主要投資対象は日本の取引所上場(これに準ずるものを含む)株式｡個別企業分析により､市場平均等と比較して成長力があり､その持続が長期的に可能と判断される企業を選定､利益成長性等と比較して妥当と思われる株価水準で投資を行う｡ベンチマークはTOPIX(配当込)｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は、わが国の株式。日本経済再生の恩恵を受けると考えられる銘柄に投資し、中長期的な信託財産の成長を目的として積極的な運用を行う。銘柄の選定にあたっては、マクロ経済環境や各種政策の分析等(トップダウンアプローチ)に加え、個別企業の財務分析、株価割安度、株価成長性等の分析(ボトムアップアプローチ)を活用する。12月決算。

主要投資対象は､円建ての債券等(国債､社債等)｡円建ての債券市場を代表する指数であるNOMURA-BPI総合に連動する運用成果を目指す｡対象指数の選定および変更は､委託会社の判断により決定する｡効率的な運用を目的として､公社債を主要投資対象とする上場投資信託証券(ブラックロック･グループが運用するETF等)への投資を行う場合がある｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

主要投資対象は､海外のソブリン債など｡ドル通貨圏､欧州通貨圏の投資割合をそれぞれ信託財産の純資産総額の50%程度ずつとすることを基本とする｡国債においては､取得時においてA格相当以上､国債を除く投資対象の格付けは､取得時においてAA格相当以上とする｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

米国のリートに投資し､米ドル建資産のポートフォリオの配当利回りがFTSE NAREITエクイティREIT･インデックス(配当金込み/米ドルベース指数)の配当利回り以上となることをめざす｡安定的な配当が見込める銘柄を選定し､セクターおよび地域配分を考慮してポートフォリオを構築する｡為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

世界の金融機関が発行するハイブリッド証券等に投資を行い､安定したインカムゲインの確保と中長期的な信託財産の成長を図ることを目指す｡投資対象は取得時において投資適格(BBB格)相当以上を有するものとする｡原則として､対日本円での為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

「エンダウメント」(寄付金)の投資手法を模範とした長期運用を行う｡投資資産のうちリスク資産のウエイトを抑制しつつ､伝統的資産に加えてオルタナティブ資産･戦略を活用して分散されたポートフォリオを構築し､信託財産の長期的な成長を目指す｡外貨建資産については､投資判断により対円での為替ヘッジを行うことがある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

インドの金融商品取引所等に上場する株式に投資を行い、Nifty Midcap50指数(配当込み、円換算ベース)の動きを概ね捉える投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

主としてマザーファンドへの投資を通じて、実質的に国内外の株式、公社債および不動産投資信託証券に投資する。目標とするリスク水準(年率標準偏差)は約2%程度。目標とするリスク水準において、資産別の投資比率を決定する。みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社が資産配分案を助言。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

米国の金融商品取引所に上場する株式に実質的に投資する。S&P 500配当貴族指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。購入時および換金時の手数料は無料､信託財産留保額なし｡実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

主としてマザーファンド受益証券への投資を通じて、実質的に国内外の株式、公社債および不動産投資信託証券(リート)に投資する。信託財産の成長を図ることを目的として、積極的な運用を行う。各資産への投資比率を決定するにあたり、みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社から投資助言を受ける。実質組入外貨建資産の一部について、対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主として､ボラティリティ関連指数に連動する投資商品(ボラティリティ関連資産)への実質的な投資を行い､投資信託財産の成長を目指す｡また､投資信託財産の一部を､米国短期国債を主な投資対象とする上場投資信託証券(ETF)に投資する｡外貨建資産は､80％程度以上を基本として対円での為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

