外国投資信託証券への投資を通じて、実質的に米国株式に投資する。先物取引・為替取引とオプション取引を活用する「米国株式ブースト戦略」により、積極的にリターンを追求する。原則として、決算日の前営業日の基準価額に応じた金額の分配をめざす。実質的な組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月10日決算。

国内の金融商品取引所に上場されている株式を主要投資対象とし、信託財産の中長期的な成長をめざす。銘柄選定にあたっては、配当と自社株買いに着目し、総還元利回り(時価総額に対する配当額と自社株買い額の合計を評価する指標)が高い30銘柄程度に投資を行う。各銘柄への資産配分は、概ね等金額投資を行うことを目標とする。ファミリーファンド方式で運用。毎月10日決算。

外国投資信託証券への投資を通じて、実質的に米国株式に投資する。先物取引とオプション取引を活用する「米国株式ブースト戦略(為替リスク限定型)」により、積極的にリターンを追求する。原則として、決算日の前営業日の基準価額に応じた金額の分配をめざす。実質的な組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月10日決算。

米国および米国外の投資適格国の国債･政府機関債､米国内のアセットバック証券､米国内外の投資適格社債および高利回り社債､エマージングカントリー公社債などを主な投資対象とする｡米国をはじめ世界中の公社債に分散投資し､インカムゲインの確保とともにキャピタルゲインの獲得を目指す｡為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

米国および米国外の投資適格国の国債･政府機関債､米国内のアセットバック証券､米国内外の投資適格社債および高利回り社債､エマージングカントリー公社債などを主な投資対象とする｡米国をはじめ世界中の公社債に分散投資し､インカムゲインの確保とともにキャピタルゲインの獲得を目指す｡為替ヘッジを行う｡毎月10日決算｡

主として日本を除くアジア(オセアニアを含む)の米ドル建て等のハイ･イールド債(BB格以下に格付される債券)を主要投資対象とし､インカムゲインの確保と信託財産の成長を目指す｡組入れ外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

主として日本を除くアジア(オセアニアを含む)の米ドル建て等のハイ･イールド債(BB格以下に格付される債券)を主要投資対象とし､インカムゲインの確保と信託財産の成長を目指す｡原則として､米ドル等を日本円で為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

世界各国の上場不動産投資信託(リート)に分散投資する｡ポートフォリオの構築は､トップダウンで国や地域､セクター配分等を決定し､ボトムアップで個別銘柄を選定するという､2つのアプローチ(運用手法)の融合によって行う｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象は､米国の金融商品取引所に上場されている不動産投資信託または不動産投資法人(リート)が発行する優先証券(優先リート)｡優先リートの実質的な運用は､米国の投資顧問会社である｢ハイトマン･リアル･エステイト･セキュリティーズ･エルエルシー｣(ハイトマン) が行う｡円に対する為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象は､オーストラリアの証券取引所に上場している株式及び不動産投資信託を含む投資信託証券｡主に配当利回りに着目し､相対的に配当利回りの高い銘柄を中心に投資し､また､銘柄の流動性に配慮しながらポートフォリオを構築する｡配当収入の確保と信託財産の中長期的成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:459A)｡野村高利回りJリート指数を対象指標とし、採用されている不動産投資信託証券への投資を行うことにより、基準価額の変動率を対象指標の変動率に一致させることをめざして運用を行うETF(上場投資信託)。ファンドオブファンズ方式で運用。3、6、9、12月決算。基準価額は100口当たり。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､新興国の株式｡野村ファンド･リサーチ･アンド･テクノロジーが行う投資信託証券の評価等による助言に基づき､定性評価､定量評価等を勘案して分散投資を行う｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､新興国の株式｡野村ファンド･リサーチ･アンド･テクノロジーが行う投資信託証券の評価等による助言に基づき､定性評価､定量評価等を勘案して分散投資を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､MSCIエマージング･マーケット･インデックス(円換算ベース)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

10種類のマザーファンドへの投資を通じて、世界の株式、REIT、債券に分散投資する。当ファンド設定時に定めた基本配分比率で各マザーファンドへ投資する。株式・REIT・債券の3つの資産がファンドにもたらすリスクの大きさを概ね等しくすることをめざして決定した基本配分比率を維持する。基本配分比率の変更は、原則として行わない。為替の部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

