投資一任口座専用ファンド。主として日本の公社債に投資を行う。NOMURA-BPI総合に連動する投資成果をめざして運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主要投資対象は､日本を含む世界主要国の短期債券に分散投資を行い､安定収益の確保と信託財産の着実な成長をめざす｡A格相当以上の信用格付けを有する国の中から､債券市場の規模､投資に係る規制等を勘案して投資候補国を選定し､相対的に利回りが高い国の短期債券に絞り込む｡投資配分は､利回り水準､市場流動性等から適宣調整する｡毎月12日決算｡

投資一任口座専用ファンド。世界各国のハイ・イールド債券(低格付債)を投資対象とする投資信託証券への投資を通じて、利子等収益の確保と信託財産の成長を目指して運用を行う。指定投資信託証券の選定については、運用体制や運用哲学などの評価(定性評価)に加えて運用実績にかかる評価(定量評価)などを勘定して決定する。組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

主としてETF(上場投資信託証券)に投資し、中国を含む新興国の株式市場のパフォーマンスを示す株価指数であるFTSE エマージングマーケッツ・オールキャップ(含む中国A株)インデックス(円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主要投資対象は､わが国の公社債等｡日本の国債市場全体に投資した場合の投資収益を中長期的に上回る投資成果を目指して､アクティブに運用する｡運用にあたっては、安定したインカムゲイン(利息等収益)の確保を図るとともに、投資環境に応じて債券先物取引等の派生商品を活用する。ファミリーファンド方式で運用。3､9月決算｡

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主要投資対象は､東南アジア諸国の株式｡MSCIオールカントリーアセアンGDPアロケーション指数(配当込み、円換算ベース)の中長期的な動きに概ね連動する投資成果を目指して運用を行う｡対象指数構成国は､インドネシア､マレーシア､フィリピン､シンガポール､タイ(2024年1月末現在)｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

主要投資対象は､ブラジル･レアル建債券｡金利や物価の動向､経済情勢や市場環境等を勘案し､ポートフォリオを構築し､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざす｡投資する債券は､政府､政府機関､国際機関等が発行するものとする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

実質的に日本を含む先進国および新興国の証券取引所上場株式に投資する。MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み、円換算ベース)の動きに連動した投資成果の獲得を目指して運用を行う。各マザーファンド受益証券の基本配分比率は、原則としてMSCIオール・カントリー・ワールド・インデックスの国別構成比率に基づいて決定する。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､日本の金融商品取引所上場(これに準ずるものを含む)されている不動産投資信託証券(J-REIT)｡J-REITへの投資にあたっては､個別銘柄の流動性､収益性･成長性等を勘案して選定した銘柄に分散投資を行い､高水準の配当収益の獲得と中長期的な値上がり益の追求を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

主要投資対象は、日本の株式。個別企業分析に市場動向分析を積極的に付加し、投資銘柄を厳選することにより、ベンチマークであるTOPIX(東証株価指数、配当込み)に対する超過リターンを目指す。株式への実質投資割合は、原則として信託財産総額の90%以上。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

世界各国の株式を主要投資対象とする｡キャピタル･グループのグローバルな調査力･運用力を活用｡複数のポートフォリオ･マネジャーが運用に携わることによって､投資対象やアイデアの分散を図り､安定的かつ継続的な運用成果の獲得を目指す｡調査担当のアナリストも運用に参画し､担当業種の銘柄を組み入れる｡原則､対円での為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡11月決算｡

投資一任口座専用ファンド。先進国の株式に投資し、投資成果をMSCIコクサイ指数(税引後配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。ポートフォリオの作成にあたっては、リスクモデルを用いる。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

投資一任口座専用ファンド。わが国の公社債に投資し、DBI(ダイワ・ボンド・インデックス)総合指数の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。公社債の組入比率は、原則として高位を保つ。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

投資一任口座専用ファンド。投資対象資産は、日本株式、海外株式、日本債券、海外債券およびその他資産（日本リート、海外リート、コモディティ等）とし、投資対象資産の配分にあたっては、ポートフォリオ全体の目標とするリスク水準(10%)を設定し、各資産の期待収益率、リスクおよび相関等の推計値により配分比率を決定します。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主として国内外の金融商品取引所に上場するロボティクス関連企業の株式に実質的に投資する。Solactive Industrial Robotics ＆ Automation Index(円換算ベース、配当込み、為替ヘッジ)に連動する投資成果をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

日本を含む世界各国の株式および公社債へ投資｡国内株式を主要投資対象とする投資信託55%､外国株式を主要投資対象とする投資信託25%､国内公社債を主要投資対象とする投資信託10%､外国公社債を主要投資対象とする投資信託10%､の比率配分として構築｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は､国内株式､先進国株式､新興国株式､オルタナティブ資産(ヘッジファンド､コモディティ､リート(不動産投資信託))､日本債券及び世界の国債等､広範な各資産へ分散投資｡ターゲット･イヤーを想定し､運用の時間経過とともに資産配分を変更することにより､投資信託財産の中長期的な成長を図る｡ターゲット･イヤーは2035年｡為替ヘッジを行う場合がある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は日本の金融商品取引所上場株式のうち日経平均トータルリターン・インデックスに採用された銘柄｡投資対象銘柄の中から200銘柄以上に､原則として等株数投資｡投資成果を日経平均トータルリターン・インデックスの動きに連動させることをめざす｡株式の組入比率は高位を保つ｡購入時手数料がないノーロードタイプ｡換金時手数料および信託財産留保額もなし｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

日本を除く世界各国の債券等を主要投資対象とし､ベンチマークであるFTSE世界国債インデックス(除く日本､委託会社円換算ベース)を中長期的に上回る成果を目指す｡投資する債券は､原則として投資適格(BBB-格相当以上)とし､ポートフォリオ全体の平均格付けは原則としてA格以上を維持｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

