主要投資対象は､国内株式､国内債券､先進国株式､先進国債券､新興国株式､新興国債券､国内外の不動産投資信託証券(リート)､貸付債権､コモディティ､ヘッジファンド及びその他の様々な資産｡「株式」､「リート」､「コモディティ」を実質的な投資対象とする投資対象ファンドへの投資割合の合計は純資産総額に対して90%未満｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ただし、為替ヘッジを行う投資信託証券を組み入れる場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

主に国内外の株式と債券を実質的な投資対象とする指定投資信託証券の中から､定性評価､定量評価等を勘案して選択した投資信託証券に分散投資を行う｡ファンドが実質的に保有する株式への配分比率を信託財産の純資産総額の概ね75%程度とする｡なお､組入投資信託証券については適宜見直しを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡投資適格｢BBB-格以上｣の日本を除く世界主要国の国債､政府保証債､政府機関債､アセットバック証券､永久変動利付債､優先証券､モーゲージ証券といったセクターに分散投資を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはFTSE世界国債インデックス(除く日本､円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は､国内および外国(新興国含む)の各債券､各株式ならびに国内および外国の各不動産投資信託証券(REIT)｡ターゲットイヤー(安定運用開始時期)である2050年6月の決算日の翌日(第71計算期間開始日)に近づくにしたがって資産配分比率を変更し､リスクを徐々に減らすことを基本とする｡原則為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

日本を除く世界各国の債券等や米国のモーゲージ証券等に実質的に分散投資を行い、投資信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行う。米国債券40%、欧州債券30%、米国モーゲージ証券30%を基本配分比率とする。実質組入外貨建資産については、為替変動リスクの低減を図るため、原則として70%程度を目途に対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

確定拠出年金専用ファンド。リスク資産(日本・米国・欧州・豪州の株式や債券、通貨)および無リスク資産に投資を行い、リスクをコントロールしながら収益の獲得をめざした運用を行う。目標ボラティリティを2%とし、毎営業日、ポートフォリオのボラティリティを算出した上で、リスク資産と無リスク資産の比率を適宜調整し、低リスク運用をめざす。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

確定拠出年金専用ファンド。主として日本を除く世界主要国の金融商品取引所等に上場している株式に投資し、MSCIコクサイESGリーダーズ指数(配当込み、円ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

投資一任口座専用ファンド。米ドル建ての新興国の公社債に投資し、JPモルガン・エマージング・マーケット・ボンド・インデックス・プラス(円ヘッジ換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。指数を構成する銘柄をいくつかのグループ(層)に分け、それぞれのグループから代表銘柄を抽出して構成銘柄を選択し、ポートフォリオを構築する。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

投資一任口座専用ファンド。日本を除く世界各国の不動産投資信託(REIT)等に投資し、S&P先進国REIT指数(除く日本、配当込み、円ヘッジ換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。指数を構成するすべての銘柄について、その時価構成比率に合わせて保有し、ポートフォリオを構築する。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として、上場投資信託証券(ETF)への投資を通じて、日本を含む世界各国の上場株式のうち、デジタル化関連分野における新技術の開発や、デジタル化社会によって生み出される新たな事業に注力している企業の株式に投資する。上場投資信託証券(ETF)の組入比率は、原則として高位を維持する。外貨建資産への投資にあたっては、原則として、対円での為替ヘッジを行わない。8月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として、上場投資信託証券(ETF)への投資を通じて、日本を含む世界各国の上場株式のうち、ロボティクス関連企業(ロボットの設計・製作・制御を行うロボット工学やオートメーションの分野において技術開発、商品開発を行う企業)の株式に投資する。上場投資信託証券(ETF)の組入比率は、原則として高位を維持する。外貨建資産への投資にあたっては、原則として、対円での為替ヘッジを行わない。8月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として、日本を除く先進国の金融商品取引所に上場(これに準ずるものも含む)されているリートに投資を行う。効率的な運用を目的として、上場投資信託証券(ETF)にも投資することがある。インベスコ先進国リート(除く日本)インデックス(円ヘッジベース)の動きに連動する投資成果を目指す。実質外貨建資産への投資にあたっては、原則として、対円での為替ヘッジを行うことにより、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

