投資一任口座専用ファンド。主として、上場投資信託証券(ETF)への投資を通じて、日本を含む世界各国の上場株式のうち、長寿社会(高齢化社会)によって生み出される新たな事業に注力している企業の株式に投資する。上場投資信託証券(ETF)の組入比率は、原則として高位を維持する。外貨建資産への投資にあたっては、原則として、対円での為替ヘッジを行わない。8月決算。

世界の様々な債券および債券関連証券等を主要投資対象とする。ポートフォリオの構築にあたっては、主として世界の金利、通貨、信用リスクなどの見通しに基づくトップダウンアプローチを活用する。また、資産クラスや業種における個別銘柄分析を通じたボトムアップアプローチも活用し、分散されたポートフォリオを構築することを目指す。為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

日本の様々な資産(債券､株式､不動産､商品など)を中心に投資し､日本経済の成長に沿った収益の獲得をめざす｡市場環境の変化や各資産の基準価額変動への影響度合い､および市場見通しなどを勘案し､資産配分を調整する｡一部､外貨建て資産に投資を行う場合があるが､原則として､為替をフルヘッジした資産に投資する｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

実質的に国内株式、世界株式、米国株式、欧州株式、新興国株式、およびREIT・コモディティ関連株式、国内債券、絶対収益追求型債券、世界債券、海外長期国債、およびハイイールド債券等の各資産に分散投資を行う。ターゲット・イヤー(想定退職年)を2055年と定め、ライフステージに応じた最適な資産配分をめざす。実質組入外貨建資産については、対円で為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

主要投資対象は､世界各国の政府または政府機関が発行する固定および変動利付債券等｡インカム･ゲイン､キャピタル･ゲインおよび通貨の利益を総合したトータル･リターンを最大化することを目的として投資を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。日本を含む世界の株式、公社債等を主要投資対象とする。各マザーファンドへの投資比率の決定にあたっては、ポートフォリオのリスク水準に着目し、ターゲット・デート(2070年の決算日)までの残存期間が短くなるにつれて目標リスクが逓減されるよう調整する。実質組入外貨建資産については、原則として実質的な株式部分については為替ヘッジは行わず、実質的な債券部分については対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主要投資対象は､日本を除くアジア地域の株式｡アジア地域において相対的に高い経済成長が見込まれる国の株式に投資を行い､中長期的な値上がり益の獲得を目指す｡実質的な主要投資対象国の選定および国別の投資割合は、株式市場の規模および市場見通しに基いて決定。原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

主要投資対象は､エマージング市場の株式､債券等｡ポートフォリオの構築は､個別銘柄選択によるボトムアップで行う｡銘柄選択にあたっては､個別銘柄の期待リターンと同時にポートフォリオに与えるリスクの度合いを勘案する｡原則として対円での為替ヘッジを目的とした為替取引を行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

主として、わが国の金融商品取引所に上場している株式のうち上場後5年以内の中小型株式および未上場株式等のうち2年以内に上場を予定する銘柄を中心に投資し、値上がり益の獲得を目指す。IPO(新規公開)後5年以内の中小型株式に対するボトムアップ・リサーチを通じて、現在の株価と本来のフェアバリューが乖離した銘柄を絞り込み、集中的に投資を行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主要投資対象は､米国に上場されているREIT(リート､不動産投資信託)｡米国リートに分散投資を行うことにより､配当収益の獲得を図りつつ､長期的な元本の成長を目指す｡MSCI米国REITインデックス(円ヘッジベース)を参考指標とする｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2848)｡大型および中型の国内上場株式を構成銘柄とし、低炭素経済への移行に伴う機会およびリスクに着目し、構成銘柄のウエイトを決定する「MSCI Japan Climate Change Index(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。4、10月決算。基準価額は100口当り。

