投資一任口座専用ファンド。指定投資信託証券への投資を通じて、新興国の公社債を主要投資対象とし、アクティブ運用を行う。指定投資信託証券は、継続的にモニタリングを行い必要な場合は入替えも行う。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

世界の株式及び債券等(社債、政府保証債、政府機関債、国際機関債等)に投資を行う。なお、ファンドが投資する投資信託証券では、その運用プロセスにおいてESGやインパクト投資のスクリーニングが含まれる。実質基本投資割合は、株式50%、債券50%を基準として±10%の範囲を原則とする。実質組入外貨建資産について、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。5月決算。

確定拠出年金専用ファンド。主として日本の株式に投資を行う。株式への投資にあたっては、企業との対話を通じてESG(環境・社会・企業統治)の取り組みの改善が見込まれる企業の中から、企業収益の成長性、株価水準等を考慮して、銘柄選定を行う。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

日本の株式と公社債に分散投資｡原則として投資比率は各50%程度とし､市況見通しに基づいて変更しない｡組入株式は､上場株式の中から徹底的なボトムアップによる銘柄選択により選定｡組入債券の格付けはA格相当以上とし､その銘柄選択においては信用リスクと金利スプレッドに留意｡ ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

投資一任口座専用ファンド。日本の国債に投資を行う。対象インデックスとの連動を維持するため、先物取引等を利用し債券の実質投資比率が100%を超える場合がある。NOMURA-BPI国債 超長期(11-)に連動する投資成果をめざして運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

投資一任口座専用ファンド。日本を含む先進国の株式、債券、日本の不動産投資信託証券および短期公社債等に投資を行う。マクロ経済分析等に基づくトップダウンアプローチ、個別資産の魅力度判断等に基づくボトムアップアプローチにより基本ポートフォリオを決定するとともに、投資環境判断、ファンドのリスク水準等を考慮して機動的に資産配分の変更を行う。原則として為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

わが国の株式の中から環境問題への対応が優れている企行および環境に関連する事業を行う企業を中心に投資を行い、TOPIX（東証株価指数）配当込みを上回る投資成果を目指す｡委託会社による企業の収益性･成長性に関するファンダメンタルズ分析と｢グッドバンカー社｣の環境リサーチ･評価情報を融合し､投資銘柄を選定する｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

主要投資対象は､日本の株式｡全上場銘柄の中から､時価総額にこだわらず､成長性があり､かつ株価が割安と判断される銘柄を中心に選定して投資する｡銘柄の選定は､日本株式運用チームが行う企業取材に基づくボトムアップ･アプローチ方式で行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､TOPIX(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主要投資対象は､新興国の公社債｡JPモルガン･エマージング･マーケット･ボンド･インデックス･プラス(円ヘッジベース)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指す｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと判断されるポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､米国企業向けバンクローン(貸付債権)｡主に信用力が相対的に低い非投資適格の企業に対するバンクローンに投資を行い､高水準のインカムゲインの確保を目指す｡優先担保付バンクローンへの投資を主とするが､劣後担保付や無担保のバンクローンに投資する場合もある｡原則として､対円で為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

世界の株式及び債券等(社債、政府保証債、政府機関債、国際機関債等)に投資を行う。なお、ファンドが投資する投資信託証券では、その運用プロセスにおいてESGやインパクト投資のスクリーニングが含まれる。実質基本投資割合は、株式50%、債券50%を基準として±10%の範囲を原則とする。実質組入外貨建資産について、原則として為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。5月決算。

各マザーファンドを通じて、世界各国の債券、株式およびリートなどの資産に分散投資を行う。国内および先進国の債券・株式については、特にESG/SDGsを重視した運用を行う。5年から10年程度の中長期的な目標リターン(円短期金利＋2%)の追求および想定リスク水準(4.63%)とする。実質組入外貨建資産については、一部為替ヘッジを行う。7月決算。

主要投資対象は､ユーロ建のハイ･イールド債券等｡ユーロ建以外の資産にも投資を行うことがある｡ユーロ建以外の資産については､原則としてユーロ買いの為替取引を行う｡高水準のインカム･ゲインの獲得と中長期的な信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5月決算｡