実質的に先進国株式を主要投資対象として広く分散投資を行うことで､リスク分散を図りながら収益の獲得を目指す｡主として､学術的研究をベースにした独自の投資哲学による運用を行うディメンショナル･ファンド･アドバイザーズ･リミテッドの運用する投資信託証券へ投資する｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

東京証券取引所上場株式を主要投資対象とし､TOPIX(配当込み)との連動性を重視しつつ長期的にこれを上回る収益の確保を目的として運用｡クオンツモデル(グループごとに投資尺度の有効性を検証し、有効性が高い投資尺度を組み合わせた銘柄評価モデル)を活用し､業種分散などに配慮しながら銘柄を選定｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡株式25%､公社債及び短期金融商品75%を目安に公社債を主体とした運用を行う｡基準ポートフォリオの変更は原則として行わないが､中長期的観点から見直しを行う場合もある｡組入比率の変動幅は､純資産総額に対してプラスマイナス5%程度に収める｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

各マザーファンドを通じて、世界各国の債券、株式およびリートなどの資産に分散投資を行う。独自の定量モデルを用いて算出した基本的資産配分比率に基づき、ポートフォリオを構築する。基本的資産配分比率は、原則として年１回程度見直す。実質組入外貨建資産については、一部為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

日本を含む世界の債券、株式、不動産投資信託証券(リート)に投資する。2065年をターゲット・イヤーと定め、その期日に向けて徐々にリスクを低減する運用を行う。市場環境の大きな変化等により、当ファンドの価格変動リスクが上昇した場合には、価格変動リスクの抑制を重視した運用を行うことがある。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

投資一任口座専用ファンド。日本を含む先進国の株式、債券、日本の不動産投資信託証券および短期公社債等に投資を行う。マクロ経済分析等に基づくトップダウンアプローチ、個別資産の魅力度判断等に基づくボトムアップアプローチにより基本ポートフォリオを決定するとともに、投資環境判断、ファンドのリスク水準等を考慮して機動的に資産配分の変更を行う。原則として為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

米国の金融商品取引所に上場している、日本を含む世界各国のウェアラブル関連企業の株式等(DR(預託証書)を含む)を主要投資対象とする。S&P Kensho Wearables Index(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

東京証券取引所上場株式のうち200銘柄以上に分散投資を行い､ベンチマークである東証株価指数(配当込み)の動きに連動する投資成果をめざして運用を行う｡リスクモデルを用い､指数に最も連動すると推定されるポートフォリオを構築｡購入時手数料がないノーロードタイプ｡換金時手数料および信託財産留保額もなし｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､現地通貨建ての新興国の公社債｡JPモルガン･ガバメント･ボンド･インデックス-エマージング･マーケッツ･グローバル･ディバーシファイド(円換算ベース)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指して運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

投資一任口座専用ファンド。指定投資信託証券への投資を通じて、世界の不動産投資信託証券を主要投資対象とし、アクティブ運用を行う。指定投資信託証券は、継続的にモニタリングを行い必要な場合は入替えも行う。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として、上場投資信託証券(ETF)への投資を通じて、米国のESG(環境・社会・企業統治)関連企業(ESGに積極的に取り組み、かつそれらを適切に管理している企業)の上場株式に投資する。上場投資信託証券(ETF)の組入比率は、原則として高位を維持する。外貨建資産への投資にあたっては、原則として、対円での為替ヘッジを行わない。8月決算。

主として米国の金融商品取引所等に上場している株式に投資し、MSCI USAインデックス(配当込み、円換算ベース)を上回る投資成果を目指す。株式への投資にあたっては、財務情報及び非財務情報(オルタナティブデータ)を活用した計量分析により投資銘柄を決定する。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

確定拠出年金専用ファンド。日本を含む世界の株式及び債券に分散投資する。2055年6月の決算日の翌日(ターゲット・イヤー)までの残存期間に応じて、各資産の基本組入比率を変更する。ターゲット・イヤー以降の各資産の基本組入比率は一定とすることを基本とする。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主としてETF(上場投資信託証券)に投資し、中国を含む新興国の株式市場のパフォーマンスを示す株価指数であるFTSE エマージングマーケッツ・オールキャップ(含む中国A株)インデックス(円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主に世界の気候変動対応に責任を持って取り組む企業の株式に実質的に投資する。外国籍投資信託の運用は、国際連合の定める持続可能な開発目標(SDGs)の気候変動に関する目標に適合することを目的とする。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。2、8月決算。

