投資一任口座専用ファンド。主として、上場投資信託証券(ETF)への投資を通じて、日本を含む世界各国の上場株式のうち、デジタル化関連分野における新技術の開発や、デジタル化社会によって生み出される新たな事業に注力している企業の株式に投資する。上場投資信託証券(ETF)の組入比率は、原則として高位を維持する。外貨建資産への投資にあたっては、原則として、対円での為替ヘッジを行わない。8月決算。

投資一任口座専用ファンド｡米国の金融商品取引所上場および店頭登録の不動産投資信託の受益証券および不動産投資法人の投資証券の中から、有望なセクターのリートに投資する。長期・構造的な成長が期待される有望セクターを選定し、個別銘柄の成長性、バリュエーション等を勘案して、ポートフォリオを構築する。原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主として内外の株式等および債券に投資する｡2025年をターゲットイヤーとし､株式等および債券の組み入れ比率を調整することにより､成長･ミドル･安定の3タイプで､長期的にリスクを減少させていく運用を行う｡2025年以降も償還(2028年)まで「安定タイプ」で運用を行う｡原則､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

主として、内外の株式、債券およびリートを実質的な投資対象とする複数の投資信託証券に投資し、信託財産の成長をめざす。資産配分比率の決定、投資信託証券の選定、組入比率の決定は、リスク分散を考慮しつつ積極性を重視して行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6、12月決算。

主として、内外の株式、債券およびリートを実質的な投資対象とする複数の投資信託証券に投資し、信託財産の成長をめざす。資産配分比率の決定、投資信託証券の選定、組入比率の決定は、積極性を重視して行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6、12月決算。

景気変動の影響を受けにくく、持続的な成長が期待できる企業に厳選投資することでリターンを追求する。TOPIX先物取引の売建て(ショート)を行うことにより、日本株式市場全体からの影響を抑えつつ、銘柄選択による収益の獲得をめざす。確信度の高い25から40銘柄程度に厳選してポートフォリオを構築する。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1483)｡設備・人材投資に積極的かつ効率的に取り組んでいる企業を構成銘柄とする株価指数「JPX/S&P 設備･人材投資指数(トータルリターン)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。2、8月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2250)｡企業が直面する移行リスクのみならず、企業の炭素排出削減目標や気候リスク管理能力もバランスよく考慮して企業を評価し、それに基いてGICSセクター内の上位半分の銘柄を組み入れる指数である「MSCIジャパン気候変動アクション指数(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。2、8月決算｡基準価額は1000口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2013)｡配当水準が比較的高位の米国株式で構成されるMorningstar配当利回りフォーカス指数(税引後配当込み、国内投信用、円建て)ETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。2、5、8、11月決算。基準価額は1,000口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1659)｡米国の金融商品取引所に上場されている不動産投資信託に投資し、米国の不動産投資信託で構成される「FTSE NAREIT Equity REITs40 Act キャップ・インデックス(配当込み、TTM、円建て)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。2、5、8、11月決算｡基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1678)｡インドルピーベースのNifty50指数(税引後配当込み)を対象株価指数とし､日本円換算した対象株価指数に連動する投資成果を目指す。株価指数先物取引、外国為替先物取引、外国為替予約取引等を主要取引対象とする。原則として､為替ヘッジは行わない｡8月決算｡基準価額は100口当り。

東京証券取引所に上場(コード:1560)｡マレーシアを代表する株価指数である「FTSEブルサ・マレーシアKLCI指数(税引前配当込み)の円換算値との連動を目指すETF(上場投資信託)。原則として､為替ヘッジを行わない｡8月決算｡基準価額は10口当り。

主要投資対象は､米国に本社を有するか事業展開を行っている企業で､米国で上場あるいは取引されている小型株｡高い参入障壁を有し､持続的な成長が期待できるハイクオリティ企業を徹底的なボトム･アップ･リサーチによって選択し､信託財産の中長期的な成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