日本を含む世界の債券、株式、不動産投資信託証券(リート)に投資する。2040年をターゲット・イヤーと定め、その期日に向けて徐々にリスクを低減する運用を行う。市場環境の大きな変化等により、当ファンドの価格変動リスクが上昇した場合には、価格変動リスクの抑制を重視した運用を行うことがある。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

新興国が米国市場やユーロ市場等の国際的な市場および自国市場で発行する米ドル建のソブリン債券を中心に､準ソブリン債券への投資も行う｡原則として為替ヘッジを行う｡ベンチマークはJ.P.Morgan EMBI Global Diversified(円ヘッジあり･円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

サウジアラビア株式市場の動きを示す、MSCIサウジアラビア・インデックス(税引後配当込み、円換算ベース)の値動きに連動する投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1487)｡信託財産1口あたりの純資産額の変動率をS&P米国債7-10年指数(TTM､円建て､円ヘッジ)の変動率に一致させることをめざして運用｡同指数に採用されていない債券についても､国際機関債など信用力が相対的に高い債券に投資を行う場合がある｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡基準価額は1口当たり｡

主として、米国の金融商品取引所に上場している、日本を含む世界各国の水素エコノミー関連企業の株式等に投資を行う。S&P Kensho Hydrogen Economy Index(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。8月決算。

インドの金融商品取引所等に上場する株式(上場予定を含む)に投資を行い、Nifty50指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

主要投資対象は､日本企業の株式｡割安と判断される魅力的な銘柄を発掘し､信託財産の成長を目標に積極的な運用を行う｡通常時においては､30銘柄から50銘柄程度に投資することを基本とする｡原則として保有する円建て資産に対し､円売り､トルコリラ買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象は､日本の上場株式｡環境問題への取組状況を基に信用リスクや流動性リスク等を勘案して絞られた投資候補銘柄について､独自の調査分析に基づいて算出した理論的株価と市場価格を比較して割安となっている銘柄に投資｡ポートフォリオ全体の配当利回りの水準を勘案し､組入銘柄を選定｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

主要投資対象は､欧州のハイイールド債を主要投資対象とするユーロの為替リスクのある円建(本邦通貨表示)の投資信託証券｡高水準のインカムゲインの確保と中長期的な投資信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月8日決算｡

新興国が米国市場やユーロ市場等の国際的な市場および自国市場で発行する米ドル建のソブリン債券を中心に､準ソブリン債券への投資も行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはJ.P.Morgan EMBI Global Diversified(円換算)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月5日決算｡

アジア･オセアニア各国(除く日本)の株式を主要投資対象とし､安定的かつ高水準の配当等収益を確保し､かつ信託財産の中長期的な成長をはかる｡積極的な企業取材を行い､相対的に高い配当利回りが継続することが見込まれ､かつ株価の上昇が期待されると判断する銘柄に投資を行う｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月19日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本および先進国の株式､債券｡基本資産配分を原則年1回決定し､定性判断と定量判断により､資産配分比率を機動的に変更する｡基本資産配分比率のポートフォリオでは､想定リスクを年率7%以内に抑えることを目指す｡｢明治安田外国債券マザーファンド(為替ヘッジ型)｣を除き､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主として、インドの株式または、インドの株価指数を対象とした先物取引にかかる権利および内外の短期国債等に投資を行い、Nifty50指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行う。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。5月決算。

主として、連動債券への投資を通じて、日本を含む世界の「DX(デジタルトランスフォーメーション)」(以下「テーマ」)関連株式に信託財産の純資産総額の2倍相当額を投資する。テーマ銘柄としての代表性や流動性等を考慮し、各銘柄の組入比率を決定し、ポートフォリオを構築する。実質組入外貨建資産については、為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。3月決算。

マザーファンドへの投資を通じて､国内株式､外国株式､国内債券､外国債券への分散投資を行い､信託財産の中長期的な成長を目指す｡基準ポートフォリオを設定し運用を行い､株式の組入比率については純資産総額の20%程度とし､公社債を主体とするポートフォリオを構築する｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は､トルコの政府および政府関係機関ならびに国際機関等が発行するトルコ･リラ建債券｡金利や物価の動向､経済情勢や市場環境等を勘案し､ポートフォリオを構築し､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざす｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月22日決算｡

主として、マザーファンドへの投資を通じて、海外の複数の資産(債券、株式、REIT)に分散投資する。各資産への配分比率は、海外債券70%、海外株式15%、海外REIT15%を基本とし、基準価額の変動リスクが大きくなった場合には、基準価額の変動リスクを年率3%程度に抑制することを目標として運用する。原則として対円で為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。日本を含む世界各国(新興国を含む)の株式等を実質的な主要投資対象とし、好ましい社会的インパクトをもたらす事業によって、長期の視点から成長が期待される世界各国の企業の株式等に投資を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

投資一任口座専用ファンド。日本を含む先進国の株式、日本の国債および短期公社債等に投資を行う。日本を含む先進国の株式の実質組入比率は、原則として相場の局面判断や株式の収益率等に基づいて決定する。日本の国債および短期公社債等の組入比率については、株式部分の組入比率を決定した後、相場の局面判断に基づき決定する。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

国内、先進国および新興国の債券・株式ならびに国内および先進国の不動産投資信託証券(リート)を実質的な投資対象資産とする。2050年をターゲットイヤー(退職などのライフイベントの到来時期)とし、ターゲットイヤーまでの残存年数に応じて各投資対象資産への投資割合(基本的資産配分)を段階的に変更する。実質組入外貨建資産の一部について、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