投資一任口座専用ファンド。日本の取引所に上場している不動産投資信託(REIT)に投資することにより、東証REIT指数(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指す。指数を構成するすべての銘柄について、その時価構成比率に合わせて保有し、ポートフォリオを構築する。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

世界各国(エマージングカントリー含む)の株式市場を投資対象とし､本源的価値を下回った価格で取引されている割安銘柄の発掘に努め､厳選投資｡基本的に対円での為替ヘッジを行わない方針だが､円高が見込まれる場合には為替ヘッジを行う場合もある｡ベンチマークはMSCIワールド･インデックス(円ベース)｡毎月15日決算｡

投資一任口座専用ファンド｡米国の株式および世界の幅広い種類の公社債等(国債/政府機関債/社債/モーゲージ証券/資産担保証券/バンクローンなど)に投資を行う。丸三証券株式会社からの投資助言に基づき運用を行う。資産配分は米国株式20%、世界の公社債等80%。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

マザーファンド受益証券への投資を通じて、主に米国の株式を主要投資対象とする上場投資信託証券(ETF)および米国の金融商品取引所等に上場している株式に投資し、主として配当収益の確保および中長期的な値上がり益の獲得を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主として､マザーファンド受益証券への投資を通じ､新興国の株式または新興国株式の指数を対象指数としたETF(上場投資信託証券)に投資し､MSCIエマージング･マーケット指数(配当込み､円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､国内および外国(新興国を含む)の株式､国内および外国(新興国を含む)の公社債､国内および外国の不動産投資信託証券(REIT)｡また､為替予約取引等を主要取引対象とし､信託財産の成長を目標に運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主として日本を含む世界の金融商品取引所に上場している航空宇宙関連企業(ロケット関連事業、人工衛星関連事業、その他宇宙関連事業等)の株式、預託証券、優先株式ならびに株価に連動する効果を有する有価証券等に投資する。銘柄選定にあたっては、事業内容、成長性、収益性、財務健全性などを勘案して厳選する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。2、5、8、11月決算。

世界の株式、債券およびオルタナティブに分散投資する。リスク許容度に応じた5つのファンドのうち、リスク水準が最も高いファンド。リスク許容度と、各投資対象の期待リターン(収益率)および推定リスク水準(標準偏差)等に基づき、「最適ポートフォリオ」(推定リスク水準において、期待リターンが最も高いポートフォリオ)を決定する。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

主として日本を含む世界の株式､債券､金(デリバティブ取引含む)に分散投資｡投資に当たっては､各資産の収益とそのリスク見通しを分析し､市場環境に応じて資産配分を機動的に変更｡外貨建て資産については､為替ヘッジが必要と判断した場合は為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

日本の取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている不動産投資信託証券(リート)を主要投資対象とし､投資信託財産の成長を図ることを目的として運用を行う｡日本以外の取引所に上場されているリートに投資することもある｡リートの組入比率は､原則として高位を維持する｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

世界の株式及び債券に分散投資を行うことでリスクの低減に努める。基本組入比率は、地域別(日本、先進国、新興国)のGDP(Gross Domestic Product(国内総生産))総額の比率に基づき決定する。株式と債券の基本資産配分比率は、株式25%、債券75%とする。地域別構成比と資産の基本組入比率は、年1回見直す。為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。主として、マザーファンド受益証券への投資を通じて、海外の公社債に実質的に投資し、FTSE世界国債インデックス(除く日本、円ベース、為替ヘッジなし)に連動する投資成果をめざす。ベンチマークへの連動性を高めるため、有価証券先物取引等を活用する場合がある。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主として日本の物価連動国債に投資を行い､将来のインフレリスクを回避することにより安定収益の確保を目指す｡組入れる物価連動国債の加重平均残存期間は､2013年10月以降に発行された物価連動国債全体の加重平均残存期間の上下3年の範囲内とすることを基本とする｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