先進国を中心とした世界各国の非上場インフラ企業の株式(非上場インフラ株)等を実質的な主要投資対象とする。投資対象インフラ企業の選定にあたっては、当該企業が提供するサービスの地域社会における必要不可欠性、独占性、キャッシュフローのインフレや景気変動に対する耐性や予見性などに着目する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1、4、7、10月決算。

主要投資対象は､信用力の高い､世界の公共インフラ関連企業が発行する債券｡購入時において主要格付機関よりBBB-/Baa3以上の長期格付が付与された銘柄に投資する｡国内の短期金融商品および内外の円建ての公社債にも投資を行い､安定的な成長を目指す｡原則として､対南アフリカランドで為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

10種類のマザーファンドへの投資を通じて、世界の株式、REIT、債券に分散投資する。当ファンド設定時に定めた基本配分比率で各マザーファンドへ投資する。10種類のマザーファンドへの投資割合が均等となるように決定した基本配分比率を維持する。基本配分比率の変更は、原則として行わない。為替の部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主として内外の株式等および債券に投資する｡2028年をターゲットイヤーとし､株式等および債券の組み入れ比率を調整することにより､積極･成長･ミドル･安定の4タイプで､長期的にリスクを減少させていく運用を行う｡2028年以降も償還(2031年)まで「安定タイプ」で運用を行う｡原則､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡海外のリート市場の動きを反映した投資成果をめざして運用を行う。運用の効率化をはかるため、不動産投信指数先物取引を利用することがある。このため、マザーファンドの受益証券の組入総額と不動産投信指数先物取引の買建玉の時価総額の合計額が、信託財産の純資産総額を超えることがある。為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算。

主として、内外の株式、債券およびリートを実質的な投資対象とする複数の投資信託証券に投資し、信託財産の成長をめざす。資産配分比率の決定、投資信託証券の選定、組入比率の決定は、リスク分散を考慮しつつ保守性を重視して行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6、12月決算。

日本を含む世界の債券、株式、不動産投資信託証券(リート)に投資する。2065年をターゲット・イヤーと定め、その期日に向けて徐々にリスクを低減する運用を行う。市場環境の大きな変化等により、当ファンドの価格変動リスクが上昇した場合には、価格変動リスクの抑制を重視した運用を行うことがある。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主に､新興国が発行する債券に投資を行う｡投資にあたっては､GBI-EMブロード･ディバーシファイド指数を構成する新興国の中から､利回り水準や流動性等を考慮して選定した新興国の国債等に70%程度､通貨価値の上昇が見込まれる新興国の国債等に30%程度の割合で投資する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:221A)｡「日経半導体株指数」(東京証券取引所に上場する半導体関連銘柄から構成される時価総額ウエート方式の指数。時価総額が大きい30銘柄で構成し、日本の半導体関連株の値動きを表す)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、7月決算。基準価額は100口当たり。

投資一任口座専用ファンド。指定投資信託証券への投資を通じて、日本を除く先進国の株式を主要投資対象とし、市場環境に応じたアクティブ運用を行う。指定投資信託証券は、継続的にモニタリングを行い必要な場合は入替えも行う。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

投資一任口座専用ファンド。指定投資信託証券への投資を通じて、世界の不動産投資信託証券を主要投資対象とし、アクティブ運用を行う。指定投資信託証券は、継続的にモニタリングを行い必要な場合は入替えも行う。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

オーストラリアのリアルアセット関連有価証券に投資する｡リアルアセットとは､使用料や賃料等のキャッシュフローを生み出すインフラ関連施設や不動産等の実物資産のこと｡運用にあたっては､配当の成長性および継続性､利益成長性､収益基盤の安定性等に着目し､ポートフォリオを構築する｡為替ヘッジは､原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

日本の上場株式を主要投資対象とし、信託財産の長期的な成長をめざして運用を行う。ビッグデータやAI(人工知能)を活用した独自開発の計量モデルを用い、多様な銘柄評価基準に基づいて幅広い銘柄に分散投資する。TOPIX(東証株価指数)(配当込み)をベンチマークとし、長期的にこれを上回る投資成果を獲得することをめざす。ファミリーファンド方式で運用｡5、11月決算。

