東京証券取引所に上場(コード:2523)｡東証株価指数(TOPIX)から「保険業」、「銀行業」、「証券、商品先物取引業」、「その他金融業」を除く、29業種の銘柄を対象とするTOPIX Ex-Financialsに採用されている銘柄(採用予定の銘柄を含む)の株式のみに対する投資として運用することを目的とし、信託財産の1口当たりの純資産額の変動率を対象指数の変動率に一致させるよう運用を行う。1、7月決算。基準価額は100口当り。

東京証券取引所に上場(コード:1596)｡TOPIXから「保険業」、「銀行業」、「証券、商品先物取引業」、「その他金融業」を除く、29業種の銘柄を対象とする「配当込みTOPIX Ex-Financials」との連動を目指すETF(上場投資信託)。1、7月決算。基準価額は100口当たり。

インド･ルピー建ての債券等に投資することにより､利息収入を中心とした収益の確保をめざす｡投資対象の債券は､国債､社債､政府機関債､国際機関債等とする｡リライアンス･キャピタル･アセット･マネジメントからインド債券市場に関する調査･分析等の助言を受け､ファンドの運用に活用する｡原則､対円での為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

インドの株式の中から、株価上昇が期待される銘柄に厳選して投資を行う。投資対象には、DR(預託証券)を含む。リライアンス・ニッポンライフ・アセットマネジメントからインド株式市場に関する調査・分析等の助言を受け、ファンドの運用に活用する。原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

主に環境または社会志向等の持続可能な投資テーマに積極的に取り組んでいると考えられる、日本を含む世界各国の様々な発行体の債券等に投資する。ポートフォリオの平均格付は投資適格(BBB-格以上)とする。原則として主要投資対象ファンドの純資産総額を米ドル換算した額と同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用。1、7月決算。

主として、世界(日本を含む)の株式、債券、通貨、商品等に実質的に投資を行う。基準価額の変動リスクを年率4%程度に抑えつつ、中長期的にリスク水準と同程度のリターン(信託報酬控除前)の獲得をめざして、運用を行う。各市場および各通貨への投資比率は、統計的手法を用い、資産価格に影響を与える複数のリスク要因を抽出したうえで、各要因からファンドが受ける影響が均等になるように、月次で決定する。為替の適時ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

東京証券取引所に上場(コード:394A)｡基幹放送事業者、認定放送持株会社およびこれらのビジネスと密接な関係を持つ広告代理店、コンテンツ制作・配信・流通会社、芸能事務所および通信インフラ関連会社等のメディア産業のなかから、利益水準や財務状況、取引所における流動性等を委託会社独自の観点から総合的に勘案し、投資銘柄を選定することにより、投資信託財産の成長をめざして運用を行うアクティブETF(上場投資信託)。7月決算。基準価額は100口当たり。

投資信託証券への投資を通じて、世界（日本を含む）の株式および債券に投資を行う。安定した収益と投資信託財産の成長を図ることを目的として運用を行う。長期的な資産別見通しと投資効率性を重視した資産配分に基づき、リターンの獲得を目指す。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジのため外国為替の売買予約を行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。8月決算。

東京証券取引所に上場(コード:541A)｡「配当込みTOPIX高配当株グロース指数」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:533A)｡「S&P500指数(配当込み、委託会社円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。4、10月決算。基準価額は100口当たり。

限定追加型ファンド。原則として約5年を1投資サイクルとする別に定める投資サイクルにおいて、主として各投資サイクル終了前に満期償還や早期償還が見込まれる、世界各国(日本を含む)の企業等が発行する債券に投資を行う。主に米ドル建ての債券に投資し、原則として各債券の満期日まで保有する。外貨建資産については、為替リスクを低減するために、原則として円に対する為替ヘッジを行う。2月決算。

限定追加型ファンド。主として米国の商業用不動産担保証券(CMBS)に投資する。取得時において、主要格付機関による格付けがBBB格相当以上のCMBS等に投資する。原則として、ファンドの信託期間終了日前に償還を迎えると想定するCMBS等に投資する。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを活用し、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主として新興国およびフロンティア諸国の公社債ならびにデリバティブ取引に係る権利等に投資を行う。各国のマクロ経済や政治などに関する分析に加え、ファンダメンタルズの変化の方向性に焦点を当てた運用を行う。原則として、投資する投資信託証券において、当該投資信託証券の純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用。2、5、8、11月決算。

