主要投資対象は､米国企業向けバンクローン(貸付債権)｡主に信用力が相対的に低い非投資適格の企業に対するバンクローンに投資を行い､高水準のインカムゲインの確保を目指す｡優先担保付バンクローンへの投資を主とするが､劣後担保付や無担保のバンクローンに投資する場合もある｡原則として､対円で為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡国内株式20%､国内債券60%､外国株式10%､外国債券10%の基本資産配分比率で分散投資を行い､信託財産の中長期的な成長を目指す｡実際の投資配分は､基本資産配分にプラス･マイナス5%の範囲で上限と下限を設け､その範囲内に制御する｡外貨建資産について､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本の公社債を主要投資対象とし､NOMURA‐BPI国債(NOMURA-ボンド･パフォーマンス･インデックス国債)の動きに連動する投資成果を目指す｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は､新興国の株式等(DR(預託証書)を含む)｡MSCIエマージング･マーケット･インデックス(円換算ベース)の動きに連動する投資成果をめざす｡株式の実質投資比率は原則として高位を維持する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡内外の債券､株式およびリート(不動産投資信託証券)に投資｡投資対象を相対的に価格変動リスクが小さいと考えられる資産(安定重視資産)と相対的に価格変動リスクが大きいと考えられる資産(成長重視資産)に区分し､市場の局面判断に基づいて定期的に組入比率を見直す｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は､国内および外国(新興国含む)の各債券､各株式ならびに国内および外国の各不動産投資信託証券(REIT)｡ターゲットイヤー(安定運用開始時期)である2050年6月の決算日の翌日(第34計算期間開始日)に近づくにしたがって基本投資割合を変更し､リスクを徐々に減らすことを基本とする｡原則為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

FactSet ATMX+指数の2倍の値動きを享受する債券(円建)、香港の株式、中国(香港を含む)の株価指数先物取引などを主要投資対象とする。日々の基準価額の値動きがFactSet ATMX+指数(税引後配当込み、香港ドルベース)の値動きの2倍程度となることをめざして運用を行う。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

米国のリート(不動産投資信託)に投資し、投資成果をFTSE NAREITエクイティREIT・インデックス(配当金込み、円ベース指数)の動きに連動させることをめざして運用を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月26日決算。

世界各国の債券、株式およびリートなどの資産に分散投資する。各マザーファンド受益証券への投資比率は、中長期的な目標リターン(円短期金利＋4%)を目指して、独自の定量モデルにて算出した基本的資産配分に基づき決定する。安定した収益の確保および慎重性と積極性のバランスを重視した信託財産の成長を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、一部為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主要投資対象は、日本の金融商品取引所に上場している株式(上場予定を含む)。運用にあたっては、社会的責任を果たすことにより、持続的に成長する可能性が高いと考えられる企業の株式に投資。ESG(環境・社会・ガバナンス)面の評価を、財務面の評価に加えて行うことにより、多面的に企業を評価する。ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

｢日本株スタイルセレクトオープン｣のひとつ｡グロースとバリューの両観点からポートフォリオを構築｡投資配分は50%ずつを基本とし､日本経済のファンダメンタルズ分析､各種テクニカル分析等を基に決定｡ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

国内、先進国および新興国の債券・株式ならびに国内および先進国の不動産投資信託証券(リート)を実質的な投資対象資産とする。2035年をターゲットイヤー(退職などのライフイベントの到来時期)とし、ターゲットイヤーまでの残存年数に応じて各投資対象資産への投資割合(基本的資産配分)を段階的に変更する。実質組入外貨建資産の一部について、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

実質的に国内株式、世界株式、米国株式、欧州株式、新興国株式、およびREIT・コモディティ関連株式、国内債券、絶対収益追求型債券、世界債券、海外長期国債、およびハイイールド債券等の各資産に分散投資を行う。ターゲット・イヤー(想定退職年)を2035年と定め、ライフステージに応じた最適な資産配分をめざす。実質組入外貨建資産については、対円で為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

