ダウ・ジョーンズ工業株価平均(NYダウ)に採用されている米国の主要な株式30銘柄を主要投資対象とし､同指数(配当込み、円ベース)と連動する投資成果を目指して運用を行う｡運用の効率化および流動性の確保を図るため､株価指数先物取引等を活用する場合がある｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､世界各国の株式｡グローバルな需要のシフト(変化･増大)から､今後成長が期待される3つのテーマ(水･農業･代替エネルギー)に関連する企業の株式を中心に投資を行い､信託財産の中長期的な成長を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主としてわが国の株式に投資し､中長期的にTOPIX(東証株価指数、配当込み)を上回る投資成果を目指して運用を行う｡ポートフォリオ構築における業種配分は､主として市場の成長性､国際競争力､技術革新等に着目し､調査･分析に基づいて決定する｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

株式(国内外の株式)､債券(世界の債券)､代替手法(絶対収益の獲得を目指す)､代替資産(不動産や商品など)の4つの投資対象資産から定性､定量評価を勘案して投資ファンドを選定｡各資産25%程度ずつ分散投資を行い､インカムゲインの獲得と中長期的な信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡

日本を含む世界各国の輸送関連企業(輸送に使用・適用されるテクノロジーの研究、開発、テクノロジーを利用した製品・サービスの製造、販売の分野で経済活動を行う企業)の株式等に投資を行う。ボトムアップの調査・分析に加えて、ESGに関する各企業の取り組みと、それらが株価に与える影響度を詳細に分析(ESG項目の評価)した上で、ポートフォリオを構築する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として国内外の上場投資信託受益証券(ETF)への投資、国内外の株価指数先物取引、債券先物取引および商品先物取引等を通じて、実質的に日本を含む世界の株式、債券、その他のリスク性資産に分散投資し、信託財産の中長期的な成長を目指して積極的な運用を行う。外貨建資産の一部については、対円での為替ヘッジを行う場合がある。10月決算。

割安と判断される世界の株式等に投資を行い､信託財産の成長をめざす｡金ETF､債券､転換社債など､株式以外の資産も投資対象とする｡運用は､ファースト･イーグル･インベストメント･マネージメントが行う｡マスターファンドの組入額に対して､原則として米ドル売り/円買いの為替取引を行うことにより､米ドルと円の為替変動リスクの低減を図る｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

日本を除く先進国の金融商品取引所に上場、または店頭登録されている株式へ投資する。定量データを用い、主としてMSCI-KOKUSAI指数(配当込み、円換算ベース)に採用されている銘柄のうち、1株当たり利益成長率に基づく中長期的な利益成長性が高く、利益成長の継続・向上等の期待度が高い銘柄へ投資を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

日本の株式を主要投資対象とし､｢仕事と生活を両立でき､多様で柔軟な働き方を選択できる企業(ファミリー･フレンドリー企業)｣として高く評価され､かつ株価が本来あるべき価格(理論株価)に対して割安と判断される銘柄に投資｡株式の組入比率は高位(通常の状態で90％以上)を基本｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主に国内外の株式と債券を実質的な投資対象とする指定投資信託証券の中から､定性評価､定量評価等を勘案して選択した投資信託証券に分散投資を行う｡ファンドが実質的に保有する株式への配分比率を信託財産の純資産総額の概ね50%程度とする｡なお､組入投資信託証券については適宜見直しを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

主として､わが国の金融商品取引所上場(上場予定を含む)の不動産投資信託の受益証券および不動産投資法人の投資証券に投資し､投資成果をベンチマークである東証REIT指数(配当込み)の動きに連動させることを目指して運用を行う｡組入銘柄それぞれの時価総額に応じた投資比率に基づきポートフォリオを構築することを基本とする｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

日本を含む世界各国の株式を主要投資対象とし、優れた技術・サービスにより、従来のヘルスケア産業のあり方を根本から変革し、健康・医療を取り巻く社会課題の解決をリードすると期待されるデジタルヘルスケア企業に投資を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

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主要投資対象は､日本の中小型株式｡成長性があり､かつ株価が割安と判断される銘柄を中心にアクティブ(積極的)な運用を行う｡銘柄の選定は､運用チームが行う企業取材に基づくボトムアップ･アプローチ方式で行う｡ベンチマークは､ラッセル野村中小型インデックス(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

