投資先資産クラスと目標リスク水準が異なる9本のファンド「スタイル9」の1本。国内外の様々な資産クラスに投資を行い、目標とするリスク水準(ファンドの月次収益率の標準偏差(年率)の目途を指し、資産配分を決定する際の目標値として使用)は年率14%程度から16%程度とする。為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

確定拠出年金専用ファンド。日本と米国の債券を中心に、日本と米国の株式に分散投資する。日本と米国の債券に90%、日本株式に5%、米国株式に5%投資することを基本とする。債券部分の日本と米国の投資割合は、それぞれの10年国債の利回り水準により決定する。日本と米国の債券は、国債に加え、利回り向上を目指し、社債にも投資する。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡2月決算。

主として米国株式(DR(預託証券)を含む)および米国上場不動産投資信託(REIT)に実質的に投資することにより、ベンチマークに連動する投資成果を目指して運用を行う。ベンチマークは、S&P500指数(配当込み、委託会社円換算ベース)およびS&P米国REIT指数(配当込み、委託会社円換算ベース)の比率を均等とした合成指数。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1572)｡ハンセン中国企業株レバレッジ指数を対象指標とし、株価指数先物取引などのデリバティブ取引を利用することにより、基準価額の変動率が対象指標の変動率に一致する投資成果を目指す。12月決算｡基準価額は1口当たり。

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式･債券へ分散投資｡リスクの低減を図りつつ､中長期的な収益の獲得を目指す｡各資産への基本的な投資比率は､国内株式25%､国内債券60%､海外株式5%､海外債券10%｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

投資一任口座専用ファンド。新興国通貨建ての債券に投資し、投資成果をJPモルガン ガバメント・ボンド・インデックス－エマージング・マーケッツ グローバル ダイバーシファイド（円換算）の動きに連動させることをめざして運用を行う。為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

投資一任口座専用ファンド。外国の公社債に投資し、投資成果をFTSE世界国債インデックス(除く日本、円ヘッジ・円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。外貨建資産については為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡実質的に日本を除く世界主要先進国の国債に投資することにより､FTSE世界国債インデックス(除く日本､円換算ベース)に連動する投資成果をめざす｡公社債の組入比率は､原則として高位を保つ｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

各マザーファンドへの投資を通じ、複数の資産に分散投資する。各資産への投資割合は、国内株式、先進国株式、新興国株式をそれぞれ3分の1ずつとする基本投資割合を維持することを目標とする。組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

各マザーファンドへの投資を通じ、複数の資産に分散投資する。各資産への投資割合は、国内株式、先進国株式、新興国株式、国内リート、先進国リートをそれぞれ5分の1ずつとする基本投資割合を維持することを目標とする。組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

投資一任口座専用ファンド。日本を除く先進国のリート(不動産投資信託証券)に投資することにより、S&P先進国REITインデックス(除く日本、配当込み、円ヘッジベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図ることをめざす。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡運用は､マクロ経済分析をもとにしたトップダウンアプローチで行い､独自に定めるユニバースを構成する業種ごとの基準ウエイトから一定の範囲内で乖離をとる業種配分と､企業の中長期成長力およびバリュエーションを重視した銘柄選択により超過収益の獲得を目指す｡ベンチマークはTOPIX(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本を除く世界各国の株式に分散投資｡トップダウンおよびボトムアップ双方の視点から株価に十分織り込まれていない投資材料を見極め､リスクを取ることで超過収益の獲得を目指す｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはMSCIコクサイ･インデックス(配当込み、円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

投資先資産クラスと目標リスク水準が異なる9本のファンド「スタイル9」の1本。国内外の様々な資産クラスに投資を行い、目標とするリスク水準(ファンドの月次収益率の標準偏差(年率)の目途を指し、資産配分を決定する際の目標値として使用)は年率9%程度から11%程度とする。為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

投資先資産クラスと目標リスク水準が異なる9本のファンド「スタイル9」の1本。国内外の様々な資産クラスに投資を行い、目標とするリスク水準(ファンドの月次収益率の標準偏差(年率)の目途を指し、資産配分を決定する際の目標値として使用)は年率14%程度から16%程度とする。為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､わが国の公社債｡投資成果をダイワ･ボンド･インデックス(DBI)総合指数の動きに連動させることをめざして運用を行う｡DBI総合指数は､株式会社大和総研が開発した日本における確定利付債券市場のパフォーマンスを測定する指数｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

海外の不動産投資信託に投資を行い､ベンチマークであるS&P先進国REIT指数(除く日本)(円ベース)の動きに連動する投資成果をめざして運用を行う｡購入時手数料がないノーロードタイプ｡換金時手数料および信託財産留保額もなし｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は日本の取引所上場(これに準ずるものを含む)株式｡個別企業分析により､市場平均等と比較して成長力があり､その持続が長期的に可能と判断される企業を選定､利益成長性等と比較して妥当と思われる株価水準で投資を行う｡ベンチマークはTOPIX(配当込)｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

