主要投資対象は､国内株式､国内債券､外国株式､外国債券､世界各国(日本を含む)の不動産投資信託証券(REIT)｡投資配分比率は､各資産の期待リターンや推定リスク､各資産間の相関係数等をもとに最適化した結果を踏まえ決定する｡投資配分比率の見直しを定期的に行なうことを基本とする｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主要投資対象は､米ドル建ての高利回り事業債｡投資する事業債は､主としてBB+格以下(B-格未満は除く)またはBa1格以下(B3格未満は除く)の格付が付与されている債券とし､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡原則として､対円で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

投資信託証券への投資を通じて､金の現物に投資し､米ドル建ての金価格の値動きを概ねとらえることを目指す｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行い､為替リスクの低減を図る｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

主として世界の投資信託証券(ETF)および不動産投資信託証券へ実質的に投資することにより、実物資産への投資と経済的に同様な効果を得る投資を目指す。投資信託証券(ETF)等への投資は原則として高位を維持する。但し、市況動向等により弾力的に変更を行う場合がある。組入外貨建資産については原則為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡海外の公社債に投資し､投資成果をベンチマークであるFTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円ベース)の動きに連動させることをめざす｡為替レート変動および債券価格変動への対応､債券価格変動要因の測定･管理に留意して運用を行う｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

新興国を含む世界各国の金融商品取引所に上場している企業の株式を実質的な主要投資対象とする。サーキュラーエコノミー(循環経済：廃棄物の最少化およびリサイクルや再利用を活性化させるために製品やシステムの再設計を促進すること)の恩恵を受ける、またはサーキュラーエコノミーの発展に貢献すると考えられる株式に投資を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。2、8月決算。

主として世界の取引所に上場している株式の中から、SDGs(持続可能な開発目標)の達成への貢献が期待される企業の株式に投資を行う。SDGsへの貢献度に加え、企業のESG評価と収益性やバリュエーション等の分析・評価を行い、銘柄選択を行う。またSDGs各分野への分散等を考慮してポートフォリオを構築する。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

国内株式35%､外国株式15%､国内債券35%､外国債券10%､短期金融資産5%を基本配分比率として分散投資を行い､信託財産の着実な成長を目指す｡それぞれの資産の時価変動に伴う各資産比率の変化については､±3%の範囲内で調整｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主要投資対象は、世界各国(新興国を含む)の先進医療関連企業(製薬、バイオテクノロジー、医療機器、医療・健康サービス関連企業等のうち、先進的な技術の発見・開発や、先進的な医療サービスの提供に寄与するもしくはその恩恵を受けると考えられる企業等)の株式。株式への投資にあたっては、インパクト投資(経済的なリターンに加え、社会に有益な影響を与えることを意図して行われる投資行動)およびESGの観点を考慮することを基本とする。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月19日決算。

主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式､公社債および不動産投資信託証券｡信託財産の着実な成長と安定した収益の確保のため各資産の指数を独自に合成した指数をベンチマークとし､当該ベンチマークに連動する投資成果をめざす｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主として、「インデックス マザーファンド NASDAQ100」受益証券に投資するとともに、この信託にて米国の株価指数先物取引に係る権利および金先物取引に係る権利に投資を行う。現物資産の組入総額と先物取引の買建総額との合計額が、信託財産の純資産総額の200%相当額となるよう投資を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

NASDAQ市場に上場されている株式を投資対象とし､キャピタルゲインの積極的な獲得をめざす｡NASDAQ銘柄の中でも､新技術･新製品開発力､すぐれたビジネスモデル､マーケティング力に着目し､長期的な成長が期待できる企業に投資｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡外国の公社債に投資し、FTSE世界国債インデックス（除く日本、円ヘッジ・円ベース）に連動する投資成果をあげることを目指して運用を行う。ファンドの通貨別構成比率を同インデックスに近づけ、リスクモデルを用い債券価格変動への連動をめざしてポートフォリを構築する。保有外貨建資産については、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算。

