主要投資対象は､豪ドル建ての公社債｡信用度の高い(AA-格/Aa3格)ソブリン債(国債､政府機関債､州政府債､国際機関債､政府保証債等)に分散投資を行い､利子収益の確保と値上がり益の獲得をめざす｡ポートフォリオの平均デュレーションは､1年以上5年以内｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主として、メキシコ国債に投資をすることにより、信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざして運用を行う。運用にあたっては、設定当初に残存期間が23年程度かつ当ファンドの信託期間内に償還日を迎えるメキシコ固定利付国債1銘柄に投資し、償還まで保有することを基本とする。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。12月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式､公社債に分散投資｡ポートフォリオは国内株式45%､外国株式25%､国内債券20%､外国債券10%の基準組入比率で構成することを基本とし､基準組入比率から±5%程度の範囲を超えた場合にはすみやかに調整を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主として日本の金融商品取引所に上場している企業の株式ならびに株価に連動する効果を有する有価証券、投資信託証券等に投資し、信託財産の中長期的な成長を目指して積極的な運用を行う。銘柄選定にあたっては、事業内容、成長性、収益性、財務健全性などを勘案して厳選する。また、業種配分、バリュエーション、流動性などを考慮して、ポートフォリオを構築する。2、5、8、11月決算。

ダウ･ジョーンズ工業株価平均に採用されている米国株式を主要投資対象とし､同指数(税引後配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行う｡効率的な運用を行うため､株価指数先物取引や上場投資信託証券等を活用する場合がある｡実質外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

国内株式･国内債券･短期金融資産への分散投資により､信託財産の長期的な成長をめざす｡国内株式20%､国内債券40%､短期金融資産40%を標準組入比率として､国内株式10%-30%､国内債券30%-50%､短期金融資産20%-60%の範囲で市場見通しに基づき各組入比率を変更し､リスク分散にも留意した資産構成を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡世界各国の公社債を主要投資対象とし､FTSE世界国債インデックス(除く日本･ヘッジあり･円ベース)の動きに連動する投資成果を目指す｡運用の効率化をはかるため､債券先物取引等を活用することがある｡外貨建資産への投資にあたっては､原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主に国内外の公社債、株式および不動産投資信託証券(リート)に、マザーファンドを通じて実質的に投資し、それぞれの配分比率を適宜変更する。信託期間を資産育成期(設定日以降2040年の決算日まで)、資産形成期、資産安定期に分け、それぞれの期間に応じて、基準価額の目標変動リスクを変更する。外貨建資産は投資環境に応じて弾力的に対円での為替ヘッジを行い、一部または全部の為替リスクの軽減をめざす。ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主として米国株式の中から､高い利益成長が期待できると考えられる銘柄を厳選して､集中投資を行う｡銘柄選択にあたっては､ジャナス独自のリサーチに基づき､魅力的な成長機会を捉え､高い資本利益率をもたらすと考えられる企業に注目｡厳選した30-50銘柄程度でポートフォリオを構築する｡原則として対円での為替ヘッジは行わない｡7月決算｡

国内及び外国の主要金融資産に分散投資する。資産ごとの運用では、各インデックスに連動する投資成果を目指す。安定運用開始時期(ターゲット・イヤー：2045年8月決算日の翌日)に近づくにしたがい、原則として1年に2回、各マザーファンドの基本組入比率を変更する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主として､日本の公社債を中心に利回りの高いポートフォリオを構築し､インカムの確保を図るとともに金利や格付けの変動に伴う超過リターンを追求｡投資に際しては､BBB格あるいはBBB格相当以上の格付を得ている信用度の高い銘柄とする｡対円で原則100%為替ヘッジを行う｡ベンチマークはNOMURA-BPI総合指数｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

