日本を除く先進国に､新興国を加えた幅広い地域の株式に分散投資を行い､信託財産の高い成長を求める｡基本投資比率は先進国80%､新興国20%｡株式の実質組入比率は原則として高位｡実質組入外貨建資産について､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として日本を除く世界各国の公社債に投資を行う。FTSE世界国債インデックス(除く日本、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

世界各国(エマージングカントリー含む)の株式市場を投資対象とし､本源的価値を下回った価格で取引されている割安銘柄の発掘に努め､厳選投資｡基本的に対円での為替ヘッジを行わない方針だが､円高が見込まれる場合には為替ヘッジを行う場合もある｡ベンチマークはMSCIワールド･インデックス(円ベース)｡毎月15日決算｡

主要投資対象は､米ドル建ての高利回り債(ハイイールド債)｡定性･定量分析にマクロ経済見通し等を投資判断に加え､相対的に魅力的な銘柄を選出してポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､ICE BofA・US･キャッシュ･ぺイ･ハイイールド･インデックス(円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

日本を含む世界の取引所に上場されている株式等の中から、成長が期待される宇宙関連企業の株式等に投資する。宇宙関連企業とはロケット等の輸送機や衛星の製造、打ち上げサービス、衛星や地上設備の運営、衛星データを活用した通信・情報サービス、関連ソフトウエア、その他周辺ビジネス等の提供を行う企業。銘柄の選定にあたっては、高い技術力や競争力等を持つ宇宙関連企業と判断する銘柄の中からファンダメンタルズ分析を考慮して行う。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

主要投資対象は､日本の上場株式｡配当利回り等を勘案して絞られた投資候補銘柄の中から､独自の調査分析に基づいて理論的株価と市場価格を比較して割安となっている銘柄に投資｡安定した配当収入を確保するためにポートフォリオ全体の配当利回りの水準を勘案し､組入銘柄を選定｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本の株式を主要投資対象とし､ベンチマークである日経平均株価(日経225)(配当込み)に連動する投資成果をめざす｡原則として日経平均株価採用銘柄のうち180銘柄以上に投資を行う｡運用の効率化を図るため､株価指数先物取引等を利用｡株式の実質組入比率は､高位に保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主として投資信託証券を通じて、アジア・パシフィック株式(概ね50%程度)、「中小型株式」を中心とする「にいがた関連株式」(概ね20%程度)、日本の「高配当日本株式」(概ね30%程度)へ実質的に分散投資を行う。各投資信託証券の組入比率は適時調整を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

確定拠出年金専用ファンド。国内および外国の各株式、国内および外国の各債券等を投資対象とする別に定める親投資信託証券(マザーファンド)を主要投資対象とする。運用にあたっては、公的年金運用において基本となる資産構成割合、市況動向、投資環境等を勘案して、各資産への基本投資割合の決定および見直しを行う。為替の適時ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

世界の株式、債券およびオルタナティブに分散投資する。リスク許容度に応じた5つのファンドのうち、リスク水準が2番目に高いファンド。リスク許容度と、各投資対象の期待リターン(収益率)および推定リスク水準(標準偏差)等に基づき、「最適ポートフォリオ」(推定リスク水準において、期待リターンが最も高いポートフォリオ)を決定する。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

国内外の株式や債券へ分散投資を行い､リスクを軽減しつつ信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を目指す｡当初設定時の基準資産配分比率を国内債21%､国内株28%､先進国債3%､先進国株28%､新興国債6%､新興国株14%とし､安定運用開始時期(2045年の決算日の翌日)に向け株式の投資割合を漸減する｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主として日本を含む世界の株式､債券､金(デリバティブ取引含む)に分散投資｡投資に当たっては､各資産の収益とそのリスク見通しを分析し､市場環境に応じて資産配分を機動的に変更｡外貨建て資産については､為替ヘッジが必要と判断した場合は為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