限定追加型ファンド。日本企業が発行する円建て債券を主要投資対象として、安定した収益の確保と信託財産の成長を図ることを目的に運用を行う。債券への投資にあたっては、取得時においてBBB格相当以上(BBB-も含む)の信用格付もしくはそれらと同等の信用力を有すると判断される債券(投資適格債)を投資対象とする。3月決算。

国内の株式に投資するとともに、定量モデルに基づき、市場環境に応じた実質株式組入比率のコントロールを行うことで、信託財産の中長期的な成長をめざす。なお、実質株式組入比率のコントロールには「日経225先物」を活用し、実質株式組入比率の範囲は0-100％の範囲内で調整する。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

限定追加型ファンド。日本を含む世界各国の企業が発行する社債に投資する。原則として、取得時において投資適格格付(BBB格相当以上)を得ている債券を投資対象とする。米ドル建てを中心とした社債に投資する。原則として信託期間内に償還日を迎える社債に投資し、償還日まで保有する。外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減を図る。12月決算。

世界の先進国・地域の上場株式を対象としたロングショート運用を行う。組入銘柄は、競争力・収益性、市場連動性等に着目して選定を行う。世界の株式市場に対するポートフォリオの市場連動性を抑え、信託財産の中長期的な成長を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

東京証券取引所に上場(コード:486A)｡ユーロ・ストックス50指数(TTM、円建て、税引後配当込み)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。基準価額は100口当たり。

主としてマザーファンドを通じて国内の債券に投資するとともに、株価指数先物取引の買い建玉の時価総額が、原則として信託財産の純資産総額の2倍程度になるように調整することで、純資産総額の2倍程度のハンセン指数のリターン獲得を目指す。主としてマザーファンドを通じて為替予約取引等により為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

日本を含む世界のCB(転換社債)に投資する。指定投資信託証券の投資割合については、委託会社が市況動向および資金動向等を勘案して決定するものとし、原則として、シュローダー・グローバルCBファンド(少人数私募)為替ヘッジありを高位に保つことを基本とする。実質的な組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを活用する。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

投資信託証券への投資を通じて､実質的に､中南米､東南アジア､アフリカ､東欧(ロシアを含む)および中東を含む急速な経済成長を遂げている新興国の企業が発行する株式に投資を行う｡短期金融商品に直接投資を行う場合がある｡実質組入外貨建資産については､原則として米ドル売り円買いの為替予約取引等を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

値動きの異なる7つの資産(先進国国債(含む日本)､新興国国債､超長期米国国債､米ドル建ハイイールド債券､先進国株式(含む日本)､新興国株式､商品)クラスに分散投資を行うとともに､Dガード戦略により基準価額の下落を抑制する｡各資産クラスから受ける基準価額への影響が均等になることを目標に各資産クラスへの配分を決定｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

6つの資産クラス(日本株式･国債､先進国株式･国債､新興国株式･国債)に均等に投資｡委託会社が定めた率を上回る基準価額の下落が生じた場合､各資産クラスの配分比率合計を信託財産の純資産総額の75%-50%程度に引き下げ､基準価額のさらなる下落の抑制を目指すDガード戦略を用いる｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主として､わが国の株式及びわが国の不動産投資信託証券(Jリート)に投資する｡株式とJリートの投資割合は､50%ずつを中心とし､各資産の期待リターンやリスク､市場環境等によって､それぞれ30%から70%の範囲で決定する｡相対的に高い配当利回りが期待される銘柄を選定し､予想配当の実現可能性や流動性等を勘案する｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

世界のデジタルヘルス企業(ヘルスケアセクターにおける治療、研究開発(R&D)、効率化等の分野において、デジタル技術を活用した事業を行う企業)の株式等に投資する。株式等への投資にあたっては、ピュア・プレイヤー(デジタルヘルス企業の中でも、デジタルヘルス分野からの収益の割合が50%以上を占める企業)を厳選する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

アジア(日本を除く)の新･国際優良企業に投資する。強固なビジネスモデルから長期的、安定的にキャッシュフローを生み出し、今後、世界的に評価される可能性の高いアジア企業を中心に投資する。ベンチマークは設けず、厳選投資を行う。原則として短期的な売買は行わず、長期保有することを基本とする。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

