日本を含む世界各国の高格付けの債券を中心に分散投資｡投資する債券はBBB格相当以上､ポートフォリオの平均格付けはAA格相当以上とする｡外貨建資産に対して､為替ヘッジを行う｡ベンチマークはJPモルガン･ガバメント･ボンド･インデックス(グローバル)(円ヘッジ･ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

日本を含む世界各国の株式および公社債へ投資｡国内株式を主要投資対象とする投資信託55%､外国株式を主要投資対象とする投資信託25%､国内公社債を主要投資対象とする投資信託10%､外国公社債を主要投資対象とする投資信託10%､の比率配分として構築｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主として､マザーファンドの受益証券を通じて､わが国の金融商品取引所上場の不動産投資信託の受益証券および不動産投資法人の投資証券に投資し､投資成果を東証REIT指数(配当込み)の動きに連動させることをめざして運用を行う｡東証REIT指数への連動性を随時チェックし､必要があればポートフォリオのリバランスを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､新興国の株式｡野村ファンド･リサーチ･アンド･テクノロジーが選定した指定投資信託証券の中から､定性評価､定量評価等を勘案して分散投資を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､MSCIエマージング･マーケット･インデックス(円換算ベース)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

日本を含む世界の債券、株式、不動産投資信託証券(リート)に投資する。2040年をターゲット・イヤーと定め、その期日に向けて徐々にリスクを低減する運用を行う。市場環境の大きな変化等により、当ファンドの価格変動リスクが上昇した場合には、価格変動リスクの抑制を重視した運用を行うことがある。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

投資一任口座専用ファンド。上場投資信託証券への投資を通じて、国内外の株式、債券、オルタナティブ(リート/コモディティ)等へ実質的に分散投資を行う。リターンの獲得を目指しつつリスクを抑制することを最優先した安定的な運用を行う。投資対象の投資信託証券については、市場の流動性や運用管理に係る経費ならびに投資信託証券の発行体の信用リスク等を勘案して、組入れる銘柄を選定。組入外貨建資産については、対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

投資一任口座専用ファンド。日本を除く世界各国の株式に投資し、MSCIコクサイインデックス(配当込み、円ヘッジ換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。計量モデル等に基づいて、インデックスとの連動性を保てるように、インデックス構成銘柄の一部を抽出してポートフォリオを構築する。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

投資一任口座専用ファンド。外国の国債に投資し、FTSE世界国債インデックス(除く日本、円ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。指数を構成する銘柄をいくつかのグループ(層)に分け、それぞれのグループから代表銘柄を抽出して構成銘柄を選択し、ポートフォリオを構築する。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主要投資対象は､わが国の上場株式｡原則として日経平均トータルリターン・インデックスに採用されている銘柄の中から､200銘柄以上に等株数投資｡同株価に連動する投資成果を目指す｡株価指数先物取引を利用することによって取引コストを軽減させつつ､同株価との連動性をより高める運用を行う｡7月決算｡

信州関連株式(長野県に本社(これに準ずるものを含む)がある企業、長野県に工場や店舗等があるなど長野県の経済に貢献している企業)および明治安田高配当サステナビリティ日本株マザーファンドを主要投資対象とする。信州関連株式の運用においては、信州関連株式の中から財務状況や流動性、バリュエーション等を考慮して銘柄を選定する。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

確定拠出年金専用ファンド。国内、先進国及び新興国の株式に投資する。基本組入比率は、地域別(日本、先進国、新興国)のGDP(国内総生産)総額の比率を参考に決定する。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

米国の株式等を主要投資対象とする。「SOX指数(配当込み、円換算ベース)」(米国上場の主要な半導体関連30銘柄で構成されている株価指数)の動きに連動する投資成果をめざす。信託財産の十分な成長に資することに配慮し、分配を抑制する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主として、上場投資信託証券(ETF)への投資を通じて、世界中で幅広く使われているS&P500を均等加重にした株価指数である「S&P 500イコール・ウェイト指数(税引後配当込み、円換算ベース)」の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。外貨建資産への投資にあたっては、原則として為替ヘッジを行わない。6月決算。

主要投資対象は､香港の取引所に上場している株式｡ハンセン指数に採用されている銘柄を中心に投資し､ハンセン指数(円換算ベース)をベンチマークとして､当該指数に連動した投資成果を目指して運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