わが国の金融商品取引所に上場されている中小型株式の中から、企業の成長性が高く、かつ株価水準が割安であると判断される銘柄を中心に投資する。中小型株に特化した、いちよしアセットマネジメント株式会社の運用アドバイスを受ける。ボトムアップ･アプローチによる銘柄選定を行い、中長期的な値上がり益の獲得をめざす。ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

中国国内で事業展開している企業の中から､中長期的な運用視点に基づき､各業種毎に競争力の強いエクセレント･カンパニーに集中投資｡また､中国を代表する企業の新規公開にも着目､選別投資により､より高い収益確保を狙う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主に､国内株式20%､外国株式20%､国内債券20%､外国債券20%､国内REIT10%､外国REIT10%の割合で投資を行う｡6資産にバランスよく分散投資し､中長期的に安定した収益獲得を目指す｡信託報酬1%未満､申込み時の手数料ゼロと魅力的な低コストファンド｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主として、日本を含む世界各国の株式を主要投資対象とする。自社が提供する製品やサービスを通じて、SDGs(エスディージーズ：2030年を期限とする持続可能な世界を実現するための国際目標)達成に貢献している企業に投資する。ポートフォリオ構築にあたっては、SDGs達成への貢献に加え、企業の持続的な資本効率の改善や株価バリュエーション等を勘案する。組入外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式および公社債を主要投資対象とし､リスク資産を中心に組入れることで､より高い収益を目指す｡国内株式40%､国内債券22%､外国株式19%､外国債券16%､短期金融資産3%を基本アロケーションとし､分散投資｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主要投資対象は､米ドル建てブラジル株式上場投資信託証券(ETF)｡ブラジル株式(ETF)の上昇益の50%程度を狙いつつ､ブラジル株式(ETF)からの配当金+ブラジル株式(ETF)の株式オプションプレミアム+米ドル(対円レート)の通貨オプションプレミアムのインカム性収益の獲得を目指す｡原則､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､国内､先進国および新興国の公社債および株式(DR(預託証券)を含む)｡基本資産配分比率は､株式25%､債券75%とする｡基本組入比率は､地域別のGDP(国内総生産)総額の比率を参考に決定し､原則として年1回見直しを行う場合がある｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は日本株式｡ボトム･アップ･アプローチを重視した個別企業分析に基づき､高成長企業を選定し､利益成長性等と比較して妥当と判断される株価水準で投資｡分散投資を基本とし､リスク分散を図る｡基本的に､株式への投資は信託財産総額の65%超｡ベンチマークはTOPIX(配当金込)｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

TOPIX(東証株価指数)を構成する上場株式を株価水準により､値がさ株･中位株･低位株の3ランクに分類したうえで､低位株に属する銘柄群の中から成長性､業種分散等を勘案した銘柄に投資を行い､売買益の獲得と信託財産の成長をはかることを目標として運用を行う｡5月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1680)｡主要投資対象は､日本を除く先進各国の株式(DR(預託証券)およびカントリーファンドなどを含む)｡信託財産の1口あたりの純資産額の変動率を円換算したMSCI-KOKUSAIインデックスの変動率に一致させることをめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1月決算｡基準価額は100口当り｡

確定拠出年金専用ファンド。日本の金融商品取引所に上場している株式の中から、ベンチマークや業種にとらわれず、魅力的と判断した銘柄(高い技術力やブランド力があり、今後グローバルでの活躍が期待出来、成長していく日本企業)に集中的に投資を行う。原則として短期的な売買は行わず、長期保有することを基本とする。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

主要投資対象は､わが国の東証スタンダード市場上場株式、東証グロース市場上場株式、名証メイン市場上場株式および東証プライム市場、名証プレミア市場上場の小型株｡実質株式組入比率は､原則として80%程度以上とする｡4つの投資テーマ(成熟産業の勝ち組企業､地味な業種の変化企業､リベンジ企業､新規公開企業)を中心に､成長期待の高い銘柄を発掘する｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主要投資対象は､米国の取引所に上場されている不動産投資信託(リート)｡長期的に潜在成長性の高いリートを選定し､組入れリートのセクターや地域配分の分散を考慮してポートフォリオを構築｡原則として為替ヘッジを行う｡ベンチマークはFTSE NAREIT Equity REITs インデックス(税引前配当金込/円ヘッジ指数)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