限定追加型ファンド。日本を含む先進国の転換社債に投資を行い、安定した収益の確保と中長期的な信託財産の成長を目指す。転換社債への投資にあたっては、投資地域の分散をはかりながら、価格水準、発行企業の財務内容等を考慮しつつ、信用リスクと比較して相対的に最終利回りが高いと判断する銘柄を中心に投資する。原則として、対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

確定拠出年金専用ファンド。2045年をターゲットイヤーとし､定期的に各資産(国内株式､外国株式､国内債券､外国債券等)への基本投資割合を変更することで､ターゲットイヤーの5年前となる2040年7月に近づくにしたがい､リスクの漸減を図る｡定期的な基本投資割合の変更は､当面､原則年1回行うことを基本とする｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

国内外の株式･債券といった様々な資産に分散投資｡短期的な下振れリスクの抑制を目指すとともに､市場環境の変化に対応して､適切なポートフォリオの見直しを行う｡「株式」「リート」「コモディティ」への投資割合の合計は､原則50%未満とし､安定性を重視する｡外貨建資産について為替ヘッジを行う投資信託証券を組み入れる場合がある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

主要投資対象は､新興国の債券､株式(預託証書を含む)および不動産投資信託証券｡基本配分比率は､債券60%､株式20%､不動産20%とする｡インカム収益を確保しながら､トータルリターンの最大化をめざす｡原則として米ドルなどのG7の国の通貨売り､ブラジルレアル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月3日決算｡

主要投資対象は､米国ドル建てのハイ･イールド･ボンド｡投資するハイ･イールド･ボンドは主としてBB格相当以下の格付が付与されているものとする｡投資にあたっては､投資対象の徹底したクレジット分析を行うことにより､信用リスクのコントロールを行う｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月5日決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主に海外の投資適格社債を対象としたETFに投資し､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざして運用を行う｡流動性を補完する目的で､海外の代表的な債券指数に連動する運用を目的としたETFに投資する場合がある｡為替ヘッジは､原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

BB格相当以下の格付が付与されている米国ドル建ての高利回り事業債を主要投資対象とし､中長期的に､高水準のインカムゲインの確保に加え､キャピタルゲインの獲得を目指す｡投資対象を40業種に分類し､1業種あたりの投資割合は､原則としてマザーファンドの純資産総額の25%以内とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月12日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､わが国の金融商品取引所上場株式｡銘柄選定にあたっては､社会的責任を果たすことにより､持続的に成長する可能性が高いと考えられ､財務面､環境面､社会･倫理面を強く意識する企業に投資｡株式の組入比率は､原則として高位を保つ｡ベンチマークは､TOPIX｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主として世界(除く日本)の金融商品取引所に上場されている企業の株式に投資を行う。個別銘柄選択にあたっては、世界の主要拠点のアナリストによる徹底的な企業分析や直接面談による調査を活かした「ボトム・アップ・アプローチ」により、魅力的な投資機会の発掘に注力する。毎計算期末の前営業日の基準価額に応じて、所定の金額の分配を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを活用する。ファミリーファンド方式で運用。毎月20日決算。

主要投資対象は､先進国の上場株式｡北米､ユーロ圏､その他欧州､アジア･オセアニア(日本含む)にそれぞれ25%ずつを基本投資比率として､配当利回りおよび株価の安定的な成長に着目して分散投資｡実質外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月25日決算｡

主要投資対象は､日本の取引所に上場(これに準ずるものを含む)されているJ-REIT｡J-REIT市場における時価総額構成比を基本としつつ､流動性･信用力などを勘案して各銘柄に対する投資比率を適宜調整し､市場全体の中長期的な動きを概ね捉える｡円建て資産を､原則として対ブラジルレアルで為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡国内債券32%､国内株式35%､外国債券10%､外国株式20%および短期金融商品3%の比率で配分した基本ポートフォリオのもと､個別資産毎におけるパッシプ運用を行い､独自に指数化する合成インデックスと同程度の投資成果を目指す｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は､エネルギーや天然資源に関連するMLP(マスター･リミテッド･パートナーシップ)等｡MLPと同様の経済的な特徴を有するLLC(リミテッド･ライアビリティー･カンパニー)の出資持分､MLPに投資することにより主たる収益を得る企業の株式､MLPに関連するその他の証券を含む｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月13日決算｡

