主として､国内外の株式･債券･リート､貸付債権､コモディティ､ヘッジファンドといった様々な資産への長期分散投資により､世界経済の成長に沿った収益の獲得を目指す｡株式､リート､コモディティへの投資割合の合計は､原則75%未満とする｡投資対象ファンドにおいて為替予約を活用し､為替変動リスクの低減を図る場合がある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

外国の株式を主要投資対象とし､MSCI-KOKUSAI指数(円換算ベース･為替ヘッジなし)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指す｡デリバティブの利用はヘッジ目的に限定｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。日本を含む世界の株式及び債券に分散投資する。2035年6月の決算日の翌日(ターゲット・イヤー)までの残存期間に応じて、原則として1年に1回、各資産の基本組入比率を変更する。ターゲット・イヤー以降の各資産の基本組入比率は一定とすることを基本とする。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主に、宇宙関連ビジネスを行う企業およびその恩恵を受ける企業の株式に投資する。宇宙関連ビジネスには、ドローンを含む無人航空機など「大気圏」に関するビジネスを行う企業、それらの「基幹技術」を提供する企業などを含む。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主要投資対象は､世界(日本を含む)の株式､債券､不動産投資信託(REIT)､商品(コモディティ)｡基本資産配分は､先進国株式30-45%､新興国株式2.5-12.5%､先進国債券30-45%､新興国債券2.5-12.5%､REIT0-10%､コモディティ0-10%｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

主要投資対象は､BICs(ブラジル､インド､中国)諸国の株式等｡ボトムアップ方式による個別銘柄積み上げとトップダウンによる国別配分､リスク管理に基づきポートフォリオを構築｡HSBCグローバル･アセット･マネジメントに加え､HSBCグループ内の情報ソースを活用｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

ベトナムの取引所に上場する株式、ベトナムの取引所に準ずる市場において取引されている株式ならびに世界各国、地域の取引所に上場するベトナム関連企業(ベトナムで営業を行う、もしくはベトナム経済の動向から影響を受けるビジネスを行う企業)の株式に投資する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主要投資対象は､新興国通貨建ての債券｡投資成果をJPモルガン ガバメント･ボンド･インデックス-エマージング･マーケッツ グローバル ダイバーシファイド(円換算)の動きに連動させることをめざして運用を行う｡為替ヘッジは､原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主としてマザーファンドの受益証券への投資を通じて、海外の金融商品取引所に上場している投資信託証券(ETF)に投資し、ISE クリーン・エッジ・ウォーター指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

日本を含む世界の株式、債券、リート、コモディティ等への投資ならびにデリバティブ取引を行う。ESGへの取り組みなどを考慮し選定された様々なアセット・クラス(資産)への分散投資と市場環境に応じた資産配分の機動的な変更により市場の変化に伴う下落リスクを低減する。外貨建資産については、為替ヘッジが必要と判断した場合は為替ヘッジを行うことがある。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

確定拠出年金専用ファンド。国内債券(基本投資割合20%)、外国債券(同50%)、国内株式(同5%)、外国株式(同15%)、国内REIT(同5%)、外国REIT(同5%)を実質的な主要投資対象とする。各マザーファンドの対象指数の月次リターンに、ファンドの各マザーファンドへの基本投資割合を掛け合わせた合成指数に連動する投資成果を目指す。原則、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡7月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､外国の公社債｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円ベース)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指して運用｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

値動きの異なる9つの資産クラスに分散投資を行うとともに､基準価額の下落を抑制することを目的としたDガード戦略により､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざす｡各資産クラスへの投資にあたっては､各市場の中長期的な値動きを概ね捉える投資成果をめざして運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

日本を含む世界の債券、株式、不動産投資信託証券(リート)に投資する。2060年をターゲット・イヤーと定め、その期日に向けて徐々にリスクを低減する運用を行う。市場環境の大きな変化等により、当ファンドの価格変動リスクが上昇した場合には、価格変動リスクの抑制を重視した運用を行うことがある。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主要投資対象は､日本を除く先進国の国債等｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､国内投信用円ベース)に連動する運用成果を目指す｡対象指数の選定および変更は､委託会社の判断により決定する｡国債を主要投資対象とする上場投資信託証券(ブラックロック･グループが運用するETF等)への投資を行う場合がある｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