主としてマザーファンドへの投資を通じて、各資産クラスの代表的な指数(インデックス)に連動した投資成果をめざして運用を行い、実質的に国内外の株式、公社債および不動産投資信託(リート)に投資する。債券の組み入れ比率を高め、堅実な運用を行う。先進国株式(除く日本)については各ファンドにおいてその全部または一部の為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

国内の株式に投資するとともに、定量モデルに基づき、市場環境に応じた実質株式組入比率のコントロールを行うことで、信託財産の中長期的な成長をめざす。なお、実質株式組入比率のコントロールには「日経225先物」を活用し、実質株式組入比率の範囲は0-100％の範囲内で調整する。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

東京証券取引所に上場(コード:540A)｡日経銀行株トップ10指数に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。4、10月決算。基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､エネルギーや天然資源に関連するMLP(マスター･リミテッド･パートナーシップ)等｡MLPと同様の経済的な特徴を有するLLC(リミテッド･ライアビリティー･カンパニー)の出資持分､MLPに投資することにより主たる収益を得る企業の株式､MLPに関連するその他の証券を含む｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月13日決算｡

主要投資対象は､新興国の大企業が発行する高配当利回りの株式｡特定の銘柄､国や通貨に集中せず分散投資することで､中長期的な信託財産の成長を図ることを目的に運用を行う｡株式の実質組入比率は高位を保つ｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として日本を除く世界各国の公社債に投資を行う。FTSE世界国債インデックス(除く日本、円ヘッジ・円ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主要投資対象は､世界の株式(新興国の株式を含む)｡市場の代表的なインデックス(MSCI オールカントリー･ワールド･インデックス)よりも幅広く分散投資を行うことで､リスク分散と収益の獲得を目指す｡低コストで注目される運用手法(スマート･ベータ)を採用｡対円での為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2018)｡主として米国上場のREIT(モーゲージREITを除く)に投資を行い、「Solactive GPR US REITs Top 20 Index(配当込み、円換算)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは行わない。偶数月決算。基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､インドの政府､政府機関､企業および国際機関等が発行するインドルピー建てもしくは米ドル建ての公益インフラ債券｡米ドル建ての債券に投資を行う場合には､原則として実質的にインドルピー建てとなるように為替取引を行う｡外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本の株式｡東証株価指数(TOPIX)(配当込み)に連動する投資成果を目指す｡インベストメント･テクノロジー関連部署によるインデックス情報の管理･分析や､運用審査部署によるファンドの分析などにより銘柄の選定を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:283A)｡米国を代表するテクノロジー関連企業のうち7年以上連続で増配している企業の上場株式を構成銘柄とする「S&Pテクノロジー配当貴族指数(TTM 円建て、トータルリターン)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。2、5、8、11月決算。基準価額は100口当たり。

世界の様々な債券(デリバティブを含む)などに市場動向などを踏まえ機動的に投資を行うことで、安定的な収益の確保と信託財産の着実な成長を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。5、11月決算。

主として日本を除く先進国の金融商品取引所に上場している(上場予定を含む)不動産投資信託証券に投資を行う。S&P先進国REITインデックス(除く日本、配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

投資一任口座専用ファンド。指定投資信託証券への投資を通じて、日本を除く先進国の株式を主要投資対象とし、市場環境に応じたアクティブ運用を行う。指定投資信託証券は、継続的にモニタリングを行い必要な場合は入替えも行う。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

世界の株式及び債券に分散投資を行うことでリスクの低減に努める。基本組入比率は、地域別(日本、先進国、新興国)のGDP(Gross Domestic Product(国内総生産))総額の比率に基づき決定する。株式と債券の基本資産配分比率は、株式25%、債券75%とする。地域別構成比と資産の基本組入比率は、年1回見直す。為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主として、日本、先進国(日本を除く)および新興国の株式に投資する。基本組入比率は日本株式6%、先進国株式55%、新興国株式39%とし、日本、先進国(日本を除く)および新興国のGDP(国内総生産)総額の比率にもとづき決定する。組入比率には一定の変動許容幅を設け、年1回見直しを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

