確定拠出年金専用ファンド。国内外の株式、債券、不動産投資信託証券へ分散投資を行い、信託財産の着実な成長を目指して運用を行う。各資産への投資配分比率については、ポートフォリオの想定リスク水準(8%)を踏まえて長期的な視点のほか、短期的な視点も考慮して決定する。外貨建債券への投資にあたっては、一部為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

確定拠出年金専用ファンド。国内外の株式、債券、不動産投資信託証券へ分散投資を行い、信託財産の成長を目指して積極的な運用を行う。各資産への投資配分比率については、ポートフォリオの想定リスク水準(13%)を踏まえて長期的な視点のほか、短期的な視点も考慮して決定する。外貨建債券への投資にあたっては、一部為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主要投資対象は､アセアン加盟国の取引所上場株式｡シンガポール､マレーシア､タイ､インドネシア､フィリピン､ベトナムの株式を中心に､成長が期待できる企業の株式に分散投資｡銘柄選定にあたっては､競争力があり､かつ財務健全性を備えた優良銘柄を中心に厳選｡原則として､対円での為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡世界各国の株式､公社債に分配投資することで中長期的に信託財産の成長を目指す｡基本的な資産配分は株式65%､債券30%､現預金5%とし､株式50%-80%､債券15%-45%､現預金0%-15%の範囲内で変更を行う｡基本資産配分と組入れ比率の上･下限については､5年程度に1度見直す｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡運用は､マクロ経済分析をもとにしたトップダウンアプローチで行い､独自に定めるユニバースを構成する業種ごとの基準ウエイトから一定の範囲内で乖離をとる業種配分と､企業の中長期成長力およびバリュエーションを重視した銘柄選択により超過収益の獲得を目指す｡ベンチマークはTOPIX(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は､イタリアの金融商品取引所に上場している企業または同国において主な事業を展開する企業の株式､預託証券､優先株式ならびに株価に連動する効果を有する有価証券､不動産投資信託証券等｡事業内容､成長性､収益性､財務健全性などを勘案して投資銘柄を厳選｡原則として､為替ヘッジを行わない｡6､12月決算｡

主として､オーストラリアのREIT(不動産投資信託証券)に投資を行う｡リスク水準に関するスクリーニング､キャッシュフローの予測分析に加え､配当利回りや流動性､リスク等を考慮して最終的なポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

主要投資対象は､米ドル建てのエマージング債券｡国債などのソブリン債､または政府機関債などの準ソブリン債に投資し､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡米ドル建資産について､原則として米ドル売り､カナダドル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象は､米ドル建てのエマージング国債｡相対的に高いインカムゲインの獲得と中長期的な信託財産の成長を目指す｡また､投資対象の一部にエマージング社債を加えることで､更なる利回りの向上に努める｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象は､米ドル建てのエマージング債券｡国債などのソブリン債､または政府機関債などの準ソブリン債に投資し､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡米ドル建資産について､原則として米ドル売り､南アフリカランド買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

外国投資信託証券への投資を通じて、実質的に米国株式に投資する。先物取引・為替取引とオプション取引を活用する「米国株式ブースト戦略」により、積極的にリターンを追求する。原則として、決算日の前営業日の基準価額に応じた金額の分配をめざす。実質的な組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月10日決算。

外国投資信託証券への投資を通じて、実質的に米国株式に投資する。先物取引とオプション取引を活用する「米国株式ブースト戦略(為替リスク限定型)」により、積極的にリターンを追求する。原則として、決算日の前営業日の基準価額に応じた金額の分配をめざす。実質的な組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月10日決算。

主に､世界の債券70%､世界の株式15%､世界のREIT15%の割合で分散投資｡組入れた投資信託証券は定期的にモニターを行い､主としてファンド全体の利回り水準､リスク･リターン特性､通貨分散､セクター分散などを考慮して組入れ比率の調整を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡

主に､世界の株式50%､世界の債券35%､世界のREIT15%の割合で分散投資｡組入れた投資信託証券は定期的にモニターを行い､主としてファンド全体の利回り水準､リスク･リターン特性､通貨分散､セクター分散などを考慮して組入れ比率の調整を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡

日本の取引所に上場(これに準ずるものを含む)している中型･小型株を主要投資対象とし､創業期から離陸した企業､次なる飛躍を目指した企業の｢創業期｣､｢成長期｣および｢再成長期｣をとらえる｡トップダウン･アプローチ及びボトムアップ･アプローチの組合せによるアクティブ運用を行い､有望な銘柄を選別することでポートフォリオを構築。3月決算｡

米国および米国外の投資適格国の国債･政府機関債､米国内のアセットバック証券､米国内外の投資適格社債および高利回り社債､エマージングカントリー公社債などを主な投資対象とする｡米国をはじめ世界中の公社債に分散投資し､インカムゲインの確保とともにキャピタルゲインの獲得を目指す｡為替ヘッジを行う｡毎月10日決算｡

主に､世界の高配当資産株80%､世界のソブリン債券20%の割合で分散投資を行い､安定的かつより優れた分配金原資の獲得と信託財産の成長を目指す｡特定の銘柄､国や通貨に集中せず､分散投資することでリスクの低減を図り､通貨分散を考慮してポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

限定追加型ファンド。プロテクト水準毎年設定型・米国株式ファンド(3月末ロール型)(適格機関投資家向け)を主要投資対象とする。毎年基準日から1年間の損失の最大値を一定の水準以内になるように抑えつつ、米国株式市場の上昇を安定的に享受することを目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

主として日本を除くアジア(オセアニアを含む)の米ドル建て等のハイ･イールド債(BB格以下に格付される債券)を主要投資対象とし､インカムゲインの確保と信託財産の成長を目指す｡組入れ外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象は､米国企業向けバンクローン(貸付債権)｡主に信用力が相対的に低い非投資適格の企業に対するバンクローンに投資を行い､高水準のインカムゲインの確保を目指す｡優先担保付バンクローンへの投資を主とするが､劣後担保付や無担保のバンクローンに投資する場合もある｡原則として､対円で為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象は､日本を除く世界各国の公社債｡幅広く分散投資を行い､高い利息収入の確保と値上がり益の獲得を目指す｡先進国の投資適格債60%､先進国の高利回り債20%､新興国の公社債20%を基本配分比率として､投資環境に応じた機動的な資産配分を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象は､米国の金融商品取引所に上場されている不動産投資信託または不動産投資法人(リート)が発行する優先証券(優先リート)｡優先リートの実質的な運用は､米国の投資顧問会社である｢ハイトマン･リアル･エステイト･セキュリティーズ･エルエルシー｣(ハイトマン) が行う｡円に対する為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として、世界各国の株式の中から、クオリティが高く、イノベーションにより持続可能な成長が期待できる銘柄に投資する。ポートフォリオの構築においては、独自評価である銘柄確信度(CQ)を用いてスコアリングする。さらに独自算出のイノベーティブ・スコアおよび定性評価を用いて銘柄特定する。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主要投資対象は､日本の公社債｡組入れ段階においてBBB格相当以上の長期格付を取得している銘柄に投資｡運用にあたっては､マクロ経済分析等のファンダメンタルズ分析､債券市場分析等をふまえて投資戦略を決定し､ポートフォリオを構築｡ベンチマークは､ダイワ･ボンド･インデックス総合｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主要投資対象は､日本の金融商品取引所上場(これに準ずるものを含む)株式のうち､経営者が実質的に主要な株主である企業の株式｡経営者のリーダーシップに関する定性分析を重視しつつ､企業の成長性･収益性に比較して割安であると判断される銘柄を選別して投資銘柄を選定｡計算期末の前営業日の基準価額に応じた分配をめざす。ファミリーファンド方式で運用｡1、4、7、10月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本を含む世界各国の不動産投資信託｡安定的かつ相対的に高い配当収益の確保を目指すため､賃貸事業収入比率の高い銘柄を中心に分散投資を行う｡ポートフォリオ全体の平均賃貸事業収入比率の目標は75%以上｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1680)｡主要投資対象は､日本を除く先進各国の株式(DR(預託証券)およびカントリーファンドなどを含む)｡信託財産の1口あたりの純資産額の変動率を円換算したMSCI-KOKUSAIインデックスの変動率に一致させることをめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1月決算｡基準価額は100口当り｡

