東京証券取引所に上場(コード:1473)｡信託財産の1口当たりの純資産額の変動率をTOPIXの変動率に一致させることを目的として､同指数に採用されている銘柄(採用予定含む)の株式に対する投資として運用｡個別銘柄の株数の比率は､原則としてTOPIXにおける個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率程度を維持｡1､7月決算｡基準価額は100口当たり｡

世界の債券を実質的な投資対象とする投資信託証券を主要投資対象とし､インカムゲインの確保と中長期的な信託財産の成長を目標に運用を行う｡投資信託証券については実質的な外貨建資産について､為替ヘッジを行わないもの､もしくはこれらに類するものに限定することを基本とする｡投資信託証券への投資にあたっては､株式会社ウエルス･スクエアからの助言を受ける｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3月決算｡

米国国債および金を投資対象とする「ゴールド・インカムプラス戦略」(原則として米国国債と金にそれぞれ100%ずつ投資し、合計でおよそ200%の投資効果を享受する。各投資対象の構成比率が概ね互いに等しい割合となるように月次でリバランスを行う)のパフォーマンスに連動する投資成果を目指す。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6、12月決算。

国内の金融商品取引所上場株式のうち､日経平均株価(日経225)に採用されている銘柄を主要投資対象とする｡日経平均トータルリターン･インデックス(｢日経平均株価(日経225)｣(配当込み))の動きに連動する成果をめざし､原則として､同指数に採用されている銘柄の中から200銘柄以上に等株数投資を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､新興国の株式等(DR(預託証書)含む)｡ベンチマークであるMSCIエマージング･マーケット･インデックス(円換算ベース)と連動する投資成果をめざす｡株式等の実質投資比率は原則として高位を維持する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡欧州各国の株式を主要投資対象とし､成長性を重視した銘柄選択を行いながら積極的に分散投資を行い､信託財産の成長を目指す｡国別の投資配分については各国の市場動向等投資環境を勘案し､弾力的に変更｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

米国株式インデックス・マザーファンド受益証券への投資を通じて、米国の株式に投資する。S&P500(配当込み、円換算ベース)をベンチマークとし、中長期的な観点から、同指数の動きに連動した投資成果を目指して運用行うことを基本とする。実質的な組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:282A)｡半導体産業に関連する国内上場株式を構成銘柄とする「Mirae Asset Japan Semiconductor Top 10 Index(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。5、11月決算。基準価額は100口当たり。

投資一任口座専用ファンド。主としてETF(上場投資信託証券)に投資することにより、新興国債券市場の値動きと同等の投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主として､米国の株式(DR(預託証券)を含む)に投資し､投資成果をダウ・ジョーンズ工業株価平均(配当込み、円ベース)の動きに連動させることを目指して運用を行う｡効率性の観点から米国株式の指数との連動を目指すETF(上場投資信託証券)に投資する場合がある｡為替ヘッジは､原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:234A)｡フリーキャッシュフロー利回りが高い日本株式50銘柄で構成する「MSCI Japan IMI High Free Cash Flow Yield 50 Select Index(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。2、8月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1630)｡TOPIX-17 小売(配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資を行う｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率を同指数における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率に相当する比率に維持することを目的とした運用を行い､同指数に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は10口当り。

投資一任口座専用ファンド。国内の株式を投資対象とする投資信託証券への投資を通じて、信託財産の成長を目指して運用を行う。指定投資信託証券の選定については、運用体制や運用哲学などの評価(定性評価)に加えて運用実績にかかる評価(定量評価)などを勘定して決定する。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

主としてわが国の金融商品取引所に上場している株式に投資し､ベンチマークである日経平均株価(日経225)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う｡株式の実質組入比率は､原則として高位を保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主としてETF(上場投資信託証券)に投資し、米国を除く先進国の株式市場の大型株、中型株、小型株のパフォーマンスを示すFTSE 先進国オールキャップ(除く米国)インデックス(円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

S&P500指数への連動をめざすETF、インド株インデックス・マザーファンドの受益証券および金価格(米ドル建て)への連動をめざすETFに均等に投資する。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

日本の金融商品取引所に上場している上場投資信託証券(ETF)を実質的な主要投資対象とし、信託財産の成長を図ることを目的として積極的な運用を行う。目標分配率を年6%程度となるように定めて分配を行うことを目指す。基準価額が90営業日連続して3000円以下となった場合には、安定運用に切り替えることを基本とする。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2558)｡米国を代表する株価指数である「S&P500指数」の円換算値との連動を目指すETF(上場投資信託)。原則として、為替ヘッジを行わない。6、12月決算。基準価額は1口当り。

米国の株式等に投資することにより、Solactive GBS United States 500インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。購入時および換金時の手数料は無料､信託財産留保額なし｡外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

米国を除く先進国の株式を実質的な主要投資対象とする。主に高位または持続的な配当を行う企業の株式に投資することで、ポートフォリオ全体で相対的に高い配当利回りの確保をめざす。配当の持続性、株価の割安度合い、事業および経営陣の質等の視点から銘柄選択を行う。実質外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1、4、7、10月決算。

