確定拠出年金専用ファンド｡新興国の現地通貨建て債券を主要投資対象とし､JPモルガン･ガバメント･ボンド･インデックス-エマージング･マーケッツ･グローバル･ディバーシファイド(円換算ベース)に連動する投資成果を目標として運用｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

日本を除く先進国の債券を実質的な主要投資対象とし、FTSE世界国債インデックス(除く日本、円ヘッジ･円ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。RM先進国債券マザーファンド(為替ヘッジあり)を通じて、日本を除く先進国の債券に投資する。為替ヘッジはマザーファンドで行うため、当ファンドにおいては原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

日系企業が発行する円建ておよび外貨建ての各種債券を中心に投資し、安定的な収益の獲得をめざす。運用にあたっては、金利水準や債券市場の動向に加え、個別企業の経営戦略や信用力評価に基づき投資魅力度の高い銘柄を選定する。金利上昇による損失を低減するため、市場環境に応じて債券先物を活用する。外貨建資産については原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。6、12月決算。

主要投資対象は､国内の金融商品取引所に上場されている株式｡予想配当利回りが高いと判断される銘柄を中心に､株価の割安度等に着目して投資銘柄を選定することにより､安定的な配当収入の確保および株価の値上がり益の獲得を目指す｡株式の組入比率は原則として高位に保つ｡1､4､7､10月決算｡

日本を含む世界の株式等の中から、インフラ関連企業(特に公益事業、エネルギー・インフラ、通信、運輸/輸送)の株式等に投資する。計算期末の前営業日の基準価額の水準に応じ、所定の金額の分配をめざす。保有実質外貨建資産については、為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月10日決算。

主として相対的に高い利回りが期待できる円建てのハイブリッド債券に投資する。ポートフォリオのデュレーションは原則2.5年以内とする。原則として、投資するハイブリッド債券の格付けは投資適格以上とする。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。

日々の基準価額の値動きがNASDAQ100指数(円ヘッジベース)の値動きの2倍を上回ることをめざして運用を行う。定量的なモデルに基づき、レバレッジ比率を1から3倍程度の範囲内でコントロールする。実質組入外貨建資産については、為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。

主要投資対象は､米国企業向けバンクローン(貸付債権)｡主に信用力が相対的に低い非投資適格の企業に対するバンクローンに投資を行い､高水準のインカムゲインの確保を目指す｡優先担保付バンクローンへの投資を主とするが､劣後担保付や無担保のバンクローンに投資する場合もある｡原則として､対円で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。主として、投資対象ファンドへの投資を通じ、先進国債券および新興国債券等世界の債券市場に幅広く分散投資を行い、先進国と新興国の投資割合を原則7：3に保つことで、安定した収益獲得を目指す。ファンダメンタルズ分析などに基づき、投資国の選定や投資比率をアクティブに決定する。債券運用で定評のあるピムコの運用力を活用する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡国内株式40%､国内債券20%､外国株式30%､外国債券10%の基本資産配分比率で分散投資を行い､信託財産の中長期的な成長を目指す｡実際の投資配分は､基本資産配分にプラス･マイナス5%の範囲で上限と下限を設け､その範囲内に制御する｡外貨建資産について､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

わが国の金融商品取引所上場株式に投資し､配当収益の確保と中長期的な値上がり益の獲得を目指す｡予想配当利回りや市場流動性の観点から銘柄を絞り込み､その中から企業業績や株価の割安度等を考慮して組入れ銘柄を決定｡平均配当利回りが市場平均を上回るようにポートフォリオを構築する｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

日本を含む全世界の株式および投資適格債券に分散投資を行うことで、リスク分散を図りながら長期的な収益の獲得を目指す。全世界株式の運用はFTSEグローバル・オールキャップ・インデックスに連動する投資成果を目指して運用を行い、投資適格債券の運用はブルームバーグ・グローバル総合インデックスに連動する投資成果を目指す。各資産の基本配分は、株式30%、債券70%とする。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

