世界各国の債券等(米国の社債・国債・地方債、先進国の投資適格債、ハイ・イールド債券、新興国の社債・国債、国際機関債、企業向け貸付債権(バンクローン)等)を実質的な主要投資対象とし、中長期的な信託財産の成長を図ることを目的として運用を行う。実質組入外貨建資産について、原則として対円で為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。5、11月決算。

主要投資対象は、わが国の金融商品取引市場に上場する中小型株式。株価が下落した銘柄から財務安定性に優れ、業績も安定しており、わが国の経済社会に貢献すると考えられる株式に厳選投資する。UBPインベストメンツ株式会社より投資に関する助言を受けて運用する。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

米国の取引所および取引所に準ずる市場で取引されている不動産投資信託証券(REIT)を原則として高位に組み入れることにより､高水準の配当収入の獲得を目指すとともに中長期的な値上がり益を追求｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

米国の取引所および取引所に準ずる市場で取引されている不動産投資信託証券(REIT)を原則として高位に組み入れることにより､高水準の配当収入の獲得を目指すとともに中長期的な値上がり益を追求｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

世界の様々な債券および債券関連証券等を主要投資対象とする。ポートフォリオの構築にあたっては、主として世界の金利、通貨、信用リスクなどの見通しに基づくトップダウンアプローチを活用する。また、資産クラスや業種における個別銘柄分析を通じたボトムアップアプローチも活用し、分散されたポートフォリオを構築することを目指す。為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

主要投資対象は､世界の株式､債券および短期証券｡確固とした投資哲学に基づき機動的(フレキシブル)に魅力的な資産､銘柄に投資することにより収益の追求を目指す｡資産の種類､地域､銘柄､資産配分等に運用制限を設けず､世界各国の魅力的な銘柄に分散投資する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

主要投資対象は､米国に上場されているREIT(リート､不動産投資信託)｡米国リートに分散投資を行うことにより､配当収益の獲得を図りつつ､長期的な元本の成長を目指す｡MSCI米国REITインデックス(円ベース)を参考指標とする｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

山口フィナンシャルグループの地盤である山口県・広島県・福岡県の持続的な発展に寄与すると考えられる企業(未来共創企業)の株式等に投資する。ポートフォリオの構築にあたっては、イ.未来共創企業の株式等を投資候補銘柄とする。ロ.投資候補銘柄の中から、成長性やバリュエーションを考慮し、投資魅力の高い銘柄を選定。ハ.個別銘柄の流動性、株価水準等を考慮し、ポートフォリオを構築する。ニ.投資候補銘柄およびポートフォリオの組入銘柄については、適宜見直しを行う。10月決算。

日本の株式、米国の株式、海外の債券および日本の不動産投資信託証券(J-REIT)に投資を行う。原則として月次で各資産の投資比率の見直しを行い、ポートフォリオのリスク(ボラティリティ)に関して、年率7%を目途とする管理を行う。見直し時における日本の株式、米国の株式、J-REITの3資産の投資比率は等比率とすることを基本とする。実質組入外貨建資産について、日系外債には原則として為替ヘッジを行い、米国の株式には原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。4、10月決算。

主として新興国の株式(DR(預託証書)を含む)に投資を行い、中長期的な値上がり益の獲得を目指す。銘柄選定にあたっては、「投下資本利益率」、「業界内での競争優位性」、「株価の上昇余地」、「ESG(環境・社会・ガバナンス)理念」に着目する。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。4、10月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2854)｡日本を代表するテクノロジー関連企業の国内上場株式を構成銘柄とする「FactSet Japan Tech Top 20 Index(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡4、10月決算｡基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2645)｡レジャー産業およびエンターテインメント産業に関連する国内上場株式を構成銘柄とする「Solactive Japan Leisure & Entertainment Index(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。4、10月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2848)｡大型および中型の国内上場株式を構成銘柄とし、低炭素経済への移行に伴う機会およびリスクに着目し、構成銘柄のウエイトを決定する「MSCI Japan Climate Change Index(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。4、10月決算。基準価額は100口当り。