ベトナムの取引所に上場する株式、ベトナムの取引所に準ずる市場において取引されている株式ならびに世界各国、地域の取引所に上場するベトナム関連企業(ベトナムで営業を行う、もしくはベトナム経済の動向から影響を受けるビジネスを行う企業)の株式に投資する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主として日本を除く世界の株式に投資し、ファンダメンタル・リサーチとクオンツ分析の融合により、クオリティが高くかつ割安な銘柄を厳選するとともに高ボラティリティ銘柄を回避することで、優れたリスク調整後リターンを獲得することを目指す。原則として実質組入外貨建資産の対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)に広く分散投資を行う。投資に当たってはサステナビリティ(持続可能性)を考慮する。企業の規模、株価の割安度、企業の業績の3つのファクター(特性)に着目し、持続性や信頼性が確認された収益源に着目したポートフォリオの構築で長期的にはインデックスを上回る収益を目指す。対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

主として日本を除く世界各国の金融商品取引所等に上場している不動産投資信託証券並びに金融商品取引所等に準ずる市場で取引されている不動産投資信託証券に投資し、S&P先進国REIT指数（除く日本、配当込み、円ベース）に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

日本を除くアジア各国の株式の中から成長性があり､かつ割安と判断される銘柄に分散投資し､信託財産の長期的な成長を目指した積極運用を行う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはMSCI ACファーイースト･インデックス(除く日本､税引後配当込み､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

ヌビーン･アセット･マネジメント･エルエルシーが運用する円建外国投資信託証券への投資を通じて､主として米国の投資適格地方債に投資する｡ポートフォリオの構築は､地方財政や地方債における各セクターの幅広いテクニカル要因及びファンダメンタルズ要因等の状況を精査した上で､個別銘柄の詳細な分析に基づいて行う｡原則として対円で為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡

国内、先進国および新興国の債券・株式ならびに国内および先進国の不動産投資信託証券(リート)を実質的な投資対象資産とする。2045年をターゲットイヤー(退職などのライフイベントの到来時期)とし、ターゲットイヤーまでの残存年数に応じて各投資対象資産への投資割合(基本的資産配分)を段階的に変更する。実質組入外貨建資産の一部について、対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

内外の株式および公社債に分散投資するバランス運用を行うことで､キャピタルゲインとインカムゲインを総合したトータルリターンの獲得を目指す｡投資比率は国内株式20%､外国株式10%､国内債券55%､外国債券15%を基本とし､原則として3カ月毎にリバランスを行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

エマージング諸国の株式を主要投資対象とし、信託財産の長期的な成長をめざして運用を行う。ビッグデータやAI(人工知能)を活用したゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント独自開発の計量モデルを用い、多様な銘柄評価基準に基づいて幅広い銘柄に分散投資する。MSCIエマージング・マーケッツ・インデックス(配当込み、円ベース)を運用上の参考指標とする。原則として為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3、9月決算。

米ドル建てのハイ･イールド社債を実質的な主要投資対象とし､ブルームバーグ米国ハイイールド社債高流動性インデックス(円ヘッジ･円ベース)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指して運用を行う｡対象インデックスの動きを効率的に捉える投資成果を目指すため､債券先物取引等のデリバティブ取引をヘッジ目的外の利用を含め活用する場合がある｡原則､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主要投資対象は､米ドル建てブラジル株式上場投資信託証券(ETF)｡ブラジル株式(ETF)の上昇益の50%程度を狙いつつ､ブラジル株式(ETF)からの配当金+ブラジル株式(ETF)の株式オプションプレミアムのインカム性収益の獲得を目指す｡また､円に対する米ドルの上昇を享受する｡原則､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

確定拠出年金専用ファンド。主として、国内株式、先進国株式(除く日本)、新興国株式、国内リート、外国リート、国内債券、先進国債券(除く日本)、新興国債券の8つの資産に投資する。基本資産配分は、西暦2040年をターゲットイヤーとし、ターゲットイヤーまでの残存期間が長いほど収益性を重視する。原則、対円での為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

主要投資対象は､日本の取引所に上場している不動産投資信託証券(J-REIT)｡投資するJ-REITは｢東証REIT指数｣採用銘柄とし､同指数(配当込み)の指数値と連動する投資成果を目指す｡原則として､各銘柄の時価総額に応じた投資配分を行う｡J-REITの組入比率は原則として高位を維持｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。主として日本を含む世界各国の金融商品取引所等に上場している脱炭素関連企業(温室効果ガスの排出量の削減、吸収及び除去等への貢献が期待される事業を営む企業)の株式に投資する。主要投資対象ファンドにおける投資銘柄は、脱炭素関連企業の中から、ファンダメンタルズ分析を通じて、成長性や株価の割安度を検証したうえで選定する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

