利回り以上となることをめざす｡安定的な配当が見込める銘柄を選定し､セクターおよび地域配分を考慮してポートフォリオを構築する｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月17日決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として、世界各国の社債等(投資適格社債、ハイ・イールド社債、新興国債券(国債、社債等)、資産担保証券、ローン等)および派生商品等に投資を行い、米ドルベースでの中長期的な収益の獲得を目指して運用を行う。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行うことにより、為替変動リスクの低減を図ることを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主として､マザーファンド受益証券への投資を通じ､先進国株式または先進国株式の指数を対象指数としたETF(上場投資信託証券)に投資し､MSCI-KOKUSAI指数(配当込み､円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

投資一任口座専用ファンド。外国の公社債に投資し、投資成果をFTSE世界国債インデックス(除く日本、ヘッジなし・円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。外貨建資産については為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主として成長の可能性の高いと判断される米国株式に投資を行い､信託財産の成長を図る｡運用にあたっては､企業のファンダメンタルズ分析と株価バリュエーションに基づく銘柄選択を基本｡実質外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはS&P500株価指数(配当金込み､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主として､先進国の不動産投資信託証券および不動産関連株式または先進国の不動産投資信託証券に関する指数を対象指数としたETF(上場投資信託証券)に投資し､S&P先進国REIT指数(除く日本､配当込み､円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