豪ドル建ての国債､政府機関債､州政府債、社債､ABS､MBS､国際機関債等に分散投資｡ポートフォリオの平均格付けは原則としてAA-格相当以上を維持し､取得時においてBBB-格相当以上の格付を取得しているものに投資｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークは､ブルームバーグオーストラリア債券(総合)インデックス(円換算ベース)｡3､6､9､12月決算｡

日本を含む世界各国の株式､債券､リートおよび金に投資を行う｡「金」の投資信託証券には継続的に投資を行うことを基本とし､当該投資信託証券の組入比率の上限については純資産総額の原則50%未満とする｡組入比率については､適宜見直しを行う｡目標リスク水準は､年率標準偏差8%｡「金」の投資信託証券の組入部分については､原則として為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

日本を含む世界各国の株式､債券､リートおよび金に投資を行う｡「金」の投資信託証券には継続的に投資を行うことを基本とし､当該投資信託証券の組入比率の上限については純資産総額の原則50%未満とする｡組入比率については､適宜見直しを行う｡目標リスク水準は､年率標準偏差12%｡「金」の投資信託証券の組入部分については､原則として為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

投資一任口座専用ファンド。日本を含む世界の株式、債券、コモディティ、REIT等を実質的な投資対象とする複数の投資信託証券に投資し、リスクを抑えつつ、信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざして運用を行う。投資信託証券の選定、組入比率の決定は、株式会社大和ファンド・コンサルティングの助言を受け、これを行う。原則として為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

実質的に日本の国債に投資し、安定した収益の確保と信託財産の着実な成長を目指す。運用にあたっては、主として残存期間30年程度までの国債を実質的な投資対象とし、金利環境等に応じて残存期間別の組入比率の決定/調整を行う。ファミリーファンド方式で運用。1、4、7、10月決算。

主に投資信託証券への投資を通じて、実質的に米国株式(米国リートを含める場合がある)、米国投資適格債券、米ドル建て高利回り債券(米ドル建てのハイ・イールド社債および新興国債券)に分散投資を行い、インカム収益の確保と投資信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行う。為替変動リスクの低減を目的に、組入外貨建資産に対して80%程度を基本として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

主として､国内外の株式･債券･リート､貸付債権､コモディティ､ヘッジファンドといった様々な資産への長期分散投資により､世界経済の成長に沿った収益の獲得を目指す｡株式､リート､コモディティへの投資割合の合計は､原則50%未満とする｡投資対象ファンドにおいて為替予約を活用し､為替変動リスクの低減を図る場合がある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

国内外の株式･債券といった様々な資産に分散投資｡短期的な下振れリスクの抑制を目指すとともに､市場環境の変化に対応して､適切なポートフォリオの見直しを行う｡「株式」「リート」「コモディティ」への投資割合の合計は､原則75%未満とし､成長性を重視する｡外貨建資産について為替ヘッジを行う投資信託証券を組み入れる場合がある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:379A)｡主にS&P500指数の採用銘柄に投資するとともに、短期的に米国株式市場の相場変動が大きいと判断された場合のみ、S&P500指数を対象としたコール・オプションの売却を組み合わせたカバードコール戦略を構築する「S&P500 Dynamic Covered Call Index(配当込み、円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替ヘッジは原則として行わない。1、4、7、10月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:467A)｡米ドル建ての投資適格社債に投資し、信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざして運用を行うアクティブETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産について、為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。奇数月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2649)｡米国の政府系不動産担保証券(ジニーメイパススルー証券)を主要投資対象とし、「ブルームバーグ米国GNMAインデックスTTM(為替ヘッジ有り、円ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算。基準価額は1,000口当り。