3つの異なる資産(国内株式･外国債券･国内不動産投資信託)へ分散投資｡各資産の組入比率は､国内株式:33%±10%､外国債券(ユーロ参加国･米国の国債､政府機関債､国際機関債等):33%±10%､国内不動産投資信託(J-REIT):33%±10%｡原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は、米国の株式等。S&P500指数(配当込み、円換算ベース)に連動する運用成果を目指す。対象指数の選定および変更は、委託会社の判断により決定する。株式を主要投資対象とする上場投資信託証券(ブラックロック・グループが運用するETF等)へ投資を行う場合がある。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡東証株価指数採用銘柄を主要投資対象とし､｢東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｣(以下､インデックス)に連動する投資成果をめざす｡流動性を基準に投資対象銘柄を選定し､アクティブウェイトを一定以内に抑えた上で､インデックスとの乖離を抑える｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:346A)｡S&P500 半導体・半導体製造装置35%キャップ指数(税引前配当込み)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。9月決算。基準価額は100口当たり。

TOPIXに採用されている銘柄が主要投資対象｡組入銘柄の選択に際しては､流動性等を考慮し､TOPIXに採用以外の銘柄を組入れることもある｡加えて､流動性､コスト等の観点から､株価指数先物取引を行うことがある｡ベンチマークは､TOPIX(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主として､特定の市場の変動の影響を受けない投資元本に対する収益を意味する絶対収益を追求する複数の指定投資信託証券へ投資を行う｡指定投資信託証券の選定については､運用体制や運用哲学などの評価(定性評価)に加えて運用実績にかかる評価(定量評価)等を勘案して決定する｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､わが国の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されているREIT(不動産投資信託｡以下｢J-REIT｣)｡J-REITへの投資にあたっては､個別銘柄の流動性､収益性･成長性等を勘案して選定したJ-REITに分散投資を行い､高水準の配当収益の獲得と中長期的な値上がり益の追求を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

主要投資対象は､わが国の金融商品取引所上場株式｡主として予想配当利回りが市場平均を上回ると判断できる株式に投資｡株式の組入比率は原則として高位を保ち､銘柄の選定にあたっては､企業業績､財務の健全性､時価総額などを総合的に勘案して決定｡外貨建資産への投資は行わない｡8月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は日本の金融商品取引所上場株式のうち､日経平均株価(日経225)(配当込み)採用銘柄｡原則として200銘柄以上に分散投資を行い､株式市場全体の長期的成長をとらえることを目標に､日経平均株価(日経225)(配当込み)に連動する投資効果を目指す｡株式の組入比率は高位を保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

実質的に新興国、オセアニアの株式に投資し、中長期的な信託財産の成長をめざす。各マザーファンドによる株式への投資にあたっては、配当利回りに着目し、高水準のインカムゲインと中長期的な値上がり益の獲得によるトータル・リターンの追求をめざす。実質組入外貨建て資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。

主要投資対象は国内の取引所上場株式。国内の株式市場の動きを捉えること及び信託財産の長期的な成長を目標に、日経平均トータルリターン・インデックスに連動する投資成果を目指して運用を行う。原則として、日経平均株価(日経225)採用銘柄のうち200銘柄以上に投資を行う。ファミリーファンド方式で運用。3､9月決算｡

日本の株式を実質的な投資対象とする投資信託証券を主要投資対象とし､信託財産の成長を目標に運用を行うことを基本とする｡日本の株式を投資対象とする円建ての上場投資信託証券(ETF)に投資する場合がある｡投資信託証券への投資にあたっては､株式会社ウエルス･スクエアからの助言を受ける｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3月決算｡

日本を除く世界各国において上場(準ずるものを含む)している不動産投資信託(リート)に投資し､S&P先進国REIT指数(除く日本､配当込み､円換算ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行う｡不動産投資信託への投資にあたっては､S&P先進国REIT指数(除く日本)採用銘柄(採用予定を含む)に投資を行う｡原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本の株式｡東証株価指数(TOPIX)(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指す｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主として米国の株式の中で、成長性が高いと判断される企業や、企業の本質的価値に比較して過小評価されていると判断される企業の株式等に投資する。大型株式から小型株式まで幅広い時価総額規模の企業を投資対象とする。銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行う。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月15日決算。

東京証券取引所に上場(コード:1476)｡わが国の不動産投信(J-REIT)市場全体の値動きを表す代表的な株価指数である「東証REIT指数(配当込み)｣との連動を目指すETF(上場投資信託)｡ファンドオブファンズ方式で運用。2、5、8、11月決算｡基準価額は100口当たり。

日本の株式で積極的な運用を行い､ベンチマークである日経平均トータルリターン・インデックスの動きに連動する投資成果を目指す｡同指数に採用されている銘柄の中から200から225銘柄に､原則として同指数における個別銘柄の比率と同程度となるように投資を行う｡株式の組入比率は､高位を保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

日本の株式を主要投資対象とし､ベンチマークである東証株価指数(TOPIX)(配当込み)に連動する投資成果をめざす｡株式(株価指数先物取引等を含む)の組入比率は､高位を保つ｡運用の効率化を図るためおよび当該株価指数への連動をめざすため､株価指数先物取引等を利用する｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主として中国及び東南アジア圏の中小企業(輸出企業)の短期(原則として最長6カ月)売掛債権(優良グローバル企業(輸入企業)の買掛債務)に投資を行い、安定した収益の確保と信託財産の着実な成長を目指して運用を行う。購入や換金の申し込みは、月に1回可能。実質組入外貨建資産の為替変動リスクの低減を図ることを目指す。ファンドオブファンズ方式で運用。8月決算。

主として日本の金融商品取引所等に上場している株式に投資｡TOPIX構成銘柄のうち､10年以上にわたり毎年増配しているか､または安定した配当を維持している銘柄を対象とし､配当利回りにより加重され算出される指数｢S&P/JPX配当貴族指数｣(配当込み)に連動する投資成果を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