日本を含む世界の債券、株式、不動産投資信託証券(リート)に投資する。2055年をターゲット・イヤーと定め、その期日に向けて徐々にリスクを低減する運用を行う。市場環境の大きな変化等により、当ファンドの価格変動リスクが上昇した場合には、価格変動リスクの抑制を重視した運用を行うことがある。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡8月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡国内の全上場銘柄を投資対象とし､アクティブ運用を行う｡M&A､自社株買い､リストラ等により収益力の向上やEPSの増加が期待できる成長株を中心に､銘柄数を絞り込んで投資｡企業評価では成長力に着目すると共に､バリュー面からのチェックも行う｡株式の組入比率は､原則として高位を維持｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

主要投資対象は､国内外の株式､公社債および不動産投資信託証券(リート)｡国内株式20%+国内債券5%+先進国株式20%+先進国債券5%+新興国株式15%+新興国債券15%+Jリート9%+先進国リート9%+短期金融資産2%の基本アロケーションによる合成ベンチマークに概ね連動した投資成果を目指す｡原則､為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主として米国の金融商品取引所等に上場している株式に投資し、ダウ・ジョーンズ工業株価平均(ＮＹダウ)(配当込み、円ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主として、国内の金融商品取引所に上場している株式に投資し、確度の高い長期的な利益成長が見込まれる(クオリティ・グロース)企業への厳選投資を通して信託財産の長期的な成長を目指してボトムアップ運用を行う。長期間の保有を前提として厳選した銘柄で構成されるポートフォリオを構築する。株式投資は高位を維持する。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

主要投資対象は､国内の株式｡日経平均トータルリターン・インデックス採用銘柄のうち､200銘柄以上に投資を行い､日経平均トータルリターン・インデックスと連動する投資成果を目標として運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡国内株式20%､国内債券60%､外国株式10%､外国債券10%の基本資産配分比率で分散投資を行い､信託財産の中長期的な成長を目指す｡実際の投資配分は､基本資産配分にプラス･マイナス5%の範囲で上限と下限を設け､その範囲内に制御する｡外貨建資産について､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として日本を除く世界主要先進国の株式に投資することにより、MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主として日本を含む世界各国の債券、株式に分散して投資し、長期的な市場見通しに基づき基本となる資産配分を決定し、構築された基本資産配分に対し、グローバルの景気サイクルや各アセットクラスの収益などの様々な要素を考慮し、当該基本資産配分の比率を機動的に随時調整する。原則として、為替の適時ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

投資一任口座専用ファンド。投資信託証券への投資を通じて、主として外国株式に投資を行う。投資対象とする投資信託証券については、定性・定量評価等により適宜見直しを行う。また、原則として各投資信託証券の基本投資比率は毎月見直しを行う。実質組入外貨建資産については、投資対象とする投資信託証券において為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本株式を主要投資対象とし､取得時にPER､PBRなどの指標または株価水準から見て割安と判断される銘柄のうち､今後株価の上昇が期待される銘柄に投資｡銘柄選定は､事業の再構築力･新しい事業展開､本業の技術力･市場展開力､株主本位の経営姿勢等の観点から行う｡ベンチマークは東証株価指数(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主な投資対象は､欧米の主要格付機関からA格以上の格付を取得している日本を除く世界各国の公社債｡A格未満の格付けの公社債へも､信託財産の純資産総額の5%以内で組入れる場合がある｡原則として為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはFTSE世界国債インデックス(除く日本､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。2060年をターゲットイヤーとし､定期的に各資産(国内株式､外国株式､国内債券､外国債券等)への基本投資割合を変更することで､ターゲットイヤーの5年前となる2055年7月に近づくにしたがい､リスクの漸減を図る｡定期的な基本投資割合の変更は､当面､原則年1回行うことを基本とする｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主として国内外の株式に投資を行う｡ビッグデータの解析等を通じて市場の歪みを見出し､今後の株価の上昇が高い確度で予測される銘柄の組入れを行う｡人工知能(AI)を活用したビッグデータの解析､株価の予測等を通じて、継続的な運用の強化・充実を図る。原則､為替ヘッジを行う｡5､11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本の取引所上場株式のうち日経平均株価(日経225)採用銘柄を主要投資対象とし､原則として投資することでベンチマークに連動する投資成果を目指す｡ベンチマークは日経平均トータルリターン・インデックス｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主に新興国の株式および債券ならびに金等の様々な資産への投資を実質的に行う。世界の市場環境に応じて魅力的なリスクプレミアムが期待できる資産を選定し、配分比率の決定を行う。投資信託証券を通じて間接的に保有する外貨建資産について、為替ヘッジを行うことがある。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