日本を除く世界の株式に分散投資する｡国別配分はファンダメンタルズ分析などの情報で決定｡ボトム･アップ･アプローチにより銘柄を選択し､ポートフォリオを構築｡原則として為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､MSCIコクサイインデックス(配当込み、円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主として､日本を除く先進各国の政府､政府機関等の発行する外国債券を中心に分散投資を行い､FTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし・円ベース)を中長期的に上回る投資成果を目指す｡投資対象国は､原則としてA格相当以上の長期債格付が付与された国｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主として、インドの株式または、インドの株価指数を対象とした先物取引にかかる権利および内外の短期国債等に投資を行い、Nifty50指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行う。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。5月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本の株式を主要投資対象とし､バリュー､グロース､小型の3つの投資スタイルに分散させることにより､ベンチマークである東証株価指数(TOPIX)(配当込み)を上回る投資成果をめざす｡投資スタイル毎の組入比率は定量･定性分析をベースに決定｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主としてマザーファンド受益証券への投資を通じて、実質的に新興国株式ならびに米ドル建て新興国債券に投資することにより、新興国の経済成長を享受しつつインカム・ゲインの確保を目指す。委託会社が独自に算出するエマージング・インカム指数に連動する投資成果を目指す。実質外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、4、7、10月決算。

各投資対象ファンドへの投資を通じて、主として国内外の株式、債券に実質的な投資を行う。各投資対象ファンドの組入比率は、国内株式35%、外国株式35%、国内債券15%、外国債券15%を基本とし、資産毎に一定の許容変動幅を設け、一定以上乖離した場合にはリバランスを行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

確定拠出年金専用ファンド。日本を含む世界の株式及び債券に分散投資する。2050年6月の決算日の翌日(ターゲット・イヤー)までの残存期間に応じて、各資産の基本組入比率を変更する。ターゲット・イヤー以降の各資産の基本組入比率は一定とすることを基本とする。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

「米国ハイイールド社債エンハンスト戦略」(「米国のハイイールド社債」への投資と「為替リスクコントロール戦略」の2つを組み合わせた戦略)のパフォーマンスを享受することで、インカムゲインの確保と信託財産の成長を目指す。中長期的な観点から、複利効果による資産の成長を目指すために分配を抑える。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4、10月決算。

米国国債･政府機関債､米国高利回り社債､先進国債券(除く米国)やエマージング債券を中心に分散投資を行う｡各投資対象について長期的な分析を行う｡米国国債･政府機関債30%､米国高利回り社債40%､米国以外の先進国債券15%､エマージング債券15%の資産配分比率を維持｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

確定拠出年金専用ファンド。東京証券取引所に上場されている株式に投資を行う。東証株価指数(TOPIX) (配当込み)に連動する投資成果をめざして運用を行う。対象インデックスとの連動を維持するため、先物取引等を利用し株式の実質投資比率が100%を超える場合がある。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

世界各国の投資適格債が主要投資対象｡相対的に高い収益が期待される国･債券セクター､銘柄に対して､随時､機動的に資産配分を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはFTSE世界国債インデックス(含む日本、除く中国、円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

金融商品取引所に上場または店頭登録されている日本を除く先進国の株式のうち、MSCI-KOKUSAI指数(配当込み、円換算ベース)に採用されている株式に投資し、MSCI-KOKUSAI指数(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

投資信託証券への投資を通じて､オーストラリアのリアルアセット(使用料や賃料等のキャッシュフローを生み出すインフラ関連施設や不動産等の実物資産)関連有価証券に投資する｡時価総額､流動性､業種等を考慮し､投資候補銘柄を選定｡配当の成長性および継続性､利益成長性､収益基盤の安定性等に着目し､ポートフォリオを構築する｡為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

国内、先進国および新興国の債券・株式ならびに国内および先進国の不動産投資信託証券(リート)を実質的な投資対象資産とする。2055年をターゲットイヤー(退職などのライフイベントの到来時期)とし、ターゲットイヤーまでの残存年数に応じて各投資対象資産への投資割合(基本的資産配分)を段階的に変更する。実質組入外貨建資産の一部について、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主要投資対象は､米国の金融商品取引所に上場されている製造業に関連した株式｡中長期の観点から独自の投資テーマを踏まえ、企業の収益成長とその持続性・安定性といった点などを考慮してポートフォリオを構築する｡決算日の前営業日の基準価額に応じて、原則として、所定の金額の分配を行うことを目指す。原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月17日決算｡