主要投資対象は中国企業群の株式および､中国関連株式｡企業調査をもとに銘柄を発掘し､長期投資を行う｡ボトムアップ･アプローチを基本としつつ､トップダウン･アプローチを組み合わせ効率的な運用を行う｡実質株式組入比率は､原則として高位を維持｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

複数の投資信託証券への投資を通じて､内外の株式･債券･リートおよびコモディティ(商品先物取引等)に投資し､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を目指す｡資産配分､投資信託証券の選定､組入比率の決定にあたっては､リスク分散を重視し行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

主として、米国の株式および株式関連証券等に投資することによって信託財産の成長をめざす。米国株式マーケット・ニュートラル戦略により、市況に捉われずに収益の獲得を目指す。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

日本を含む世界の取引所に上場されている、再生可能エネルギー発電関連企業の株式等に投資を行い、配当収益と中長期的な値上がり益の獲得をめざす。企業の成長性分析等から持続可能な収益を生み出す企業を抽出し、ESG評価、配当の成長性・持続性分析等に基づくボトムアップ・アプローチにより厳選された銘柄へ投資を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

実質的な投資対象は､新興国の株式｡中長期的にMSCIエマージング･マーケット･インデックス(配当込み、円換算ベース)の動きに連動した投資成果の獲得をめざして運用を行う｡信託財産に属する資産の効率的な運用に資するため､ならびに価格変動リスクおよび為替変動リスクを回避するため､デリバティブ取引を行うことができる｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

国内の金融商品取引所に上場されている株式に投資する。定性情報および定量データにより割安と判断される銘柄から、割安理由(課題)が推定可能な銘柄を抽出し、主として事業構造改革により割安理由(課題)が払拭され企業価値の改善が見込まれる銘柄へ投資する。エンゲージメント(対話)を通じて投資先企業と課題認識を共有し、割安理由の払拭(課題解決)に向けた企業の取り組みを後押しする。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

投資一任口座専用ファンド。外国の国債に投資し、FTSE世界国債インデックス(除く日本、円ヘッジベース)の動きに連動する投資成果を目指す。指数を構成する銘柄をいくつかのグループ(層)に分け、それぞれのグループから代表銘柄を抽出して構成銘柄を選択し、ポートフォリオを構築する。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

投資一任口座専用ファンド。金地金価格との連動を目指す投資信託証券に投資し、ロンドン貴金属市場協会(LBMA)金価格(円ヘッジ換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。指数を構成する銘柄をいくつかのグループ(層)に分け、それぞれのグループから代表銘柄を抽出して構成銘柄を選択し、ポートフォリオを構築する。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

投資一任口座専用ファンド。指定投資信託証券への投資を通じて、新興国の株式を主要投資対象とし、アクティブ運用を行う。指定投資信託証券は、継続的にモニタリングを行い必要な場合は入替えも行う。原則として米ドル売り円買いの為替取引を活用する。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

投資一任口座専用ファンド。指定投資信託証券への投資を通じて、日本を除く先進国の公社債を主要投資対象とし、アクティブ運用を行う。指定投資信託証券は、継続的にモニタリングを行い必要な場合は入替えも行う。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

投資一任口座専用ファンド。指定投資信託証券への投資を通じて、新興国の公社債を主要投資対象とし、アクティブ運用を行う。指定投資信託証券は、継続的にモニタリングを行い必要な場合は入替えも行う。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として、上場投資信託証券(ETF)への投資を通じて、日本を含む世界各国の上場株式のうち、長寿社会(高齢化社会)によって生み出される新たな事業に注力している企業の株式に投資する。上場投資信託証券(ETF)の組入比率は、原則として高位を維持する。外貨建資産への投資にあたっては、原則として、対円での為替ヘッジを行わない。8月決算。

主要投資対象は､世界の転換社債等(転換社債の他､交換可能証券､ワラント付債券､転換権付債務証書を含む)｡利回り､リスク要因､地域､セクター､クレジット､サイズなど相対的なエクスポージャー､流動性などを踏まえ､組入銘柄､組入比率を決定｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