世界各国の企業の中から、フィンテック(IT(情報技術)を活用した革新的な金融サービス等)関連企業の株式に投資する。預託証書(DR)、株価指数先物取引、上場投資信託証券(ETF)に投資を行う場合がある。STOXX グローバル フィンテック インデックス(ネット・リターン、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。原則として、対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1626)｡TOPIX-17 情報通信･サービスその他(配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資を行う｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率を同指数における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率に相当する比率に維持することを目的とした運用を行い､同指数に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は10口当り。

東京証券取引所に上場(コード:1630)｡TOPIX-17 小売(配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資を行う｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率を同指数における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率に相当する比率に維持することを目的とした運用を行い､同指数に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は10口当り。

投資一任口座専用ファンド。外国の国債に投資し、FTSE世界国債インデックス(除く日本、円ヘッジベース)の動きに連動する投資成果を目指す。指数を構成する銘柄をいくつかのグループ(層)に分け、それぞれのグループから代表銘柄を抽出して構成銘柄を選択し、ポートフォリオを構築する。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主要投資対象は､世界(日本を含む)の株式､債券､不動産投資信託(REIT)､商品(コモディティ)｡基本資産配分は､先進国株式15-35%､新興国株式0-10%､先進国債券55-75%､新興国債券0-10%､REIT0%､コモディティ0%｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

主要投資対象は､世界の債券や好配当株式など､魅力的な利回りが期待できる資産｢インカムアセット｣｡市場環境の変化や価格下落リスクに留意し､資産配分を柔軟に変更することで､安定的な運用成果を目指す｡実質外貨建資産については､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。2045年をターゲットイヤーとし､定期的に各資産(国内株式､外国株式､国内債券､外国債券等)への基本投資割合を変更することで､ターゲットイヤーの5年前となる2040年7月に近づくにしたがい､リスクの漸減を図る｡定期的な基本投資割合の変更は､当面､原則年1回行うことを基本とする｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主要投資対象は､先進国通貨建債券および新興国通貨建債券｡組入比率は信託財産の50%を中心に､40%程度から60%程度の範囲内とする｡先進国通貨および新興国通貨の中からそれぞれ3通貨を選定し､基本通貨配分を定める｡投資対象は各国国家機関､国際機関およびそれらに準ずる機関等が発行･保証する債券｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。国内外の債券・株式等に分散投資を行う。国内債券および外国債券(為替ヘッジあり)からの金利収入等を主な収益源泉としつつ、国内外の株式等の組み入れにより安定的な収益の積み上げをめざす。基準価額の変動リスクを年率2.5％程度とすることをめどとしつつ、中長期的にリスク水準のめどと同程度のリターン(運用管理費用控除前)の獲得をめざして、運用を行う。為替の部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

マザーファンド受益証券への投資を通じ、日本を含む先進国および新興国の金融商品取引所に上場または店頭登録されている株式に投資し、信託財産の積極的な成長を目指す。経営戦略とその実行力に主眼を置いた調査・分析を行い、グローバルなビジネス市場において持続的な競争優位性を持つと期待できる銘柄を厳選して投資を行う。原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

確定拠出年金専用ファンド。日本の金融商品取引所に上場している不動産投資信託証券(J-REIT)を主要投資対象とする。J-REITの個別銘柄の組入れにあたっては、マクロ動向、不動産市況、個別銘柄の定量・定性面について分析し、投資対象銘柄の選定およびポートフォリオの構築を行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡国内債券27%､国内株式40%､外国債券5%､外国株式25%､および短期金融商品3%の比率で配分した基本ポートフォリオのもと､個別資産毎におけるアクティブ運用を行い､超過収益の積み上げをはかる｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

国内外の金融商品取引所に上場されている株式に実質的に投資を行う。より良い未来をつくるために、すべての人が「しあわせ」を感じられるインクルーシブな社会づくりに積極的に取り組む国内外の企業へ長期的な視点で投資を行う。ボトムアップによる銘柄選択と長期的な社会課題の変容にも対応する。原則として為替の適時ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1358)｡日経平均株価(日経225)の変動率の2倍の値動きになる日経平均レバレッジ・インデックスの動きに連動する投資成果をめざす。原則として上場インデックスファンド225の組入総額と株価指数先物取引の買建玉の時価総額の合計額が、信託財産の純資産総額に対して約2倍程度になるように日々調整を行う。7月決算｡基準価額は1口当たり。