日本の株式を主要投資対象とし、日経平均株価(日経225)(配当込み)に連動する投資成果を目指して運用を行う。ベンチマークは日経平均トータルリターン・インデックス。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

投資一任口座専用ファンド｡「米国中期債運用戦略マザーファンド」への投資を通じて、残存期間が5年から7年程度の米国債に投資し、原則として、各残存期間毎の投資金額がほぼ同額程度となるような運用(ラダー型運用)を目指す。実質組入外貨建資産については、「守る為替ヘッジ戦略」と「攻める為替ヘッジ戦略」の組合わせにより、最適な為替ヘッジ戦略を目指す。ファミリーファンド方式で運用｡3、9月決算｡

世界各国の債券、株式およびリートなどの資産に分散投資を行い、信託財産の中長期的な安定性を重視した運用を行う。5年から10年程度の中長期的な目標リターン(円短期金利＋2%)の追求および下方リスク水準の低減を目指して決定するとともに、投資環境に応じて変更する。実質組入外貨建資産については、一部為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､国内の株価指数先物取引および短期公社債｡なお､株式を組入れる場合がある｡株価指数先物取引の買建額と株式の組入額の合計が､投資信託財産の純資産総額の3倍程度となるように調整し､日々の基準価額の値動きが国内の株式市場全体の値動きに対して概ね3倍程度となることを目指す｡利用する株価指数先物取引の種類は､流動性､効率性等を勘案して決定する｡6月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主に国内外の株式と債券を実質的な投資対象とする指定投資信託証券の中から､定性評価､定量評価等を勘案して選択した投資信託証券に分散投資を行う｡ファンドが実質的に保有する株式への配分比率を信託財産の純資産総額の概ね75%程度とする｡なお､組入投資信託証券については適宜見直しを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

国内債券8%､外国債券20%､国内株式44%､外国株式21%､エマージング株式5%､短期資産2%を基準資産配分比率とし､6つの資産へ分散投資｡比較的高いリスクをとり､適度に高い収益を目指す｡実質組入外貨建資産に対しては､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主として日本の公社債等に投資するとともに、日本の株価指数先物取引を積極的に活用し、日々の基準価額の値動きが日本株式市場の値動きの２倍程度となる投資成果を目指して運用を行う。運用にあたっては、株価指数先物取引の買建玉の時価合計額が投資信託財産の純資産総額の２倍程度となるように買建てを行う。2月決算。

主としてICE 0-3か月・米国国債インデックスに連動するETF(上場投資信託証券)に投資し、米国の短期国債市場の動きと概ね同等の投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主要投資対象は､国内外の株式､公社債および不動産投資信託証券(リート)｡国内株式20%+国内債券5%+先進国株式20%+先進国債券5%+新興国株式15%+新興国債券15%+Jリート9%+先進国リート9%+短期金融資産2%の基本アロケーションによる合成ベンチマークに概ね連動した投資成果を目指す｡原則､為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主として米国の株式の中で、成長性が高いと判断される企業を中心に投資を行う。米国以外の企業にも投資する場合がある。銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づくボトム・アップ・アプローチを重視した運用を行う。個別企業分析にあたっては、委託会社およびその関連会社のアナリストによる独自の企業調査情報を活用する。実質外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月15日決算。

確定拠出年金専用ファンド｡NOMURA-BPI総合指数に採用されている日本の公社債を主要投資対象とし､ベンチマークである同指数に概ね連動する投資成果をめざす｡対象インデックスとの連動性を維持するため､先物取引等を利用し公社債の実質投資比率が100%を超える場合がある｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主要投資対象は国内のテクノロジー関連企業の上場株式。一部海外のテクノロジー関連企業の上場株式や、国内外の取引所に上場されていない株式等に投資することもある。ベンチマークは、FTSEジャパン･インフォメーション･テクノロジー･アンド・FTSEジャパン･エレクトリカル･イクイップメント･ウィズ･モディファイド･キャップ･ウェイティング･インデックス｡2月決算｡