海外の株式に投資を行い､MSCIエマージング･マーケット･インデックス(円換算ベース､配当込み､為替ヘッジなし)の動きを概ね捉える投資成果をめざす｡購入時および換金時手数料なし｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

LBMA金価格指数に連動するETFまたはETC(上場投資信託)への投資を通じて、金現物価格の値動きと概ね同等の投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

東京証券取引所に上場(コード:540A)｡日経銀行株トップ10指数に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。4、10月決算。基準価額は100口当たり。

投資一任口座専用ファンド。東証REIT指数(配当込み)に採用されている不動産投資信託証券に投資し、東証REIT指数(配当込み)の動きに連動する投資成果をめざして運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主として、米国の金融商品取引所に上場している、日本を含む世界各国のバーチャルリアリティ関連企業の株式等(DR(預託証書)を含む)に投資する。S&P Kensho Ｖirtual Reality Index(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。8月決算。

投資一任口座専用ファンド。世界各国の公社債を投資対象とする投資信託証券への投資を通じて、安定した利子等収益の確保と着実な信託財産の成長を目指して運用を行う。指定投資信託証券の選定については、運用体制や運用哲学などの評価(定性評価)に加えて運用実績にかかる評価(定量評価)などを勘定して決定する。組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主として､外国の公社債に投資し､投資成果をFTSE世界国債インデックス(除く日本､円ヘッジ･円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う｡同インデックスへの連動性を随時チェックし､必要があればポートフォリオのリバランスを行う｡保有外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

世界の株式、不動産投信(リート)および債券に広く分散投資を行う。目標とするリスク水準(標準偏差)を約13%程度に設定し、その水準に応じて、各資産クラスの中から適切と判断する投資信託証券を選定し、目標リスク水準となるようその組み合わせと比率、また為替ヘッジの比率を決定し、運用する。組入外貨建資産の一部について、対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。8月決算。

投資一任口座専用ファンド。欧州の株式を投資対象とする投資信託証券への投資を通じて、信託財産の成長を目指して運用を行う。指定投資信託証券の選定については、運用体制や運用哲学などの評価(定性評価)に加えて運用実績にかかる評価(定量評価)などを勘定して決定する。組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

伝統的な4つの資産(日本と海外の債券と株式)に分散投資を行う｡基本配分比率は､日本株式30%程度､海外株式20%程度､日本債券40%程度､海外債券10%程度｡海外債券は､信用力の高い先進国の債券に､海外株式は､より安定的な先進国の株式に投資する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡

世界主要先進国の株式を主要投資対象とし､割安で好配当が期待される株式に投資を行う｡信用力が高いと考えられる企業へ投資することで､ファンドの安全性を高め､安定的な収益の確保をめざす｡独自の割安評価手法を持つUBSアセット･マネジメント株式会社からのアドバイスを受け､運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡東京証券取引所上場株式(上場予定を含む)を投資対象とし､投資成果を東証株価指数(配当込み)の動きに連動させることをめざして運用を行う｡ポートフォリオの作成に当たっては､同指数への連動性を随時チェックし､必要があればリスクモデルを使用してポートフォリオのリバランスを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主として日経平均株価(日経225)(配当込み)に採用されている株式に投資し、日経平均株価(日経225)(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指す。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

国内の金融商品取引所上場株式のうち､日経平均株価(日経225)に採用されている銘柄を主要投資対象とする｡日経平均トータルリターン･インデックス(｢日経平均株価(日経225)｣(配当込み))の動きに連動する成果をめざし､原則として､同指数に採用されている銘柄の中から200銘柄以上に等株数投資を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

投資一任口座専用ファンド。世界各国の債券、株式、不動産投資信託(リート)、商品等に分散投資することにより、信託財産の成長と安定的な収益の確保を目指して積極的な運用を行う。マクロ経済見通しおよび定量分析より推計した各資産の中長期的な期待収益率に基づいて、ファンドの期待リターンを設定し、最適な投資配分比率を決定する。実質外貨建資産に対して対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主として､JPモルガンGBI-EMグローバル･ダイバーシファイド(円換算ベース)に採用されている新興国の現地通貨建て債券または新興国債券の指数を対象指数としたETF(上場投資信託証券)に投資し､JPモルガンGBI-EMグローバル･ダイバーシファイド(円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

投資一任口座専用ファンド。新興国を含む世界各国の株式(DR=預託証書を含む)を実質的な主要投資対象とする。銘柄選定にあたっては、グローバルな視点で投資魅力のある中長期の成長テーマを複数選定し、関連する銘柄群を中心に利益成長に着目した銘柄選択を行う。成長テーマは随時見直しを行い、それに伴い組入銘柄の変更を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡12月決算。

主として、米国の金融商品取引所に上場している、日本を含む世界各国の水素エコノミー関連企業の株式等に投資を行う。S&P Kensho Hydrogen Economy Index(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。8月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主として日本の債券に投資を行い､ベンチマークを上回る投資成果を目標として運用を行う｡ポートフォリオは､イールド選択(金利選択)､スプレッド(国債との利回り較差)選択および銘柄選択を付加価値の源泉として構築する｡ベンチマークはNOMURA-BPI(総合)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1478)｡配当性向や配当継続性、財務指標(ROE、負債・自己資本比率等)の要件を満たした銘柄の中で、配当利回りが高い銘柄で構成される指数「MSCIジャパン高配当利回り指数(配当込み)」との連動を目指すETF(上場投資信託)｡2、8月決算｡基準価額は100口当たり。

投資一任口座専用ファンド｡わが国の金融商品取引所上場(上場予定を含む)の不動産投資信託の受益証券および不動産投資法人の投資証券に投資し、東証REIT指数(配当込み)に連動する投資成果をあげることをめざして運用を行う。組入銘柄それぞれの時価総額に応じた投資比率に基づきポートフォリオを構築することを基本とする。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算。