日本の企業およびその子会社等（海外子会社等を含む)または政府系機関・地方自治体等の発行する、主に米ドルを中心とした先進国通貨建ての債券に投資を行う。投資対象とする債券は取得時において投資適格の信用格付を取得しているか、同等の評価を得ていると判断する。銘柄の選定にあたっては、流動性、信用リスクに留意しつつ、利回り、業績、財務面等の魅力が高いと判断する債券に着目する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。4、10月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1679)｡主要投資対象は､ダウ･ジョーンズ工業株30種平均に採用されている銘柄の株式､ダウ･ジョーンズ工業株30種平均に関連する株価指数先物取引および短期公社債｡同指数の動きに連動する投資成果をめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡基準価額は1口当り｡

東京証券取引所に上場(コード:2859)｡ユーロ・ストックス50指数マザーファンドおよび対象株価指数の採用銘柄の株式を主要投資対象とし、ユーロ・ストックス50指数(TTM、円建て、円ヘッジ、税引後配当込み)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。6、12月決算｡基準価額は100口当たり。

主としてBB格相当以下の格付が付与された米国ドル建てのハイ･イールド･ボンドに投資を行い､高水準のインカムゲインと中長期的な値上り益の獲得によるトータル･リターンの追求を目指す｡ハイ･イールド･ボンドへの投資にあたっては徹底したクレジット分析により信用リスクのコントロールを行う｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

投資一任口座専用ファンド。新興国を含む世界各国の企業の株式を実質的な主要投資対象とする。ボトムアップ型のファンダメンタル分析に基づき、持続的に資本コストを上回る魅力的な資本利益率を生み出し、スチュワードシップへの優れた取り組みを見せる企業の株式に投資を行う。原則として純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

投資一任口座専用ファンド。世界各国(新興国を含む)の株式を実質的な主要投資対象とし、信託財産の成長を目標に積極的な運用を行うことを基本とする。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図ることを基本とする。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

投資一任口座専用ファンド。世界各国(新興国を含む)の株式を実質的な主要投資対象とし、信託財産の成長を目標に積極的な運用を行うことを基本とする。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

投資一任口座専用ファンド｡世界各国(新興国を含む)の株式を実質的な主要投資対象とし､信託財産の成長を図ることを目的として積極的な運用を行う｡ポートフォリオ構築にあたっては､それぞれのセクターで最も確信度の高い銘柄をボトムアップで選定し､分散投資を行う｡原則として純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本を除く世界の高格付けの債券｡ソブリン債を中心とした債券に実質的に投資し､格付けは､AA格相当以上を中心にBBB格相当までとする｡原則として､為替ヘッジを行う｡ベンチマークはFTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジあり･円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡新興国を含む世界各国の投資適格格付債券に投資するとともに､デリバティブ取引および為替予約取引等を行う円建ての外国投資法人(「クラスS-JPY」)」および国内投資信託を投資対象とする｡実質的にユーロ売り円買いの為替取引を行うが､対円での為替ヘッジを行うことを目的としていない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

投資一任口座専用ファンド。指定投資信託証券への投資を通じて、日本を除く先進国の株式を主要投資対象とし、市場環境に応じたアクティブ運用を行う。指定投資信託証券は、継続的にモニタリングを行い必要な場合は入替えも行う。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

投資一任口座専用ファンド。指定投資信託証券への投資を通じて、日本の不動産投資信託証券を主要投資対象とし、アクティブ運用を行う。指定投資信託証券は、継続的にモニタリングを行い必要な場合は入替えも行う。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

日本を含む世界の債券、株式、不動産投資信託証券(リート)に投資する。2070年をターゲット・イヤーと定め、その期日に向けて徐々にリスクを低減する運用を行う。市場環境の大きな変化等により、当ファンドの価格変動リスクが上昇した場合には、価格変動リスクの抑制を重視した運用を行うことがある。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主要投資対象は､世界の転換社債等(転換社債の他､交換可能証券､ワラント付債券､転換権付債務証書を含む)｡利回り､リスク要因､地域､セクター､クレジット､サイズなど相対的なエクスポージャー､流動性などを踏まえ､組入銘柄､組入比率を決定｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