主要投資対象は､世界の高配当利回りの資産株と世界のソブリン債券｡基本資産配分は､高配当資産株50%､ソブリン債券50%とし､先進国および新興国の配分比率は適宜変更する｡特定の銘柄､国や通貨に集中せず､株式と債券にバランスよく分散投資することで､長期的に安定した資産の成長を目指す｡原則､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

主として、日本を含む世界の株式、債券、不動産投資信託証券(REIT)、マスター・リミテッド・パートナーシップ(MLP)、貸付債権(バンクローン)及びその他様々な資産クラスを投資対象とする日本を含む世界各国の金融商品取引所等の上場投資信託証券に分散投資する。各資産クラスのETFは流動性及び時価総額等を勘案し選定する。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1593)｡東京証券取引所のプライム市場、スタンダード市場、グロース市場を主たる市場とする普通株式等の中から時価総額､売買代金､ROE等を基に原則400銘柄を選定し､算出される｢JPX日経インデックス400｣採用株式に投資を行い､同指数の値動きに連動する投資成果を目指す｡1､7月決算｡基準価額は1口当たり｡

主要投資対象は､海外の金融商品取引所上場の不動産投資信託証券｡北米､欧州､アジア･オセアニアの不動産投資信託証券に均等に投資することを目指し､組入銘柄の業種および国､地域の分散を考慮する｡また､配当利回り､成長性､相対的な割安度などを勘案し､投資銘柄を選定する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

原則として、残存期間20年超、かつAAAからA格相当の米ドル建て社債に投資を行う。ポートフォリオの構築にあたっては、経済情勢に加え、発行体の信用力、利回りの水準、残存期間、投資対象銘柄の流動性などを考慮しながら、リスク分散を重視して決定する。外貨建資産への投資にあたっては、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。奇数月決算。

限定追加型ファンド。主として世界の企業が発行する利回りが魅力的な米ドル建て、ユーロ建て等の債券等に投資を行う。原則として、信託期間終了前に満期償還もしくは繰上償還が見込まれる債券等に投資を行い、債券等の満期償還日もしくは繰上償還日まで保有する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。2月決算。

主として円建ての外国投資信託への投資を通じて､先進国および新興国の株価指数先物取引､債券先物取引､金利先物取引および為替先渡取引等を活用し､幅広い資産に投資を行う｡外国投資信託においては､原則として当該外国投資信託の純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行い､円に対する米ドルの為替変動リスクの低減を図る｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡

主要投資対象は世界各国の株式｡世界を｢北米｣｢欧州｣｢アジア･オセアニア(日本を含む)｣の3地域に分割し､各地域への投資は概ね各地域の先進国市場の投資可能な時価総額構成比に準じた比率で行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として、世界各国の社債等(投資適格社債、ハイ・イールド社債、新興国債券(国債、社債等)、資産担保証券、ローン等)および派生商品等に投資を行い、米ドルベースでの中長期的な収益の獲得を目指して運用を行う。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行うことにより、為替変動リスクの低減を図ることを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

投資一任口座専用ファンド｡新興国を含む世界各国の投資適格格付債券に投資するとともに､デリバティブ取引および為替予約取引等を行う円建ての外国投資法人(「クラスS-JPY」)」および国内投資信託を投資対象とする｡実質的にユーロ売り円買いの為替取引を行うが､対円での為替ヘッジを行うことを目的としていない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主として､外国の株式(DR=預託証券を含む)に投資し､投資成果をMSCIコクサイ指数(税引後配当込み、円ヘッジ･ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う｡保有外貨建資産については､同指数の動きに連動させることをめざして為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

限定追加型ファンド。先進国の企業が発行する米ドル、ユーロおよび英ポンド建ての転換社債等に投資を行う。転換社債への投資にあたっては、セクター配分・地域配分、割安度を重視したスクリーニング、発行企業の財務状況、成長性等の観点によるファンダメンタルズ分析等を考慮し、相対的に利回りが高く、投資魅力度が高いと判断する銘柄に投資する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､米ドル建投資適格社債等｡通常A格相当90%以上(BBB格相当10%程度)の運用で信用リスクを抑制する｡業種配分については､信用リスクに配慮して､安定業種を中心に投資し､信託財産の成長と安定的な収益の確保を目指す｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