主に､アジア太平洋諸国(除く日本)と中東諸国の株式に投資を行う｡株式への投資にあたっては､コーポレートガバナンスに着目しつつ地域特性を勘案し､配当収益の確保を目指す｡また投資機会を広げることで､キャピタル･ゲインの獲得も目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。主要投資対象は、日本の上場株式。ファンド名のMASAMITSUは、運用責任者の名前。全セクターを投資対象とし、かつ、1,000以上の広い銘柄郡から投資対象銘柄を厳選する。全セクターを広く投資対象とする一方で、金融・不動産セクターを最重要セクターと位置づけ、明確な収益源とする。銘柄選択や銘柄入れ替えを機動的に行う。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

投資一任口座専用ファンド｡わが国または外国の投資信託証券(ETF)を主要投資対象とし､国内外の株式､債券､不動産投資信託(リート)へ実質的に分散投資を行う｡資産別の組入比率は､原則として､市場環境および収益性等を勘案して決定｡リターンの獲得を目指しつつ､リスクを抑えることを最優先する｡対円の為替ヘッジを行うことがある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡10月決算｡

主要投資対象は､世界の債券･株式等｡インカム(利子･配当)を重視して幅広い資産(国債･政府機関債､投資適格社債､ハイイールド社債､転換社債､資産担保証券､バンクローン､株式､REIT)に投資｡投資環境に応じて機動的に資産配分を変更する｡為替取引を活用し､世界の10通貨への投資効果を追求する｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月23日決算｡

主要投資対象は､日系発行体(日本企業もしくはその子会社､日本の政府機関等)が世界で発行するA格相当以上の外貨建債券等｡通貨配分は､北米通貨圏と欧州通貨圏､オセアニア通貨圏を概ね1/3ずつとすることを基本とし､インカムゲインの確保と信託財産の成長を図る｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

主要投資対象は､オーストラリアの証券取引所に上場している株式及び不動産投資信託を含む投資信託証券｡主に配当利回りに着目し､相対的に配当利回りの高い銘柄を中心に投資し､また､銘柄の流動性に配慮しながらポートフォリオを構築する｡配当収入の確保と信託財産の中長期的成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

主要投資対象は､世界各国の政府または政府機関が発行する固定および変動利付債券等｡インカム･ゲイン､キャピタル･ゲインおよび通貨の利益を総合したトータル･リターンを最大化することを目的として投資を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

中国国内で事業展開している企業の中から、中長期的な運用視点に基づき、各業種毎に競争力の強いエクセレント・カンパニーに厳選して投資する。また、中国を代表する企業の新規公開にも着目し、選別投資することにより、より高い収益確保を狙う。各計算期末の前営業日の基準価額に応じた金額の分配を目指す。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月20日決算。

主としてETF(上場投資信託証券)に投資し、投資適格の米ドル建て固定金利課税債券市場の動きを示す、ブルームバーグ米国総合債券インデックス(円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、6、9、12月決算。

主としてETF(上場投資信託証券)に投資し、残存期間1年以上5年未満の米ドル建て投資適格社債の動きを示すICE・BofA・1-5年米国社債インデックス(円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、6、9、12月決算。

世界各国の債券等を主な投資対象とする投資信託証券、ならびにわが国の公社債・金融商品を主な投資対象とする投資信託証券に投資を行う。実質的な通貨配分にかかわらず、原則として純資産総額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用。3、9月決算。

カナダドル建ての投資適格社債(取得時においてS&P社にBBB-格以上､ムーディーズ社でBaa3以上またはそれらと同等の格付けを付与された債券)を主要投資対象とし､安定した金利収入の確保と中長期的な値上がり益の獲得を目指す｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

主として外国投資信託受益証券への投資を通じて、実質的にオーストラリアの金融商品取引所に上場している不動産投資信託受益証券（リート）等に投資することにより、安定した配当収入の確保と中長期的な値上がり益の獲得を目指す。同時に、オーストラリアリートのオプション取引ならびに通貨オプション取引の投資成果を享受することを目指して運用を行う。原則として為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算。

実質的に日本の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)しているインフラ投資信託証券および不動産投資信託証券等の投資信託証券、企業の株式、価額または株価に連動する効果を有する有価証券等に投資し、信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。奇数月決算。