投資一任口座専用ファンド。米ドル建てのハイイールド債を主要投資対象とする上場投資信託証券に実質的に投資を行い、ブルームバーグ米国ハイイールド社債インデックス TTM(円ベース、為替ヘッジあり)に連動する投資成果を図ることを目的として、運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本の公社債を主要投資対象とし､ベンチマークであるNOMURA-BPI総合を中長期的に上回る投資成果を目指す｡信用リスクの低減を図るため､原則として取得時に信用ある格付機関によるA格相当以上の格付または､それと同等と判断された公社債に投資｡公社債の組入比率は､原則として高位を保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

欧州の株式に投資する。株式への投資にあたっては、配当利回りに着目し、高水準のインカムゲインと中長期的な値上がり益の獲得によるトータル・リターンの追求を目指す。ポートフォリオの平均配当利回りが市場平均を上回るように銘柄の選定、投資比率の決定を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

Nifty50指数(配当込み)への連動をめざすETF(上場投資信託証券)を実質的な主要投資対象とする。インドの経済特区であるGIFT Cityにおける税制優遇制度を活用し、運用コストの低減を図る。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。8月決算。

わが国の金融商品取引所に上場されている株式のうち、日経平均トータルリターン・インデックスに採用されている銘柄(採用予定を含む)を主要投資対象とする。日経平均トータルリターン・インデックスに連動する投資成果を目標として運用を行う。株式の組入比率は高位を保つ。運用の効率化を図るため、有価証券先物取引等を利用する。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

世界の債券を実質的な投資対象とする投資信託証券を主要投資対象とし､安定した収益の確保と中長期的な信託財産の成長を目標に運用を行う｡投資信託証券については実質的な外貨建資産について､為替ヘッジを行うもの､もしくはこれらに類するものに限定することを基本とする｡投資信託証券への投資にあたっては､株式会社ウエルス･スクエアからの助言を受ける｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主としてインカム資産の世界各国の株式、債券に投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指す。複数のポートフォリオ・マネジャーやアナリストが運用に携わることによって、投資対象やアイデアの分散を図り、安定的かつ継続的に運用成果の獲得を目指す。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

岐阜・愛知関連株式(岐阜県または愛知県に本社(これに準ずるものを含む)がある企業、岐阜県または愛知県に工場や店舗等があるなど岐阜県または愛知県の経済に貢献している企業)および明治安田高配当サステナビリティ日本株マザーファンド受益証券を主要投資対象とする。岐阜・愛知関連株式の運用においては、時価総額ならびに財務状況や流動性、バリュエーション等を考慮して銘柄を選定する。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

日々の基準価額の値動きがNASDAQ100指数(円ヘッジベース)の値動きの2倍を上回ることをめざして運用を行う。定量的なモデルに基づき、レバレッジ比率を1から3倍程度の範囲内でコントロールする。実質組入外貨建資産については、為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。

確定拠出年金専用ファンド。主としてわが国の金融商品取引所に上場している株式に投資し、日経平均株価(日経225)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。株式の実質組入比率は、原則として高位を保つ。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主として日本を除く先進国の株式に投資し、MSCIコクサイ・インデックス(円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。マザーファンドにおいては、ベンチマークとの連動性を維持するため、株価指数との連動をめざすETF(上場投資信託証券)、株価指数を対象とした株価指数先物取引を利用することがある。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

日本の金融商品取引所に上場している上場投資信託証券(ETF)を実質的な主要投資対象とし、信託財産の成長を図ることを目的として積極的な運用を行う。目標分配率を年3%程度となるように定めて分配を行うことを目指す。基準価額が90営業日連続して3000円以下となった場合には、安定運用に切り替えることを基本とする。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

