日本の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)している企業の株式のうち、原則として小型株式に投資する。株式の銘柄選定にあたっては、事業内容、成長性、収益性、財務健全性などを勘案して厳選する。また、業種配分、バリュエーションなどを考慮して、ポートフォリオを構築する。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。

主要投資対象は､わが国の取引所上場株式｡｢ボトムアップ･アプローチ｣を重視した総合的な個別企業分析により､割安な状態にある企業の銘柄を選定して分散投資｡ベンチマークは､Russell/Nomura Total Market Valueインデックス(配当金込)｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

投資一任口座専用ファンド。日本を除く世界各国の株式に投資し、MSCIコクサイインデックス(配当込み、円ヘッジ換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。計量モデル等に基づいて、インデックスとの連動性を保てるように、インデックス構成銘柄の一部を抽出してポートフォリオを構築する。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主に国内外の公社債、株式および不動産投資信託証券（リート）に実質的に投資する。信託期間を3つの期間（資産育成期＝2035年決算日まで、資産形成期＝2055年決算日まで、資産安定期＝2055年決算日翌日以降）に分け、それぞれの期間に応じて、基準価額の目標変動リスクを変更（2%から6%程度）しつつ、安定的な基準価額の上昇をめざす。一部、円に対する為替ヘッジを行うことがある。ファミリーファンド方式で運用｡1月決算。

わが国の金融商品取引所に上場されている株式のうち、日経平均トータルリターン・インデックスに採用されている銘柄(採用予定を含む)を主要投資対象とする。日経平均トータルリターン・インデックスに連動する投資成果を目標として運用を行う。株式の組入比率は高位を保つ。運用の効率化を図るため、有価証券先物取引等を利用する。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

実質的に国内外の株式および債券に分散投資を行う。2055年(ターゲットイヤー)の10年前となる2045年に近づくにしたがい、リスク性資産(国内外の株式)の比率をゆるやかに減少させ、安定性資産(国内外の債券)の比率をゆるやかに増加させる運用をめざす。為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

各マザーファンド等を通じて､日本を含む世界各国の株式､公社債(新興国株式､新興国債券を含む)および不動産投資信託証券に実質的な投資を行う｡イボットソン･アソシエイツ･ジャパンが算出する最適化バランス(9%)指数に連動する投資成果をめざして運用する｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

新興国が米国市場やユーロ市場等の国際的な市場および自国市場で発行する米ドル建のソブリン債券を中心に､準ソブリン債券への投資も行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはJ.P.Morgan EMBI Global Diversified(円換算)｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡世界各国の不動産投資信託証券(REIT)を主要投資対象とし､高水準の配当収益の獲得と､中長期的な値上り益の獲得を目指す｡各銘柄ごとの利回り水準､市況動向､流動性等を勘案しながら､収益性･成長性などの調査や割安分析などにより投資銘柄を選別する｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

限定追加型ファンド。主として、わが国の金融商品取引所に上場している株式のうち、本源的価値と現在の株価との乖離が大きい銘柄を厳選して集中的に投資を行う。キャッシュリッチ、かつ割安な銘柄に集中的に投資を行う。企業の資本効率を高めるための提案を含め、積極的なエンゲージメントを活用して投資先企業のバリューを引き出すことを図る。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主としてわが国の金融商品取引所等に上場しているインフラ投資信託証券に投資する。ポートフォリオの構築は、個別銘柄の財務の健全性や業績動向、収益性、流動性等に係る評価・分析に基づき行う。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

日本の金融商品取引所等に上場されている株式を主要投資対象とし､JPX日経インデックス400(配当込み)に連動する投資成果を目指す｡株式への実質投資割合は､原則として高位を維持｡運用の効率化を図るため､株価指数先物取引等を活用することがある｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

米国を中心とした世界の株式および債券に分散投資を行うとともに、機動的に配分比率を調整する。原則として、信託財産の成長に資することを目的に、配当等収益の中から基準価額の水準等を勘案して分配金額を決定する。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1、4、7、10月決算。