東京証券取引所に上場(コード:515A)｡日本円建ての社債を主な投資対象として、信託財産の中長期的な成長を図ることを目標に積極的な運用を行うアクティブETF(上場投資信託)。ベンチマークはNOMURA-BPI 事業債 1-11年。1、4、7、10月決算。基準価額は1000口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2853)｡外国の国債を主要投資対象とし、各国の気候リスクへの相対的エクスポージャーに応じてインデックスのウェイトを積極的に調整する「FTSEアドバンスト気候リスク調整世界国債インデックス(除く日本、国内投信用、円ヘッジ・円ベース)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡1、4、7、10月決算｡基準価額は1000口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2258)｡米ドル建てハイイールド社債を実質的な主要投資対象とし、連動対象指数である「ICE BofA USハイ・イールド・コンストレインド・インデックス(国内投信用、円ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。1、4、7、10月決算。基準価額は1,000口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:488A)｡短期の日本国債と米ドルに対する日本円ロングのパフォーマンスを示す「FTSE円ドルロング日本国債0-1年(含短国)インデックス」の動きに高位に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算。基準価額は1000口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1497)｡米ドル建てハイイールド社債への投資を通じて、「Markit iBoxx 米ドル建てリキッド･ハイイールド指数(TTM円ヘッジ付き)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図ることを基本とする。1､4、7、10月決算｡基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2622)｡米ドル建て新興国国債を主要投資対象とし、「J.P.モルガン・エマージング・マーケッツ・ボンド・インデックス・グローバル・コア・インデックス 国内投信用(円建て、円ヘッジ) 」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算。基準価額は100口当り。

東京証券取引所に上場(コード:2259)｡残存期間が7年以上10年未満のフランスの国債を主要投資対象とし、連動対象指数である「FTSEフランス国債7-10年インデックス(国内投信用、円ヘッジ・円ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。1、4、7、10月決算。基準価額は1,000口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:170A)｡主としてわが国の金融商品取引所等に上場している株式の中から、予想配当利回りが市場平均(加重平均、今期予想ベース)と比較して高いと判断される銘柄を中心に投資する。銘柄の選定にあたっては、財務内容の健全性、業績動向、配当方針等を考慮して行う。ファミリーファンド方式で運用。1、4、7、10月決算。基準価額は1口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:257A)｡国内の株式に投資するアクティブETF(上場投資信託)。個別企業分析に市場動向分析を積極的に付加し、投資銘柄を厳選することにより、TOPIX(東証株価指数)(配当込み)に対する超過リターンを目指す。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。基準価額は1口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:394A)｡基幹放送事業者、認定放送持株会社およびこれらのビジネスと密接な関係を持つ広告代理店、コンテンツ制作・配信・流通会社、芸能事務所および通信インフラ関連会社等のメディア産業のなかから、利益水準や財務状況、取引所における流動性等を委託会社独自の観点から総合的に勘案し、投資銘柄を選定することにより、投資信託財産の成長をめざして運用を行うアクティブETF(上場投資信託)。7月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:396A)｡不動産投資信託証券のなかから、合併・買収、再編・提携といった個別銘柄の価値に重要な影響を与えるイベントの発生および委託会社がそうしたイベントの発生が期待できるものと考えられることなど、委託会社独自の観点をもとに総合的に勘案し、投資銘柄を選定することにより、投資信託財産の成長をめざして運用を行うアクティブETF(上場投資信託)。ファンドオブファンズ方式で運用。1、4、7、10月決算。基準価額は100口当たり。

BB格相当以下の格付が付与されている米国ドル建ての高利回り事業債を主要投資対象とし､中長期的に､高水準のインカムゲインの確保に加え､キャピタルゲインの獲得を目指す｡投資対象を40業種に分類し､1業種あたりの投資割合は､原則としてマザーファンドの純資産総額の25%以内とする｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月12日決算｡

主要投資対象は､新興国を含む世界各国の国債､政府機関債､社債等(現地通貨建て含む)｡インカムゲイン､キャピタルゲインおよび通貨の利益を総合した､米ドルベースでのトータルリターンの最大化をめざす｡投資先ファンドにおいて､純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月13日決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､新興国の国債､政府保証債､政府機関債､もしくは企業の発行する債券｡野村ファンド･リサーチ･アンド･テクノロジー株式会社の助言に基づき定性･定量評価等を勘案し､運用に優れると判断される投資信託証券1つもしくは少数を選定し､投資を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

米ドル建てのバンクローン(貸付債権)､公社債等を主要投資対象とし､利子収益の確保および値上がり益の獲得をめざす｡米ドル建てのバンクローン､公社債等は､原則として取得時においてCCC-格相当以上の格付けを取得しているものに限る｡対円での為替ヘッジを行わず､米ドル売り/豪ドル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月11日決算｡