世界各国の債券、株式、不動産投資信託(リート)に分散投資することにより、信託財産の成長と安定的な収益の確保を目指して積極的な運用を行いう。ファンドごとに設定した目標リスク水準(年率14-16%程度)に対してリターンが最大化するよう資産配分比率を決定する。原則として為替の部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主要投資対象は､新興国のインフラ関連企業の債券｡Baa格未満の格付を有するハイ･イールド債券へ投資し､ポートフォリオのデュレーションは原則として10年以下とする｡トータルリターンの最大化を目指す｡外貨建資産を原則として対資源国通貨(ブラジル､オーストラリア､南アフリカ)で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡

米国リートと米ドル建てのバンクローン等の投資成果に連動する債券に投資する。原則として、米国リートの値動きに100%程度連動すると同時に、バンクローン等の値動きに80%程度連動する。連動割合については、原則月次でリバランスされる。米国リートへの投資にあたっては、ダウ･ジョーンズ米国不動産指数を対象としたスワップ取引を活用する。原則、為替ヘッジを行わない。2、8月決算。

日本を含む世界各国の株式､債券､リートおよび金に投資を行う｡「金」の投資信託証券には継続的に投資を行うことを基本とし､当該投資信託証券の組入比率の上限については純資産総額の原則50%未満とする｡組入比率については､適宜見直しを行う｡目標リスク水準は､年率標準偏差8%｡「金」の投資信託証券の組入部分については､原則として為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

わが国の金融商品取引所に上場している企業の中から、ボトムアップ・アプローチにより、企業の本源的価値と市場価格との乖離が大きいと判断される銘柄を選定し、その乖離が是正される過程を通じて投資リターンの獲得を目指す。TOB等のコーポレートアクションが期待できる銘柄への投資、本源的企業価値と市場価格との乖離について短期的な収束を狙う投資に着目する。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主としてマザーファンドを通じて国内の債券に投資するとともに、株価指数先物取引の買い建玉の時価総額が、原則として信託財産の純資産総額の2倍程度になるように調整することで、純資産総額の2倍程度のハンセン指数のリターン獲得を目指す。主としてマザーファンドを通じて為替予約取引等により為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

欧州の株式に投資する。株式への投資にあたっては、配当利回りに着目し、高水準のインカムゲインと中長期的な値上がり益の獲得によるトータル・リターンの追求を目指す。ポートフォリオの平均配当利回りが市場平均を上回るように銘柄の選定、投資比率の決定を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主として、マザーファンド受益証券への投資を通じ、日本を含む世界の金融商品取引所に上場されている金地金価格への連動を目指すETF(上場投資信託証券)に投資し、信託財産の成長を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

投資一任口座専用ファンド。世界の株式に投資を行うとともに、株式、債券、金利、クレジット、商品および通貨にかかるデリバティブ取引を行い、絶対収益の獲得をめざす。為替変動リスクを低減するため、保有実質外貨建資産について為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

主要投資対象は､日本を含む世界各国のインフラ関連企業の株式｡時価総額､流動性､配当利回りの水準によって選定された銘柄群から､ファンダメンタルズ分析及び定量分析モデルに基づきポートフォリオを構築｡米ドル建資産に対し､原則として対円で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

主要投資対象は､世界の水関連企業の株式｡信託財産の成長を目標に積極的な運用を行う｡高い成長が期待される水に関する投資分野に沿った事業を行う企業の中から､ボトムアップでの調査･分析により､バリュエーション､流動性等の観点を踏まえて銘柄を選定し､ポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

日本や新興国を含む世界の株式を主な投資対象とし､投資スタイル(グロースやバリュー)､国･セクターなどにとらわれることなく､相対的に魅力があると判断される40-60程度の銘柄に厳選投資する｡アモーヴァ・アセットマネジメント・UK リミテッドが実質的な運用を担当する｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3月決算｡

世界の国債に実質的に投資する｡加えて､ポートフォリオのリスクを概ね一定に維持することを目的として､市場環境に応じて為替ヘッジ比率の調整および内外の株式への投資を行う｡株式への投資は､金融商品取引所上場の投資信託証券(ETF)を通じて行う場合や株価指数先物取引等を活用する場合がある｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