投資一任口座専用ファンド。指定投資信託証券への投資を通じて、日本を除く先進国の株式を主要投資対象とし、市場環境に応じたアクティブ運用を行う。指定投資信託証券は、継続的にモニタリングを行い必要な場合は入替えも行う。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

日本を含む世界の債券、株式、不動産投資信託証券(リート)に投資する。2070年をターゲット・イヤーと定め、その期日に向けて徐々にリスクを低減する運用を行う。市場環境の大きな変化等により、当ファンドの価格変動リスクが上昇した場合には、価格変動リスクの抑制を重視した運用を行うことがある。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主として、米国の株価指数先物、国債先物およびリートETFならびに金先物に分散投資を行う。米国株式を対象とした株価指数先物取引、米国国債を対象とした先物取引、米国リートを対象としたリート指数先物取引および金を対象とした先物取引の買建玉の時価総額と、米国リートETFの組入総額の合計額が、信託財産の純資産総額の3倍相当となるよう投資を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。奇数月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､わが国の証券取引所上場の不動産上場投信｡個別銘柄の組み入れ不動産の種類等を考慮し､投資価値を分析して､銘柄ごとの配当利回り､期待される成長性､相対的な割安度などを勘案し投資銘柄を選定｡ベンチマークは東証REIT指数(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

主要投資対象は､フランスの金融商品取引所に上場している企業または同国において主な事業を展開する企業の株式､預託証券､優先株式ならびに株価に連動する効果を有する有価証券､不動産投資信託証券等｡事業内容､成長性､収益性､財務健全性などを勘案して投資銘柄を厳選｡原則として､為替ヘッジを行わない｡3､9月決算｡

主要投資対象は､米ドル建てのエマージング債券｡国債などのソブリン債､または政府機関債などの準ソブリン債に投資し､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡米ドル建資産について､原則として米ドル売り､メキシコペソ買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

日本を含む世界の6資産(国内外の債券､株式およびリート(不動産投資信託))にバランスよく分散投資を行い､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を目指す｡経済金融情勢の動向等の分析に基づく資産配分戦略により､リスクの低減を図る｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月9日決算｡

外国投資信託証券への投資を通じて、実質的に米国株式に投資する。先物取引・為替取引とオプション取引を活用する「米国株式ブースト戦略」により、積極的にリターンを追求する。原則として、決算日の前営業日の基準価額に応じた金額の分配をめざす。実質的な組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月10日決算。

主に､世界の株式50%､世界の債券35%､世界のREIT15%の割合で分散投資｡組入れた投資信託証券は定期的にモニターを行い､主としてファンド全体の利回り水準､リスク･リターン特性､通貨分散､セクター分散などを考慮して組入れ比率の調整を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡

わが国の金融商品取引所に上場している株式の中から、「魅力的」と判断した銘柄(高い技術力やブランド力があり、今後グローバルでの活躍が期待出来、成長していく日本企業(新・国際優良企業))に投資する。ベンチマークや業種にとらわれず、「厳選」した少数の投資銘柄群に集中的に投資を行うことを基本とする。株式市場の変動リスクの低減を図ることを目的として、株価指数先物取引等の売建てを行う。4、10月決算。

主要投資対象はオーストラリア証券取引所に上場されている不動産投資信託証券｡S&P/ASX200 A-REITインデックス (配当込み､円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指し､同指数に採用されている全銘柄をその時価総額の構成比に準じて組み入れる｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象は､世界のインフラ関連企業(公益､通信､エネルギーおよび運輸等の日常生活に必要不可欠なサービスを提供する企業)が発行する米ドル建て債券｡投資する債券は､原則として取得時においてBBB-格相当以上の格付を取得しているものに限る｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は､海外のソブリン債｡ドル通貨圏､欧州通貨圏の2通貨圏への投資割合をそれぞれ信託財産の純資産総額の50%程度とし､ドル通貨圏内では米ドルに､欧州通貨圏内ではユーロへの投資割合を50%程度とすることを基本とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月9日決算｡