外国の株式(新興国の株式を含む)を実質的な主要投資対象とし、MSCI ACWI(除く日本、配当込み、円換算ベース)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指して運用を行う。各マザーファンドへの投資配分比率は、MSCI ACWI(除く日本、配当込み)における先進国および新興国の割合をもとに決定。投資配分比率は、適宜見直しを行う。原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

先進国(米国・欧州・日本)の株式に分散投資する。BNP Paribas Issuance B.V.が発行する担保付円建債券は、BNPパリバ グローバル株式リバウンドキャッチ戦略指数のリターンに連動する投資成果の獲得を目指す。同指数は、短期間のリターンが相対的に低い銘柄に投資し、株価下落後の反動高(リバウンド)や出遅れ銘柄の値上がりによる収益の獲得を目指す。原則として、為替ヘッジを行わない。8月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡NOMURA-BPI総合指数に採用されている日本の公社債を主要投資対象とし､ベンチマークである同指数に概ね連動する投資成果をめざす｡対象インデックスとの連動性を維持するため､先物取引等を利用し公社債の実質投資比率が100%を超える場合がある｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

世界の高配当株戦略の投資成果を反映したクロッキー・オール・カントリー高配当株指数(円ベース)のリターンを享受することを目指す。外国投資信託の受益証券において、クロッキー・オール・カントリー高配当株指数(円ベース)のリターンを享受するために担保付スワップ取引を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1、4、7、10月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､新興国通貨建ての債券｡JPモルガンガバメント･ボンド･インデックス-エマージング･マーケッツグローバルダイバーシファイド(円換算)の動きに連動させることをめざして運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､マザーファンド受益証券｡投資するJ-REITは｢東証REIT指数｣採用銘柄とし､同指数(配当込み)の指数値と連動する投資成果を目指す｡原則として､各銘柄の時価総額に応じた投資配分を行う｡J-REITの組入比率は原則として高位を維持｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主として､マザーファンド受益証券への投資を通じ､NOMURA-BPI総合に採用されている国内の債券に投資し､NOMURA-BPI総合の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う｡運用の効率化をはかるため､国内債券を対象とした債券先物取引を活用することがある｡マザーファンド受益証券への投資比率は､原則として高位を保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は､日本の上場株式｡中長期的な観点から､(TOPIX(東証株価指数)配当込み)の動きを上回る投資成果をめざす｡徹底したボトムアップ･リサーチにより本当の企業価値を明らかにし､投資価値の高い銘柄を厳選した投資を行う｡｢グロース｣や｢バリュー｣などの運用スタイルを限定せず､幅広い収益機会をとらえる｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

主要投資対象は､日本の株式｡日本の産業構造が変化していく中で､利益成長性が高く､株主を重視した運営を行っており､かつこれらの状況を市場が株価に織り込んでいない企業に投資｡銘柄の選定は､徹底した企業取材に基づくボトムアップ･アプローチ方式で行う｡ベンチマークはTOPIX(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主としてインドの内需成長を牽引する消費関連(流通・小売・サービス業など、消費者向けの事業を展開しているインド企業)およびインフラ関連(運輸、エネルギー、電気通信、道路・電力等の公益事業など、インドの経済発展に不可欠な社会基盤の整備において重要な役割を担うセクター)の株式に投資を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1360)｡主要投資対象は､公社債｡日経平均ダブルインバース・インデックスを対象指標とし､株価指数先物取引などのデリバティブ取引を利用することにより、基準価額の変動率を対象指標の変動率に一致させることを目指す。2月決算｡基準価額は1口当たり。

マザーファンドの受益証券を通じて、米国の株式に投資し、投資成果をNYSE FANG+指数(配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。原則、計算期末の前営業日の基準価額の水準に応じ、所定の金額の分配を目指す。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月20日決算。

米ドル建ての公社債を実質的な主要投資対象とする。原則として、投資時点においてBBB-格相当以上の格付(投資適格格付)を有する米ドル建て公社債、または同等の信用度を有すると判断される米ドル建て公社債に投資することを基本とする。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。