日本を含む主要先進各国の国債及び政府保証債等(ソブリン債)に分散投資し､リスク分散を図ったうえで､長期的に安定した収益の確保を目指して運用｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークは､FTSE世界国債インデックス(ヘッジなし､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

世界の金融機関が発行するハイブリッド証券等に投資を行い､安定したインカムゲインの確保と中長期的な信託財産の成長を図ることを目指す｡投資対象は取得時において投資適格(BBB格)相当以上を有するものとする｡原則として､対日本円での為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､中国(香港含む)の取引所に上場している企業の株式等｡特に有望な分野に焦点を当て､中国経済全体の成長を上回る高い収益成長が期待される企業群を中心に投資｡充実した調査･分析体制により､投資銘柄を厳選｡外貨建資産への為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

投資一任口座専用ファンド。米ドル建ての新興国の公社債に投資し、JPモルガン・エマージング・マーケット・ボンド・インデックス・プラス(円ヘッジ換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。指数を構成する銘柄をいくつかのグループ(層)に分け、それぞれのグループから代表銘柄を抽出して構成銘柄を選択し、ポートフォリオを構築する。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

投資一任口座専用ファンド。指定投資信託証券への投資を通じて、日本の不動産投資信託証券を主要投資対象とし、アクティブ運用を行う。指定投資信託証券は、継続的にモニタリングを行い必要な場合は入替えも行う。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1559)｡タイを代表する株価指数である「SET50指数(税引後配当込み)」の円換算値との連動を目指すETF(上場投資信託)。原則として､為替ヘッジを行わない｡8月決算｡基準価額は10口当り。

東京証券取引所に上場(コード:1560)｡マレーシアを代表する株価指数である「FTSEブルサ・マレーシアKLCI指数(税引前配当込み)の円換算値との連動を目指すETF(上場投資信託)。原則として､為替ヘッジを行わない｡8月決算｡基準価額は10口当り。

わが国の株式を主要投資対象とする。個別銘柄の流動性および収益性等を勘案して選定した銘柄の中から、継続増配を行っている企業の株式に投資することを基本とする。ポートフォリオの構築にあたっては、配当利回り等を勘案して、組入銘柄および組入比率を決定。当初ポートフォリオ構築後は、保有銘柄の将来の配当予想等を配慮し、定期的にリバランスおよび組入銘柄の見直しを行う。1、7月決算。

日本の金融商品取引所上場株式および海外の金融商品取引所上場(上場予定含む)株式の中から､成長性や収益性などを勘案して選定した成長株を主要投資対象とし､長期的な信託財産の成長をめざして積極的な運用を行う｡真に実力のあると見られる内外企業の成長株を中心に重点投資を行うほか､市況の情勢に応じて機動的な売買も行う｡1月決算｡

主要投資対象は､北米(米国､カナダ､メキシコおよび英領バミューダ)のいずれかの国で設立された企業が発行する株式で､かつ北米のいずれかの国で上場または取引されている株式｡配当利回りが相対的に高いと判断される銘柄に投資を行う｡原則として米ドル建ての資産についてのみ為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

日本を含む世界の中小型株式に実質的に投資を行い、長期的な値上がり益の獲得をめざして運用を行う。銘柄選定にあたっては、外部環境の変化に高い耐性を持ち、自助努力による長期的な成長を続けることが期待できる世界の優良企業に着目。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

日本株式、日本国債、米国株式、米国国債を投資対象とする、日本、米国の金融商品取引所等の上場投資信託証券(ETF)に分散投資を行う。信託財産の成長を目指して積極的な運用を行う。各資産を投資対象とするETFへの基本投資配分比率は、投資助言会社の投資助言に基づき決定する。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。10月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は世界各国の株式｡世界を｢北米｣｢欧州｣｢アジア･オセアニア(日本を含む)｣の3地域に分割し､各地域への投資は概ね各地域の先進国市場の投資可能な時価総額構成比に準じた比率で行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