主に国内外の公社債、株式および不動産投資信託証券(リート)に、マザーファンドを通じて実質的に投資し、それぞれの配分比率を適宜変更する。信託期間を資産育成期(設定日以降2030年の決算日まで)、資産形成期、資産安定期に分け、それぞれの期間に応じて、基準価額の目標変動リスクを変更する。外貨建資産は投資環境に応じて弾力的に対円での為替ヘッジを行い、一部または全部の為替リスクの軽減をめざす。ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主に国内外の公社債、株式および不動産投資信託証券（リート）に実質的に投資する。信託期間を3つの期間（資産育成期＝2035年決算日まで、資産形成期＝2055年決算日まで、資産安定期＝2055年決算日翌日以降）に分け、それぞれの期間に応じて、基準価額の目標変動リスクを変更（2%から6%程度）しつつ、安定的な基準価額の上昇をめざす。一部、円に対する為替ヘッジを行うことがある。ファミリーファンド方式で運用｡1月決算。

日本で発行された公社債に分散投資を行い､NOMURA-BPI総合と連動する投資成果を目指す｡運用の効率化をはかり､債券先物取引等を活用することがあるため､債券の組入総額と債券先物取引等の買建玉の時価総額の合計が､信託財産の純資産総額を超えることがある｡外貨建資産への投資は行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

実質的に国内外の株式および債券に広く分散投資を行うことで、リスク分散を図りながら収益の獲得を目指す。リスク許容度等、資金の特性に応じた3種類のファンドの1つ。為替変動リスクの低減を目的に、組入外貨建資産の一部について、対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

実質的に米国の取引所上場株式に投資し、S&P500インデックス(配当込み、円換算ベース)を上回る投資成果を目指す。ポートフォリオ構築は原則として月次で見直しを行い、S&P500インデックス、NYダウ、ナスダック100インデックスの配分比率を定量判断アプローチで検討し、最終的に定性判断も加えることで決定する。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主として、日本を含む世界各国の金融商品取引所に上場されている、メタバース(一般に、デジタル上で構築された3次元のバーチャル世界および関連サービス)に関連するビジネス(バーチャル世界、インフラストラクチャ、Web3.0(次世代インターネット)の基幹技術などに関するもの)を行う企業の株式に投資を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主に､インドの証券取引所に上場されている株式に投資を行う｡1つの投資決定方法に偏ることなく､景気サイクル等の分析(トップダウン)と徹底した企業分析(ボトムアップ)を併用する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､S&P/IFC Investable India(円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主として国内外の株価指数先物取引、国債先物取引および通貨先物取引等を利用しつつ、国内外の公社債等に投資して、株式市場との連動性は低位に維持しながら、原則として、長期的に日本円短期金利を上回る投資成果の獲得を目指して運用を行う。外貨建資産の一部については、対円での為替変動リスクを低減する目的で為替売予約等を行う場合がある。10月決算。

主として米国株式(DR(預託証券)を含む)および米国上場不動産投資信託(REIT)に実質的に投資することにより、ベンチマークに連動する投資成果を目指して運用を行う。ベンチマークは、S&P500指数(配当込み、委託会社円換算ベース)およびS&P米国REIT指数(配当込み、委託会社円換算ベース)の比率を均等とした合成指数。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

実質的に日本を含む先進国および新興国の証券取引所上場株式に投資する。MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み、円換算ベース)の動きに連動した投資成果の獲得を目指して運用を行う。各マザーファンド受益証券の基本配分比率は、原則としてMSCIオール・カントリー・ワールド・インデックスの国別構成比率に基づいて決定する。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

実質的に日本の株式に投資し、日経平均トータルリターン・インデックスの動きに連動する投資成果を目指した運用を行う。指数を構成するすべての銘柄について、その時価構成比率に合わせて保有する「完全法」をポートフォリオの構築手法とする。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､日本の金融商品取引所に上場している不動産投資信託証券(J-REIT)｡不動産市況およびJ-REIT個別銘柄の調査･分析に基づく銘柄選択により､付加価値の獲得を追求｡J-REITへの投資比率は､原則として高位を維持｡ベンチマークは東証REIT指数(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