東京証券取引所に上場(コード:1681)｡主要投資対象は､新興国の株式(DR(預託証券)およびカントリーファンドなどを含む)｡信託財産の1口あたりの純資産額の変動率を円換算したMSCIエマージング･マーケット･インデックスの変動率に一致させることをめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1月決算｡基準価額は100口当り｡

東京証券取引所に上場(コード:1554)｡主要投資対象は､日本を除く先進各国および新興国の株式等や株価指数先物取引に係る権利｡信託財産の1口あたりの純資産額の変動率をMSCI ACWI ex Japanインデックスの変動率に一致させることをめざす｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1月決算｡基準価額は100口当り｡

東京証券取引所に上場(コード:2240)｡S&P500先物インバースに日次指数(エクセスリターン)の動きに連動する投資成果をめざすETF(上場投資信託)。外貨建資産については、為替変動リスクの低減を図るため、原則として対円での為替ヘッジを行う。1月決算｡基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1495)｡信託財産の1口あたりの純資産額の変動率を円換算した「FTSE EPRA/NAREIT アジア(除く日本)リート10%キャップ指数」の変動率に一致させることをめざす。原則、為替ヘッジを行わない。1、4、7、10月決算。基準価額は1口当たり。

BB+以下､あるいはBa1以下の格付けを有する米ドル建ての｢アジアの高利回り債｣を主要投資対象とし､高水準のインカムゲインの確保と中長期的な信託財産の成長を目指す｡組入資産について､原則として対円で為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

BB+以下､あるいはBa1以下の格付けを有する米ドル建ての｢アジアの高利回り債｣を主要投資対象とし､高水準のインカムゲインの確保と中長期的な信託財産の成長を目指す｡組入資産を､原則として対円で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

BB+以下､あるいはBa1以下の格付けを有する米ドル建ての｢アジアの高利回り債｣を主要投資対象とし､高水準のインカムゲインの確保と中長期的な信託財産の成長を目指す｡組入資産について､実質的に当該組入資産にかかる通貨を売り､選定通貨(米ドルを除く)を買う為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

主要投資対象は､国内および外国(新興国含む)の各債券､各株式ならびに国内および外国の各不動産投資信託証券(REIT)｡ターゲットイヤー(安定運用開始時期)である2040年6月の決算日の翌日(第66計算期間開始日)に近づくにしたがって資産配分比率を変更し､リスクを徐々に減らすことを基本｡原則為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

BB+以下､あるいはBa1以下の格付けを有する米ドル建ての｢アジアの高利回り債｣を主要投資対象とし､高水準のインカムゲインの確保と中長期的な信託財産の成長を目指す｡組入資産について､実質的に当該組入資産にかかる通貨を売り､選定通貨を買う為替取引を行う｡6､ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は､国内および外国(新興国含む)の各債券､各株式ならびに国内および外国の各不動産投資信託証券(REIT)｡ターゲットイヤー(安定運用開始時期)である2050年6月の決算日の翌日(第71計算期間開始日)に近づくにしたがって資産配分比率を変更し､リスクを徐々に減らすことを基本とする｡原則為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

先進国資本エマージング株式(先進国企業が出資する新興国企業の株式)に投資を行う｡グローバルに展開する日興アセットマネジメント･グループの総合力を結集する｡基準価額が1万円(1万口当たり)超の場合には､分配対象額の範囲内でかつ当該超過分の50%を上限に､積極的に分配を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

日本を除く世界各国の債券等や米国のモーゲージ証券等に実質的に分散投資を行い、投資信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行う。米国債券40%、欧州債券30%、米国モーゲージ証券30%を基本配分比率とする。実質組入外貨建資産については、為替変動リスクの低減を図るため、原則として70%程度を目途に対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

日本を含む世界各国の株式および債券へ投資｡基準配分は､国内株式20%､国内債券55%､海外株式10%､海外債券10%､短期金融資産5%｡基準ポートフォリオの資産配分は､それぞれ基準配分±5%(国内債券は±10%)以内に変動幅を抑制｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