世界主要先進国の株式を主要投資対象とし、割安で好配当が期待される株式に投資を行う。信用力が高いと考えられる企業へ投資することで、ファンドの安全性を高め、安定的な収益の確保をめざす。独自の割安評価手法を持つUBSアセット･マネジメント株式会社からのアドバイスを受け、運用を行う。原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用｡5、11月決算。

主要投資対象は､新興国の株式(DR(預託証券)を含む)｡投資成果をFTSE RAFI エマージング インデックス(円換算)の動きに連動させることをめざして運用を行う｡為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは､原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1653)｡MSCI社の基準に基づき、様々なESG(環境、社会、ガバナンス)リスク要因を包括的に考慮して銘柄を選定する「MSCIジャパンESGセレクト・リーダーズ指数(配当込み)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。1､7月決算｡基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1652)｡MSCI社の基準に基づき、各業種から女性活躍度の高い企業を選定する「MSCI日本株女性活躍指数(配当込み)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。1､7月決算｡基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場する株式に投資し、中長期的にベンチマーク(TOPIX(配当込み))を上回る投資成果をめざす。各マザーファンドの受益証券の配分比率は、委託会社の独自モデルに基づいた局面判断に応じて変更する。銘柄選定には定性アプローチ(ファンダメンタル)を、各マザーファンドの受益証券の配分比率の決定には定量アプローチ(クオンツ)を活用する、クオンタメンタル投資を行う。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2081)｡政策保有株式の純資産における比率が一定以上の銘柄のなかから、利益水準や財務状況、取引所における流動性等を委託会社独自の観点から総合的に勘案し、投資銘柄を選定することにより、投資信託財産の成長を目指して運用を行うアクティブETF(上場投資信託)。9月決算。基準価額は1口当たり。

主として世界の上場株式を実質的な投資対象とし、ボトムアップで分析する長期業績予想対比で見て、株価が割安と判断する銘柄を買い建て、割高と判断する銘柄を売り建てる株式ロング・ショート戦略を採用し、分散の効いたポートフォリオを構築することで、信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行う。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

主に、持続可能な社会の実現に貢献が期待され、かつ、割安と判断される世界の企業の株式等に実質的に投資し、米ドルベースで相場環境にかかわらずプラスのリターンを追求する。ボトムアップ方式により個別銘柄の調査を行い、財務内容を徹底的に分析する。 原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡6、12月決算。

投資一任口座専用ファンド。世界各国(新興国を含む)の株式を実質的な主要投資対象とし、信託財産の成長を目標に積極的な運用を行うことを基本とする。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図ることを基本とする。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

投資一任口座専用ファンド。世界各国(新興国を含む)の株式を実質的な主要投資対象とし、信託財産の成長を目標に積極的な運用を行うことを基本とする。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

投資一任口座専用ファンド｡日本を含む世界各国の高格付けの債券を中心に分散投資｡投資する債券はBBB格相当以上､ポートフォリオの平均格付けはAA格相当以上とする｡外貨建資産に対して､為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはJPモルガン･ガバメント･ボンド･インデックス(グローバル)(円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

日本を除く世界先進各国の株式を実質的な主要投資対象とする｡MSCI KOKUSAI(配当込み)をベンチマークとし､長期的に安定してベンチマークを上回ることを目指す｡ラッセル･インベストメントが複数の優れた運用会社を厳選し､それらをバランスよく組み合わせるとともに､必要に応じて入替等を行う｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主として米国株式の中から､高い利益成長が期待できると考えられる銘柄を厳選して､集中投資を行う｡銘柄選択にあたっては､ジャナス独自のリサーチに基づき､魅力的な成長機会を捉え､高い資本利益率をもたらすと考えられる企業に注目｡厳選した30-50銘柄程度でポートフォリオを構築する｡原則として対円での為替ヘッジは行わない｡7月決算｡

主要投資対象は､日本国債または海外の国債｡国債は｢安定面｣と｢利回り面｣から厳選し､為替変動の影響を抑える｡日本と海外の国債を比較し､利回りが高い国債に投資することで､安定した収益の確保と信託財産の着実な成長を図る｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