国内外(新興国を含む)の株式､債券､不動産投資信託証券(REIT)等を実質的な主要投資対象とする｡相対的に大きな値動きが想定されるリスク性資産への投資比率の合計は､信託財産の純資産総額に対して55%を中心とすることを原則とする｡基本投資比率の決定において為替ヘッジを行うこととした実質組入外貨建資産については､マザーファンドもしくはファンドにおいて為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

東京証券取引所上場銘柄を中心に分散投資を行い､TOPIX(配当込み)に連動するようにポートフォリオ管理を行う｡運用の効率化を図るため､TOPIX先物取引等を利用する｡現物株式の組入比率に先物取引等の建玉比率を加減した実質株式組入比率は100%を基本とする｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

日本の金融商品取引所上場株式を主要投資対象とする｡徹底したファンダメンタルズ分析に基づき､利益成長が日本経済全体の成長速度を上回ると見込まれる銘柄に分散投資を行う｡ポートフォリオの構築にあたっては､割安度､成長銘柄の分析指標などを考慮して銘柄を選別する｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

日本を除く世界先進各国の株式を実質的な主要投資対象とする｡MSCI KOKUSAI(配当込み)をベンチマークとし､長期的に安定してベンチマークを上回ることを目指す｡ラッセル･インベストメントが複数の優れた運用会社を厳選し､それらをバランスよく組み合わせるとともに､必要に応じて入替等を行う｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主として日本の小型株式に投資を行い､信託財産の長期的な成長を目指す｡個別企業の分析を重視したボトムアップ･アプローチによる銘柄選択を行い､成長性が株価に織り込まれていないと判断される企業に投資｡ベンチマークはRussell/Nomura Small Capインデックス(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

主要投資対象は､独立行政法人住宅金融支援機構が発行している機構債(機構MBS)｡原則として､日本国債と同等またはそれ以上の格付けを付与されている銘柄に投資を行い､信用リスクの低減を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

日本のリートに投資し、投資成果を「日経高利回りREIT指数」(東京証券取引所に上場するすべての不動産投資信託(リート)の中から、予想配当利回りと流動性により選定された銘柄で構成された指数)の動きに連動させることをめざして運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。毎月21日決算。

主要投資対象は、内外の公社債。ブラックロック・グローバル・アロケーション・ファンドの運用成果を反映する指数連動債に投資し、世界各国のさまざまな資産への分散投資で得られる収益の獲得と、分配実施による定期的な信託財産の一部払い出し(上限=目標額決定時の基準価額に対して年当たり14.4%)を目的に運用する。原則として、為替の限定ヘッジを行う。毎月27日決算。

主要投資対象は､日本の取引所に上場(これに準ずるものを含む)されているJ-REIT｡J-REIT市場における時価総額構成比を基本としつつ､流動性･信用力などを勘案して各銘柄に対する投資比率を適宜調整し､市場全体の中長期的な動きを概ね捉える｡円建て資産を､原則として対ブラジルレアルで為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

主として日本を含む世界各国の金融商品取引所等に上場している株式に投資する。投資対象ファンド及び基本配分比率については、主としてテーマの将来性・有効性等に係る定量・定性評価等に基づき、委託者の判断により見直しを行う場合がある。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

主要投資対象は､欧州の金融商品取引所に上場しているユーロ圏の不動産投資信託受益証券(リート)､不動産株式､建設関連株式等｡安定した配当収入の確保と中長期的な値上がり益の獲得を目指すとともに､欧州不動産関連株のオプション取引ならびに通貨オプション取引の投資成果を享受することを目指す｡原則､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

主として米ドル建ての国債､政府機関債､投資適格社債､ハイイールド社債､新興国債券､資産担保債などの公社債に投資｡マクロ経済の環境や債券種別毎の相対的な魅力度の分析を行い､投資機会を積極的に追求｡組入外貨建資産について､原則として対円での為替ヘッジにより､為替変動リスクの低減を目指す｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