世界の株式、債券およびオルタナティブに分散投資する。リスク許容度に応じた5つのファンドのうち、リスク水準が中位のファンド。リスク許容度と、各投資対象の期待リターン(収益率)および推定リスク水準(標準偏差)等に基づき、「最適ポートフォリオ」(推定リスク水準において、期待リターンが最も高いポートフォリオ)を決定する。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

S&P500指数への連動をめざすETF、インド株インデックス・マザーファンドの受益証券および金価格(米ドル建て)への連動をめざすETFに均等に投資する。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

実質的に新興国、オセアニアの株式に投資し、中長期的な信託財産の成長をめざす。各マザーファンドによる株式への投資にあたっては、配当利回りに着目し、高水準のインカムゲインと中長期的な値上がり益の獲得によるトータル・リターンの追求をめざす。実質組入外貨建て資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､ブラジルの株式(DR(預託証券)を含む)｡個別企業のファンダメンタルズ､成長性､株価バリュエーション等を総合的に勘案してポートフォリオを構築し､中長期的にベンチマークを上回る投資成果をめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはボベスパ指数(円換算)｡ファミリーファンド方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

主要投資対象は､日本を除く世界の主要国の株式｡ベンチマークであるMSCI Kokusai Index(円換算ベース)と連動する投資成果をめざす｡株式の実質投資比率は原則として高位を維持する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

世界の主要国(除く日本)の上場株式に投資を行い､中長期的な信託財産の成長を目指す｡投資対象国および地域は原則としてMSCIコクサイ・インデックスの構成国及び地域とし､好配当銘柄に分散投資｡外貨建て資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月12日決算｡

東京証券取引所に上場(コード:238A)｡米国の国債を主要投資対象とし、連動対象指数である「FTSE米国債STRIPS元本25年超インデックス(国内投信用、円ヘッジ・円ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。1、4、7、10月決算。基準価額は1000口当たり。

米ドル建て短期金融資産が主要投資対象。特に格付けが高く金利リスクの小さい短期債券などに投資し､利子など安定収益の確保を目指す｡同時に外貨建資産への投資は無制限かつ為替ヘッジを行わず､円安･ドル高時の為替差益の獲得も目指して運用｡3､6､9､12月決算｡

委託会社が独自に開発した計量モデルを用いて、主として米国の金融商品取引所に上場している株式、米国株式を投資対象とする上場投資信託受益証券(ETF)に投資を行う。投資銘柄の選定にあたっては、市場連動性の高い銘柄や、委託会社が開発したクオンツモデル等を参考に期待リターンの観点で魅力的な銘柄を選別し投資を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主としてマザーファンド受益証券への投資を通じて、実質的に国内外の株式、公社債および不動産投資信託証券(リート)に投資する。信託財産の成長を図ることを目的として、運用を行う。各資産への投資比率を決定するにあたり、みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社から投資助言を受ける。実質組入外貨建資産の一部について、対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

日本を含む世界の債券、株式、不動産投資信託証券(リート)に投資する。2050年をターゲット・イヤーと定め、その期日に向けて徐々にリスクを低減する運用を行う。市場環境の大きな変化等により、当ファンドの価格変動リスクが上昇した場合には、価格変動リスクの抑制を重視した運用を行うことがある。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

日本のコンテンツ関連企業(アニメ、ゲーム、キャラクター、音楽、映像などのコンテンツや、関連するブランド、ライセンス、ノウハウなどの知的財産を保有する企業や、コンテンツビジネスに関わる企業)の株式に投資する。運用にあたっては、コンテンツ関連企業の中から、事業環境、業績動向、バリュエーション等を総合的に勘案して、組入銘柄を選定する。ファミリーファンド方式で運用。2、8月決算。