世界の株式及び債券等(社債、政府保証債、政府機関債、国際機関債等)に投資を行う。なお、ファンドが投資する投資信託証券では、その運用プロセスにおいてESGやインパクト投資のスクリーニングが含まれる。実質基本投資割合は、株式50%、債券50%を基準として±10%の範囲を原則とする。実質組入外貨建資産について、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。5月決算。

限定追加型ファンド。国内外の企業が発行する円建ての債券(劣後債等を含む)、円建てのソブリン債(国債、国際機関債、政府関係機関ならびに地方自治体が発行する債券)を主要投資対象とする。投資する債券は、取得時においてBBB格相当以上(BBB-も含む)の格付けを取得している債券、もしくはそれらと同等の信用力を有すると判断される債券を投資対象とする。7月決算。

わが国の公社債(BBBマイナス格相当以上)に投資｡ファンダメンタルズ分析に基づき､ベンチマーク対比でのポートフォリオのデュレーション調整､イールドカーブ調整､セクター配分を行い､ミクロ経済分析等による社債の割高割安評価､株式市場からの銘柄情報に基づき､銘柄選択を行う｡ベンチマークは､NOMURA-BPI総合｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

実質的な主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式､債券および為替取引等｡定性評価､定量評価等を勘案して選定される指定投資信託証券より投資ファンドを選択し､分散投資を行う｡投資分配のイメージは､債券型ファンド30%(±10%)､株式型ファンド50%(±10%)､絶対収益追求型ファンド20%(±10%)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5月決算｡

実質的な主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式､債券および為替取引等｡定性評価､定量評価等を勘案して選定される指定投資信託証券より投資ファンドを選択し､分散投資を行う｡投資分配のイメージは､株式型ファンド90%(±10%)､絶対収益追求型ファンド10%(±10%)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5月決算｡

日本の金融商品取引所およびそれに準ずる市場に上場している不動産投資信託証券に投資を行い､安定収益の確保と信託財産の中･長期的な成長を目指す｡不動産投資信託証券への投資にあたっては､各銘柄の信用リスク､流動性リスク等を勘案の上､収益･配当等の予想に基づき銘柄選択を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

海外債券50%､海外株式25%､海外リート25%の組入比率を目処に投資を行う｡海外債券は､先進国通貨建て債券に投資｡海外株式は配当の質の高い企業を選定し､3つの地域(北米､アジア･オセアニア､欧州)に均等に投資｡海外リートは､配当利回り､期待される成長性､割安度などを勘案し投資銘柄を選定｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主要投資対象は､新興国通貨建ての債券｡投資成果をJPモルガン ガバメント･ボンド･インデックス-エマージング･マーケッツ グローバル ダイバーシファイド(円換算)の動きに連動させることをめざして運用｡為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主要投資対象は､わが国の上場株式｡本来の投資価値に対して、市場価格が割安となっていると考えられる銘柄に投資する。ベンチマークは､東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主要投資対象は､世界の債券や好配当株式など､魅力的な利回りが期待できる資産｢インカムアセット｣｡市場環境の変化や価格下落リスクに留意し､資産配分を柔軟に変更することで､安定的な運用成果を目指す｡実質外貨建資産については､原則として､為替ヘッジにより米ドルと円との間の為替変動リスクの低減を図ることを基本とする｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主要投資対象は､日本の金融機関グループが発行した外貨建て(米ドル建て､ユーロ建て､英ポンド建て､豪ドル建て等)のハイブリッド証券(期限付劣後債､永久劣後債､優先出資証券等)｡有価証券への投資にあたっては､健全性､割安度等を総合的に勘案して銘柄選別を行う｡原則として､対円での為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

米国の金融商品取引所に上場されている株式を主要投資対象とする。S&P500指数の構成銘柄のうち、時価総額上位10社の株式で構成される指数「S&P500トップ10指数(税引後配当込み、円換算ベース)」に連動する投資成果を目指して運用を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として、上場投資信託証券(ETF)への投資を通じて、日本を含む世界各国の上場株式のうち、医療関連分野における革新的な新技術や新商品の開発を推進している企業の株式に投資する。上場投資信託証券(ETF)の組入比率は、原則として高位を維持する。外貨建資産への投資にあたっては、原則として、対円での為替ヘッジを行わない。8月決算。

主要投資対象は､世界の転換社債等(転換社債の他､交換可能証券､ワラント付債券､転換権付債務証書を含む)｡利回り､リスク要因､地域､セクター､クレジット､サイズなど相対的なエクスポージャー､流動性などを踏まえ､組入銘柄､組入比率を決定｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