投資信託証券への投資を通じて、世界（日本を含む）の株式および債券に投資を行う。投資信託財産の成長を図ることを目的として運用を行う。長期的な資産別見通しと投資効率性を重視した資産配分に基づき、リターンの獲得を目指す。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジのため外国為替の売買予約を行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。8月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡海外の公社債に投資し､投資成果をベンチマークであるFTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円ベース)の動きに連動させることをめざす｡為替レート変動および債券価格変動への対応､債券価格変動要因の測定･管理に留意して運用を行う｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主にわが国の上場株式及び海外上場株式から今後の高成長が期待できる産業を選定し､その中から特に優れたテクノロジーを有し競争優位を保持できる企業に投資｡当面着目するのは｢情報通信産業｣｡銘柄の選択及び運用にあたっては、国内外の経済動向や産業動向に着目するマクロ・アプローチと､個別銘柄に主眼を置いたボトムアップ・アプローチを組み合わせて行う｡6、12月決算｡

主として投資信託証券を通じて、アジア・パシフィック株式(概ね50%程度)、「中小型株式」を中心とする「にいがた関連株式」(概ね20%程度)、日本の「高配当日本株式」(概ね30%程度)へ実質的に分散投資を行う。各投資信託証券の組入比率は適時調整を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

主要投資対象は､国内株式､国内債券､外国株式､外国債券､世界各国(日本を含む)の不動産投資信託証券(REIT)｡国内株式､外国株式､世界REITの投資比率の合計は原則50%以内とする｡投資配分比率の見直しを定期的に行い､安定した収益の確保と信託財産の着実な成長を図る｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主要投資対象は､日本国内の証券取引所に上場している不動産投資信託証券｡運用にあたっては､｢不動産としてのJ-REIT｣と｢有価証券としてのJ-REIT｣の2つの側面に着目し候補銘柄の信用度､流動性等を勘案してポートフォリオを構築｡J-REITの組入れ比率は､原則として高位を保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月12日決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として日本の公社債に投資を行う。NOMURA-BPI総合に連動する投資成果をめざして運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主に国内外の公社債、株式および不動産投資信託証券（リート）に、マザーファンドを通じて実質的に投資し、それぞれの配分比率を適宜変更する。信託期間を資産形成期(設定日以降2035年の決算日まで)と資産安定期に分け、それぞれの期間に応じて、基準価額の目標変動リスクを変更する。外貨建資産は投資環境に応じて弾力的に対円での為替ヘッジを行い、一部または全部の為替リスクの軽減をめざす。ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

国内外の金融商品取引所に上場する株式のうち防衛・航空宇宙に関連する先進国企業の株式に実質的に投資する。株価騰落率などを分析し、相対的に株価が上昇トレンドにあると期待される上位銘柄を選定する。購入時および換金時の手数料は無料､信託財産留保額なし｡原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

ダウ･ジョーンズ工業株価平均に採用されている米国株式を主要投資対象とし､同指数(税引後配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行う｡効率的な運用を行うため､株価指数先物取引や上場投資信託証券等を活用する場合がある｡実質外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

国内債券57%､外国債券11%､国内株式19%､外国株式8%､エマージング株式3%､短期資産2%を基準資産配分比率とし､6つの資産へ分散投資｡比較的低位にリスクを設定し､安定した運用を目指す｡実質組入外貨建資産に対しては､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主として､新興国通貨建ての債券に投資し､投資成果をベンチマークであるJPモルガン ガバメント･ボンド･インデックス-エマージング･マーケッツ グローバル ダイバーシファイド(円換算)の動きに連動させることを目指して運用を行う｡為替ヘッジは､原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主として、日本を含む世界各国の株式および公社債に投資を行う。国内株式38%、先進国株式27%、国内債券17%、先進国債券15%および短期金融資産3%を実質的な基本投資割合とする。各投資対象資産の指数を組み合わせた合成ベンチマークに連動する成果をめざす。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

米国の証券取引所上場株式に投資する。S&P500(配当込み、円換算ベース)の動きに連動した投資成果の獲得を目指して運用を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､外国の株式および新興国株式(DR(預託証書)を含む)｡MSCI ACWI指数(除く日本、配当込み、円換算ベース)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指して運用を行う。原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