主として米国の金融商品取引所上場企業の株式を投資対象とし、綿密なファンダメンタルズ分析に基づき、株価が魅力的で強固なビジネスモデルにより業績の向上が期待される企業(プレミアバリュー企業)に選別投資を行う。毎計算期末の前営業日の基準価額に応じて、所定の金額の分配を目指す。実質的な組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。奇数月決算。

米国の金融商品取引所に上場されている株式のうち、S&P500配当貴族指数(配当込み、円換算ベース)に採用されている株式に投資し、S&P500配当貴族指数(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。

伝統的な4つの資産(日本と海外の債券と株式)に分散投資を行う｡基本配分比率は､日本株式20%程度､海外株式10%程度､日本債券55%程度､海外債券15%程度｡海外債券は､信用力の高い先進国の債券に､海外株式は､より安定的な先進国の株式に投資する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡

国内、先進国および新興国の債券・株式ならびに国内および先進国の不動産投資信託証券(リート)を実質的な投資対象資産とする。2075年をターゲットイヤー(退職などのライフイベントの到来時期)とし、ターゲットイヤーまでの残存年数に応じて各投資対象資産への投資割合(基本的資産配分)を段階的に変更する。実質組入外貨建資産の一部について、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

わが国の金融商品取引所上場の株式を投資対象に､配当込みTOPIXに連動する投資成果を目指して運用｡現物株式の投資ではTOPIX採用銘柄の中から300銘柄以上を選択して分散投資｡株式組入比率は高水準を維持｡株式先物を利用して運用の効率化を図る｡5月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として、マザーファンド受益証券への投資を通じて、米国物価連動国債に実質的に投資を行う。ブルームバーグ米国TIPSインデックス TTM(円換算ベース、為替ヘッジなし)に連動する投資成果を図ることを目的として、運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

主として世界各国の金融商品取引所に上場または店頭売買金融商品市場に登録されている株式に分散投資｡株主価値の創出に優れた銘柄を世界中から選択し､ポートフォリオを構築することで､中長期的に(リスク調整後ベースで)より高いリターン獲得を目指す｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

国内の金融商品取引所に上場している不動産投資信託証券(J-REIT)に投資することにより､東証REIT指数(配当込み)の動きに連動する成果を目標として運用を行う｡東証REIT指数構成銘柄の投資比率は､同指数における比率を原則とする｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

外国債券20%､海外REIT5%､J-REIT5%､北米株式11.6%､欧州株式11.6%､アジア･オセアニア株式11.6%､日本株式35%を標準組入比率として分散投資を行い､配当等収益の確保と､信託財産の成長をめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

主要投資対象は､日本を除く先進国の株式等｡MSCIコクサイ指数(税引後配当込み、国内投信用、円建て)に連動する運用成果を目指す｡対象指数の選定および変更は､委託会社の判断により決定する｡株式を主要投資対象とする上場投資信託証券(ブラックロック･グループが運用するETF等)への投資を行う場合がある｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

円建ての短期公社債等の短期有価証券を主要投資対象とし､国債証券先物取引を積極的に活用することで日本の長期債市場全体の値動きの概ね4倍程度反対の運用成果を目指す｡運用にあたっては､日本の短期公社債等を中心に投資するとともに､国債証券先物取引を原則として信託財産の純資産総額のほぼ4倍程度の売建て額で売建てを行う｡4月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､外国の公社債｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円ベース)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指して運用｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡新興国を含む世界各国の投資適格格付債券に投資するとともに､デリバティブ取引および為替予約取引等を行う円建ての外国投資法人(「クラスS-JPY」)」および国内投資信託を投資対象とする｡実質的にユーロ売り円買いの為替取引を行うが､対円での為替ヘッジを行うことを目的としていない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は、日本の株式。個別企業分析に市場動向分析を積極的に付加し、投資銘柄を厳選することにより、ベンチマークであるTOPIX(東証株価指数、配当込み)に対する超過リターンを目指す。株式への実質投資割合は、原則として信託財産総額の90%以上。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主要投資対象は世界主要市場のバイオテクノロジー関連企業の株式｡高い成長が期待される企業の株式を医学･薬学的視点から調査､評価して投資銘柄を選定｡株式の実質組入比率は原則として高位を維持｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