主に､日本を含む世界の水関連企業の株式に投資する｡原則として､水関連事業から計上される売上高が､全体の過半数を占める企業､水関連分野で高い技術力を有する企業のうち､同事業から計上される売上高が全体の10%以上の企業を水関連企業と定義する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

日本を含む世界の株式･公社債に分散投資｡基本資産配分は､国内株式40%､国内債券27%､外国株式20%､外国債券10%および短期資産3%｡短期的な経済シナリオ､投資環境分析等により各資産配分を変更｡資産配分比率の変更限度幅は上下10%まで｡安定性を重視しつつ､成長性も追求した運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主として、金融商品取引所に上場または店頭登録されている日本を除く先進国の株式のうち、MSCI-KOKUSAI ESGリーダーズ指数(配当込み、円換算ベース)に採用されている株式に投資し、MSCI-KOKUSAI ESGリーダーズ指数(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

国内外の金融商品取引所に上場されている株式に実質的に投資を行う。より良い未来をつくるために、すべての人が「しあわせ」を感じられるインクルーシブな社会づくりに積極的に取り組む国内外の企業へ長期的な視点で投資を行う。ボトムアップによる銘柄選択と長期的な社会課題の変容にも対応する。原則として為替の適時ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主要投資対象は､東京証券取引所上場株式｡投資成果を東証株価指数(配当込み)の動きに連動させることをめざして運用を行う｡投資対象銘柄のうち200銘柄以上に､原則として､分散投資を行う｡株式の組入比率は､高位を保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

--

確定拠出年金専用ファンド。新興国を含む世界各国のAI(人工知能)技術関連の株式を主要投資対象とする。銘柄選定にあたっては、グローバルな視点でAI先端技術の研究成果に着目し、AI技術の実用化に伴って投資魅力が高まると考えられるAI関連分野の銘柄群を中心に利益成長に着目した銘柄選択を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

限定追加型ファンド。主として、日本を含む世界の株式および債券に広く分散投資を行う。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引上げることで、買付時期の分散を図る。組入れファンドの選定にあたってはサステナビリティ(持続可能性)を考慮する。基準価額が一定水準(13,000円)に達成後は低リスク運用に切り替える。為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

スイッチング可能な為替取引手法の異なるコースおよび｢マネープールファンド(年2回決算型)｣で構成される｢野村日本ブランド株投資(通貨選択型)｣の一つ｡主要投資対象は､グローバルで高い競争力を持つ日本企業の株式｡中長期的な値上がり益の獲得を目指す｡原則として､対アジア通貨で為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

スイッチング可能な為替取引手法の異なるコースおよび｢マネープールファンド(年2回決算型)｣で構成される｢野村日本ブランド株投資(通貨選択型)｣の一つ｡主要投資対象は､グローバルで高い競争力を持つ日本企業の株式｡中長期的な値上がり益の獲得を目指す｡原則として､対豪ドルで為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

日本を含む世界各国の株式を主要投資対象とし、優れた技術・サービスにより、従来のヘルスケア産業のあり方を根本から変革し、健康・医療を取り巻く社会課題の解決をリードすると期待されるデジタルヘルスケア企業に投資を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを活用し、為替変動リスクの低減を図ることをめざす。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

日本株式15%､外国株式10%､日本債券5%､外国債券70%の基本配分比率で投資を行い､安定性重視の運用を行う｡3段階のリスク分散｢マルチ･アセット(資産区分の分散)､マルチ･スタイル(運用スタイルの分散)､マルチ･マネージャー(運用会社の分散)｣で､より安定した運用成果とリスクの低減を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

投資一任口座専用ファンド。G7を構成する先進国(アメリカ、イギリス、ドイツ、フランス、イタリア、カナダ、ただし日本を除く)の国債等に投資し、FTSE Group of 7 Index(除く日本、円ヘッジ・円ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円で為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式｡成長の可能性が高いと判断される産業セクターを選定し､アナリストによる企業調査をベースに､ファンダメンタルズ分析と株価バリュエーションに基づき個別銘柄を選別｡原則として為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､MSCIワールド･インデックス(円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