主要投資対象は､欧州のハイイールド債を主要投資対象とするユーロの為替リスクをブラジルレアルの為替リスクに変換した円建(本邦通貨表示)の投資信託証券｡高水準のインカムゲインの確保と中長期的な投資信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月8日決算｡

主として日本を除く世界各国の金融商品取引所等に上場している不動産投資信託証券並びに金融商品取引所等に準ずる市場で取引されている不動産投資信託証券に投資し、S&P先進国REIT指数（除く日本、配当込み、円ベース）に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主要投資対象は､カナダの株式(DR(預託証券)を含む)｡トップダウン･アプローチにより長期的な投資テーマを策定し､加えて､ボトムアップ･アプローチにより銘柄選択を行うことでポートフォリオを構築し､中長期的により高いリターン獲得を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはS&Pトロント総合指数｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

世界各国の好配当株式へ分散投資することにより､安定した配当収入の確保と中長期的な値上がり益の獲得を目指す｡北米地域､欧州地域､アジア･オセアニア地域への投資比率は､概ね均等とすることを基本｡実質外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

実質的に国内外の株式および債券に広く分散投資を行うことで、リスク分散を図りながら収益の獲得を目指す。リスク許容度等、資金の特性に応じた3種類のファンドの1つ。為替変動リスクの低減を目的に、組入外貨建資産の一部について、対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

投資一任口座専用ファンド。外国の公社債に投資し、投資成果をFTSE世界国債インデックス(除く日本、ヘッジなし・円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

投資一任口座専用ファンド｡S&P GSCI商品指数に連動するユーロドル債(証書を含む)等を主要投資対象とし､同指数の動きに連動する投資成果を目指す｡ユーロドル債の組入比率は､原則として高位を維持するが､市況および資金動向､信託財産の規模等により弾力的に変更を行う場合がある｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡国内外の株式･債券への分散投資を行い､ターゲット･イヤーである西暦2040年に向けた信託財産の成長を目指す｡ターゲット･イヤー到達後は､流動性を重視した安定運用を行う｡基本アロケーションは国内株式41%､外国株式17%､国内債券30%､外国債券10%､短期金融資産2%｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

世界各国の債券、株式およびリートなどの資産に分散投資する。各マザーファンド受益証券への投資比率は、中長期的な目標リターン(円短期金利＋3%)を目指して、独自の定量モデルにて算出した基本的資産配分に基づき決定する。安定した収益の確保および慎重性を重視した信託財産の成長運用を行う。実質組入外貨建資産については、一部為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本を除く世界の高格付けの債券｡ソブリン債を中心とした債券に実質的に投資し､格付けは､AA格相当以上を中心にBBB格相当までとする｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはFTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

瀬戸内3県の企業(岡山県、広島県、香川県内に本社またはこれに準ずるものを置いている企業および瀬戸内3県に進出している企業。金融業を除く。)の株式および先進国の株式に投資する。瀬戸内3県企業の株式への投資については、時価総額、市場流動性及び投資リスク等を考慮して銘柄選定を行い、投資比率を決定する。原則として為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

確定拠出年金専用ファンド。日本を除く世界各国の株式に投資する。MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円換算ベース)を上回る投資成果の獲得をめざし運用を行う。企業の本質的価値と比較して株価が割安であると判断される銘柄(バリュー株)に投資する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主として、国内の金融商品取引所上場株式(上場予定を含む)のうち、MSCIジャパンESGセレクト・リーダーズ指数(配当込み)に採用されている株式に投資し、同指数の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。なお、同指数への連動性を高めるため、国内株式の指数を対象指数としたETF(上場投資信託証券)、国内株式を対象とした株価指数先物取引を活用することがある。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

内外の債券(国債や社債等)を主要投資対象とし､利息収入等の安定した収益を追求｡国内外の公社債および株式に投資｡内外株式の組入れ等により､ファンド全体のリスク抑制をめざす｡各資産･通貨の値動きの違いに着目し､資産配分を決定｡外貨建資産については､一部を除き､対円での為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