日本の金融商品取引所上場株式を投資対象とし､長期的な観点から日本の株式市場全体(TOPIX(東証株価指数)配当込み)の動きを上回る投資成果の獲得を目指す｡割安と判断される銘柄に投資｡株式組入率は100%を維持し､市況環境等の変化に基づく実質株式組入率の変更は原則として行わない｡投資判断は､ファンダメンタルズ分析とバリュエーション分析により決定｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主として成長の可能性が高いと判断される米国株式に投資を行い､信託財産の成長を図る｡運用にあたっては､企業のファンダメンタルズ分析と株価バリュエーションに基づく銘柄選択を基本｡実質外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはS&P500株価指数(配当金込み､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

投資一任口座専用ファンド。日本を除く世界主要先進国の株式を主要投資対象とする。日本を除く世界主要先進国の株式に投資することにより、MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主要投資対象は､わが国の金融商品取引所上場株式(上場予定を含む)｡運用の効率化およびJPX日経インデックス400への連動を図るため､有価証券先物取引等を活用する場合がある｡株式の実質組入比率は､原則として高位を保つ｡JPX日経インデックス400をベンチマークとする｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

投資一任口座専用ファンド。指定投資信託証券への投資を通じて、日本を除く先進国の株式を主要投資対象とし、クオリティを重視したアクティブ運用を行う。指定投資信託証券は、継続的にモニタリングを行い必要な場合は入替えも行う。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

投資一任口座専用ファンド｡わが国の株式の中から､今後の日本経済において成長が期待される国内企業およびグローバルな視点で成長が期待される国内企業に投資する｡運用にあたっては､委託会社のアナリストおよび運用担当者による組織的な調査･分析に基づいて､中期的な成長性が期待される銘柄を選定する｡ベンチマークは､東証株価指数(配当込み)とする｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

東証株価指数(TOPIX)(配当込み)の動きに連動する投資成果を目標として運用を行う。運用にあたっては、委託会社の投資プロセスでポートフォリオの構築、リスクコントロールを行う。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主要投資対象は､国内株式､先進国株式､新興国株式､オルタナティブ資産(ヘッジファンド､コモディティ､リート(不動産投資信託))､日本債券及び世界の国債等､広範な各資産へ分散投資｡ターゲット･イヤーを想定し､運用の時間経過とともに資産配分を変更することにより､投資信託財産の中長期的な成長を図る｡ターゲット･イヤーは2055年｡為替ヘッジを行う場合がある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。退職時期等の目標年次｢ターゲット･イヤー｣に向けリスクを漸減させ､ターゲット･イヤー到達後は安定性資産(国内債券､国内短期金融資産)を中心に各資産への投資比率を一定にする｡当初設定時の基本配分は国内株式45%､外国株式23%､外国債券5%､国内債券27%｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､日本を除く世界の主要国の株式｡ベンチマークであるMSCI Kokusai Index(円換算ベース)と連動する投資成果をめざす｡株式の実質投資比率は原則として高位を維持する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

国内の金融商品取引所に上場されている株式を主要投資対象とする。徹底したボトムアップ・リサーチを通じ、適正な企業価値や、業績や成長性の株価への織り込み度合を分析し、今後の株価上昇が期待される銘柄へ投資を行う。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主として日本の小型株式に投資を行い､信託財産の長期的な成長を目指す｡個別企業の分析を重視したボトムアップ･アプローチによる銘柄選択を行い､成長性が株価に織り込まれていないと判断される企業に投資｡ベンチマークはRussell/Nomura Small Capインデックス(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