主としてカナダの金融商品取引所に上場している企業または同国において主な事業を展開する企業の株式、預託証券、優先株式ならびに株価に連動する効果を有する有価証券、投資信託証券等に投資する。銘柄選定にあたっては、事業内容、成長性、収益性、財務健全性などを勘案して厳選する。原則として為替ヘッジを行わない。2、5、8、11月決算。

米国の株式、米国の長期金利、米ドルキャッシュおよび金を実質的な投資対象とする。ドイツ銀行が開発した「DBモメンタム･アセット・アロケーター指数」の動きを反映した投資成果をめざす。「DBモメンタム･アセット・アロケーター指数」とは、モメンタムに着目し、相対的に良好なパフォーマンスの投資対象への配分比率を増加させ、その全体のパフォーマンスを指数化したもの。原則、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡2、8月決算｡

日本の金融商品取引所等に上場している不動産投資信託証券(J-REIT)を主要投資対象とし､安定したインカムゲインの確保と投資信託財産の中長期的な成長を目指す｡J-REITへの投資は､徹底した銘柄調査と市場分析に基づいて行う｡不動産研究に特化した株式会社三井住友トラスト基礎研究所から投資助言を受ける｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡世界各国の株式､公社債に分散投資することで中長期的に信託財産の成長を目指す｡基本的な資産配分は株式45%､債券50%､現預金5%とし､株式25%-65%､債券30%-70%､現預金0%-15%の範囲内で変更を行う｡基本資産配分と組入れ比率の上･下限については､5年程度に1度見直す｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡運用は､マクロ経済分析をもとにしたトップダウンアプローチで行い､独自に定めるユニバースを構成する業種ごとの基準ウエイトから一定の範囲内で乖離をとる業種配分と､企業の中長期成長力およびバリュエーションを重視した銘柄選択により超過収益の獲得を目指す｡ベンチマークはTOPIX(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡国内株式20%､外国株式10%､国内債券60%､外国債券10%をファンドの標準的な資産配分比率として分散投資を行い､信託財産の中長期的な安定成長を目指して運用｡実質組入れ外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は日本の株式｡主としてTOPIX500に含まれている銘柄の中からファンダメンタルズ分析､ボトムアップ型リサーチに基づいて､企業の成長性､クオリティーおよびバリュエーション(企業価値評価)を重視した銘柄選定を行う｡ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

わが国の金融商品取引所上場株式を主要投資対象とする。銘柄の選定にあたっては、TOPIX100採用銘柄(採用予定を含む)の中から個人投資家保有比率および予想配当利回り等を勘案して決定する。4、10月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は、わが国の株式のうち、大塚グループ株式インデックス（大塚ホールディングスおよび大塚グループ会社の株式の値動きを反映する株価指数）に採用されている株式および採用が決定された株式。大塚グループ株式インデックスの動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。12月決算。

主要投資対象は､米国の取引所に上場されている不動産投資信託(リート)｡長期的に潜在成長性の高いリートを選定し､組入れリートのセクターや地域配分の分散を考慮してポートフォリオを構築｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはFTSE NAREIT Equity REITs インデックス(税引前配当金込/円ベース指数)｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

主要投資対象は､ブラジルの証券取引所に上場している株式｡主に配当利回りに着目し､相対的に配当利回りの高い銘柄を中心に投資し､また､銘柄の流動性に配慮しながらポートフォリオを構築することで､配当収入の確保と信託財産の中長期的成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月23日決算｡

実質敵に新興国の現地通貨建て固定利付ソブリン債券へ幅広く分散投資することにより､中長期的にブルームバーグ･エマージング･マーケッツ･ローカル･カレンシー･リキッド･ガバメント･インデックス(円換算ベース)に連動する投資成果の獲得をめざして運用を行う｡デリバティブ取引を行うことができる｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算｡

日本の金融商品取引所上場株式を主要投資対象とし､信託財産の中長期的な成長を目標として運用を行う｡運用にあたっては､21世紀に成長が期待できる産業および分野を選定し､主としてその中から銘柄を徹底的なボトムアップアプローチにより厳選して投資を行う｡株式の組入れ比率は高位を基本｡4､10月決算｡