米ドル建ての新興国の公社債に投資することにより、JPモルガン・エマージング・マーケット・ボンド・インデックス・プラス(円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。指数を構成する銘柄をいくつかのグループ(層)に分け、それぞれのグループから代表銘柄を抽出して構成銘柄を選択し、ポートフォリオを構築する「層化抽出法」をポートフォリオの構築手法とする。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主として、TOPIX(東証株価指数)を構成する上場株式に投資を行い､TOPIX(東証株価指数)配当込みの動きを上回る投資成果を目指して運用を行う｡マザーファンド受益証券の組入率は高位を保つことを原則とし､委託会社が独自に開発したクオンツモデルで運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主として､わが国の金融商品取引所上場銘柄を投資対象とし､クオンツモデルで定量的に銘柄を分析することにより､TOPIX(東証株価指数)(配当込み)に対して中長期的に安定した超過リターンを獲得することをめざす｡委託会社が独自に開発したクオンツモデルで運用する｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

欧州のハイイールド債を実質的な主要投資対象とし､高水準のインカムゲインの確保と中長期的な投資信託財産の成長を目指す｡実質的なユーロ建資産を､原則として対メキシコペソで為替取引を行う｡ユーロおよびメキシコペソが対円で上昇(円安)した場合､為替差益を得ることができ､反対に､対円で下落(円高)した場合､為替差損が発生する｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

欧州のハイイールド債を実質的な主要投資対象とし､高水準のインカムゲインの確保と中長期的な投資信託財産の成長を目指す｡実質的なユーロ建資産を､原則として対トルコリラで為替取引を行う｡ユーロおよびトルコリラが対円で上昇(円安)した場合､為替差益を得ることができ､反対に､対円で下落(円高)した場合､為替差損が発生する｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

日本を除く世界各国の債券等や米国のモーゲージ証券等に実質的に分散投資を行い、投資信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行う。米国債券40%、欧州債券30%、米国モーゲージ証券30%を基本配分比率とする。実質組入外貨建資産については、為替変動リスクの低減を図るため、原則として70%程度を目途に対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

国内の株式･公社債及び外国の株式･公社債に分散投資を行い､リスクを低減しつつ中長期的な安定収益の獲得を目指す｡資産配分の中立的配分となる｢基本アセット･ミックス｣を決定し､一定の範囲内で資産配分を調整する｡主な投資制限として､株式投資30%以下､外貨建資産30%以下｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

国内株式44%､国内債券23%､外国株式17%､外国債券14%および現預金2%の比率を基本ポートフォリオとし､中長期的な成長を目指した運用を行う｡基本ポートフォリオならびに変動幅は原則として毎年決算時に見直す｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主としてわが国のTOPIX(東証株価指数)を構成する上場株式に投資を行い､TOPIX(東証株価指数)配当込みの動きを上回る投資成果を目指して運用を行う｡マザーファンド受益証券の組入率は高位を保つことを原則とし､委託会社が独自に開発したクオンツモデルで運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

投資一任口座専用ファンド。日本を除く世界主要先進国の国債を主要投資対象とする。日本を除く世界主要先進国の国債に投資することにより、FTSE世界国債インデックス(除く日本)(円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

投資一任口座専用ファンド。新興国の株式等を主要投資対象とする。新興国の株式等に投資することにより、MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

国内の金融商品取引所に上場されているSDGs(エスディージーズ：2030年を期限とする持続可能な世界を実現するための国際目標。経済・社会・環境の調和のとれた持続的な発展をめざし、包括的な17の目標が設けられている。)達成に関連した事業を展開する企業のなかから、株価上昇が期待される銘柄を厳選する。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

確定拠出年金専用ファンド。国内外の株式、債券、不動産投資信託証券へ分散投資を行い、安定した収益の確保と信託財産の着実な成長を目指して運用を行う。各資産への投資配分比率については、ポートフォリオの想定リスク水準(5%)を踏まえて長期的な視点のほか、短期的な視点も考慮して決定する。外貨建債券への投資にあたっては、一部為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

確定拠出年金専用ファンド。新興国を含む世界各国の株式を主要投資対象とする。銘柄選定にあたっては、グローバルな視点で投資魅力のある中長期の成長テーマを複数選定し、関連する銘柄群を中心に利益成長に着目した銘柄選択を行う。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､東南アジア諸国連合(アセアン)加盟国の取引所に上場されている株式｡銘柄選択にあたっては､中長期的な成長が期待できる企業の株式を厳選｡国別配分は､経済動向等に基づく各国株式市場の相対的な魅力度により決定する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡

主要投資対象は､ニュージーランド･ドル建ての国債､州政府債､地方債､国際機関債､社債等｡取得時において､原則として1社以上の格付機関から投資適格(BBB-/Baa3以上)の格付けが付与された､またはこれに相当する信用力をもつと運用者が判断する公社債に投資する｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

日本を含む全世界の株式および投資適格債券へ分散投資を行う。日本を含む全世界の株式および投資適格債券の基本配分は、株式80%、債券20%とする。為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

日本を含む全世界の株式および投資適格債券へ分散投資を行う。日本を含む全世界の株式および投資適格債券の基本配分は、株式40%、債券60%とする。為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

日本を含む全世界の株式および投資適格債券へ分散投資を行う。日本を含む全世界の株式および投資適格債券の基本配分は、株式20%、債券80%とする。為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

日本を含む世界各国の株式および公社債へ投資｡国内株式を主要投資対象とする投資信託30%､外国株式を主要投資対象とする投資信託10%､国内公社債を主要投資対象とする投資信託30%､外国公社債を主要投資対象とする投資信託30%､の比率配分として構築｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

主として米国の金融商品取引所等に上場している株式に投資し、ダウ・ジョーンズ工業株価平均(ＮＹダウ)(配当込み、円ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

円建ての公社債等を主要投資対象とし、主として流動性の確保を図ることを目的として安定運用を行う。1月決算。