投資信託証券への投資を通じて、世界各国の債券、株式および不動産投資信託(リート)等に分散投資する。中長期的な目標リターンを目指して資産配分を行い、信託財産の安定的な成長を目指す。1万口当たりの基準価額(支払い済み分配金加算せず)が2,000円を下回った場合には、繰上償還する。原則として、為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。3、9月決算。

東京証券取引所に上場(コード:346A)｡S&P500 半導体・半導体製造装置35%キャップ指数(税引前配当込み)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。9月決算。基準価額は100口当たり。

投資一任口座専用ファンド｡主として､マザーファンドの受益証券を通じて､わが国の金融商品取引所上場の不動産投資信託の受益証券および不動産投資法人の投資証券に投資し､投資成果を東証REIT指数(配当込み)の動きに連動させることをめざして運用を行う｡東証REIT指数への連動性を随時チェックし､必要があればポートフォリオのリバランスを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

投資一任口座専用ファンド。世界の株式に投資を行うとともに、株式、債券、金利、クレジット、商品および通貨にかかるデリバティブ取引を行い、絶対収益の獲得をめざす。為替変動リスクを低減するため、保有実質外貨建資産について為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

主要投資対象は､日経平均株価(配当込み)に採用されている銘柄｡みなし額面を考慮した等株数投資を行い､ベンチマークである同指数に連動する投資成果の達成をめざす｡流動性､機動性､コスト等の観点から､株価指数先物取引を行うことがある｡原則として､株式への組入比率を高位に維持｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

主要投資対象は､東京証券取引所に上場されている株式｡東証株価指数(TOPIX)(配当込み)からカイ離するリスクと運用コストの極小化を目的として､定量的なリスク管理に基づいたポートフォリオの構築と適切な売買執行を行い､東証株価指数(TOPIX)(配当込み)と連動する投資成果をめざして運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

日本の金融商品取引所上場株式に投資し､TOPIX(東証株価指数)(配当込み)の動きに連動する成果をめざす｡運用にあたっては､ニッセイ基礎研究所が独自に開発したインデックス運用モデルを利用する｡同運用モデルについては継続的に評価､分析を行い､適宜見直しを行う｡購入時および換金時の手数料は無料､信託財産留保額なし｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1487)｡信託財産1口あたりの純資産額の変動率をS&P米国債7-10年指数(TTM､円建て､円ヘッジ)の変動率に一致させることをめざして運用｡同指数に採用されていない債券についても､国際機関債など信用力が相対的に高い債券に投資を行う場合がある｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡基準価額は1口当たり｡

投資一任口座専用ファンド｡東京証券取引所に上場している不動産投資信託証券(J-REIT)を主要投資対象し､東証REIT指数(配当込み)の動きに連動する投資成果を目標として運用｡不動産投資信託証券の組入比率は､原則として高位を維持｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

日本株式を主要投資対象とし､ベンチマークである日経平均トータルリターン・インデックスの動きに連動する投資成果を目指す｡｢バーラ日本株式モデル｣に従って、原則として200銘柄以上で運用しながら日経平均トータルリターン・インデックスとの高い連動性の実現に努める｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主として､東証REIT指数(配当込み)に採用されている不動産投資信託証券に投資し､東証REIT指数(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う｡運用の効率化をはかるため､東証REIT指数(配当込み)を対象指数としたETF(上場投資信託証券)または不動産投信指数先物取引を活用することがある｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡わが国の金融商品取引所上場株式のうち、東証株価指数に採用されている(または採用予定の)銘柄を主要投資対象とし､｢東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｣(以下､インデックス)に連動する投資成果をめざす｡流動性を基準に投資対象銘柄を選定し､アクティブウェイトを一定以内に抑えた上で､インデックスとの乖離を抑える｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本の公社債｡NOMURA-BPI総合(NOMURA-ボンド･パフォーマンス･インデックス総合)の動きに連動する投資成果を目指す｡インベストメント･テクノロジー関連部署によるインデックス情報の管理･分析や､運用審査部署によるファンドの分析により銘柄の選定を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

日本の金融商品取引所等に上場している株式に投資し、主として配当収益の確保および中長期的な値上がり益の獲得を目指す。株式への投資にあたっては、主としてダウ・ジョーンズ日本配当100インデックス(S&P)を参照し銘柄を選定し、流動性等を勘案して銘柄毎の組入比率を決定する。ファミリーファンド方式で運用。3、6、9、12月決算。

株式公開(IPO)から概ね5年以内の中型以上の米国株式(上場予定を含む）への投資を基本とする。株式への投資にあたっては、新技術やビジネスモデル等に着目し、企業収益の成長性が見込まれる銘柄を選定する。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

主要投資対象はわが国の株式｡わが国の株式の中から、各種投資指標により割安と判断される銘柄を重視し、中長期的な観点から個別企業のファンダメンタルズ分析により、投資銘柄を選定する。ベンチマークはTOPIX(東証株価指数、配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

日本を含む先進国および新興国の金融商品取引所に上場または店頭登録されている日本を含む世界の株式に投資し、MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

国内及び外国の各債券、国内及び外国の各株式、国内及び外国の各不動産投資信託証券(REIT)を実質的な主要投資対象とする。6本のマザーファンドへの投資比率は、各6分の1を基本とし、原則として毎月、リバランスを行い、合成指数に連動する投資成果を目指す。主として「つみたて投資」(定期的に継続して投資すること)によって取得される資金の運用を行う。原則、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡7月決算。

主要投資対象は､円建ての短期有価証券｡安定した収益の確保を図ることを目的として運用を行う｡なお､公社債等に直接投資する場合がある｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