実質的に日本を除く世界の主要国の国債、政府機関債等に投資を行う。FTSE世界国債インデックス(除く日本、円換算ベース)に連動した投資成果の獲得を目指して運用を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。偶数月決算。

世界の株式、不動産投信(リート)および債券に広く分散投資を行う。目標とするリスク水準(標準偏差)を約5%程度に設定し、その水準に応じて、各資産クラスの中から適切と判断する投資信託証券を選定し、目標リスク水準となるようその組み合わせと比率、また為替ヘッジの比率を決定し、運用する。組入外貨建資産の一部について、対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

主に日本を含む先進国の株式及び債券に分散投資を行う。主として、MSCI ワールド・インデックスに連動する投資成果を目指す上場投資信託証券及びブルームバーグ・バークレイズ・グローバル総合インデックスに連動する投資成果を目指す上場投資信託証券に投資を行う。株式と債券の配分比率については、均等とすることを基本とする。原則として、対円での為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1369)｡日経225に採用されている銘柄(採用予定含む)の株式に投資し､信託財産の1口当たりの純資産額の変動率を日経225の変動率に一致させることを目的として運用を行う｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率は､日経225における個別銘柄の株数の比率を維持することを原則とする｡1､7月決算｡基準価額は1口当たり｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本を除く世界各国の株式(預託証書を含む)に投資し､投資成果をベンチマークであるMSCIコクサイ指数(税引後配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざす｡リスクモデルを用い､様々な制約条件下で指数に最も連動すると推定されるポートフォリオを構築｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

投資先資産クラスと目標リスク水準が異なる9本のファンド「スタイル9」の1本。国内外の様々な資産クラスに投資を行い、目標とするリスク水準(ファンドの月次収益率の標準偏差(年率)の目途を指し、資産配分を決定する際の目標値として使用)は年率14%程度から16%程度とする。為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本の株式(TOPIX500に含まれる銘柄)および日本の中小型株式(TOPIX500対象銘柄以外)を主要投資対象とし､ベンチマークである東証株価指数(TOPIX)(配当込み)を中長期的に上回る投資成果を目指す｡中小型株式への投資は5%-10%程度の範囲で､市況動向等によって機動的に配分を変更｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

実質的に日本を含む先進国の株式および債券に分散投資する｡2055年に向けて､先進国の株式および債券の組入比率を調整し､債券の組入を漸増させる｡主として､学術的研究をベースにした､ディメンショナル･ファンド･アドバイザーズが運用する投資信託証券へ投資する｡株式マザーファンドは原則として為替ヘッジを行わず､債券マザーファンドは為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

海外のリート(不動産投資信託)に投資し、投資成果をS&P先進国REIT指数(除く日本) (円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡原則として株式会社コロワイドの発行する普通株式のみに投資を行い､当該株式の値動きを反映させるとともに信託財産の成長を目指す｡株式の組入比率は原則として高位を維持し､非株式(株式以外の資産)への投資割合は原則として信託財産総額の50%以下とする｡9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本の上場株式｡｢JPX日経インデックス400｣の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う｡投資する株式は､原則として､東京証券取引所に上場している(上場予定を含む)銘柄のうち､JPX日経インデックス400に採用されているものおよび採用が決定されたものとする｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､わが国の株式｡東京証券取引所上場株式に分散投資を行い､TOPIX(配当込み)に連動する投資成果を目指す｡株式の実質投資割合は原則として高位(90%以上)｡運用の効率化を図るため､株価指数先物取引等を活用することがある｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

世界の未上場企業の株式(プライベート・エクイティ)等へ投資を行う上場投資会社や上場運用会社の株式および上場投資信託証券等へ投資する。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主としてマザーファンドへの投資を通じて、実質的に国内外の株式、公社債および不動産投資信託証券に投資する。目標とするリスク水準(年率標準偏差)は約13%程度。目標とするリスク水準において、資産別の投資比率を決定する。みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社が資産配分案を助言。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。