ライフプラン積み立て専用ファンド｡主に､国内株式60%程度､外国株式40%程度の割合で投資する｡投資対象ファンドの選定やポートフォリオ構築に際しては､定性評価を重視し､ファンド間の投資手法の違いにも着目して､幅広い収益機会を追求できるように配慮する｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

主に国内の株式を実質的な投資対象とする指定投資信託証券の中から､定性評価､定量評価等を勘案して選択した投資信託証券に分散投資を行う｡ファンドの実質的な株式の組入が概ねフルインベストメントとなることを目途として投資｡なお､組入投資信託証券については適宜見直しを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡株式50%､公社債及び短期金融商品50%を目安に株式と公社債をほぼ同比率とした運用を行う｡基準ポートフォリオの変更は原則として行わないが､中長期的観点から見直しを行う場合もある｡組入比率の変動幅は､純資産総額に対してプラスマイナス5%程度に収める｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡組入比率は､株式75%､公社債及び短期金融商品25%を目安に株式を主体とした運用を行う｡基準ポートフォリオの変更は原則として行わないが､中長期的観点から見直しを行う場合もある｡組入比率の変動幅は､純資産総額に対してプラスマイナス5%程度に収める｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

限定追加型ファンド。国内外の企業が発行する円建ての債券(劣後債等を含む)、円建てのソブリン債(国債、国際機関債、政府関係機関ならびに地方自治体が発行する債券)を主要投資対象とする。投資する債券は、取得時においてBBB格相当以上(BBB-も含む)の格付けを取得している債券、もしくはそれらと同等の信用力を有すると判断される債券を投資対象とする。7月決算。

限定追加型ファンド。日本を含む世界各国の株式等に投資を行う。重要な社会的課題の解決に資する事業活動を、公正かつ誠実に行う企業の中から、投資機会を発掘する。株式部分については、設定日から2022年10月までドルコスト平均法の投資効果を得ることを目指した時間分散投資を行い、その後は高位に組入れることを基本とする。原則として、為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

主に日本を含む世界の株式、債券、金などのコモディティ、リート等を投資対象とする。世界の市場環境に応じて魅力的なリスクプレミアム(リスク資産の期待リターンにおいて価格変動リスクの対価とみなされる部分)が期待できる資産を選定し、配分比率の決定を行う。投資信託証券を通じて間接的に保有する外貨建資産について、為替ヘッジを行うことがある。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

投資一任口座専用ファンド。新興国の株式、新興国の株式指数を対象とした先物取引等に投資し、MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み、米ドル円ヘッジ換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。計量モデル等に基づいて、インデックスとの連動性を保てるように、インデックス構成銘柄の一部を抽出してポートフォリオを構築する。原則として米ドル売り円買いの為替取引を行う。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

カレラ 米国小型株式アクティブマザーファンド受益証券を主要投資対象とする。米国の上場株式のうち、小型株式等に直接投資する場合がある。株式の銘柄選定にあたっては、事業内容、成長性、収益性、財務健全性などを勘案して、成長が期待される銘柄を厳選。また、業種配分、バリュエーション、流動性などを考慮して、ポートフォリオを構築する。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、4、7、10月決算｡

主としてマザーファンドへの投資を通じて、実質的に国内外の株式、公社債および不動産投資信託証券に投資する。目標とするリスク水準(年率標準偏差)は約5%程度。目標とするリスク水準において、資産別の投資比率を決定する。みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社が資産配分案を助言。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

主に、宇宙関連ビジネスを行う企業およびその恩恵を受ける企業の株式に投資する。宇宙関連ビジネスには、ドローンを含む無人航空機など「大気圏」に関するビジネスを行う企業、それらの「基幹技術」を提供する企業などを含む。基準価額水準が１万円(１万口当たり)を超えている場合には、分配対象額の範囲内で積極的に分配を行う。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

日本を含む世界の取引所に上場されている、オルタナティブ投資を行う運用会社の株式および投資信託証券に投資を行う。投資銘柄の選定およびポートフォリオの構築にあたっては、各銘柄の成長性や収益性、財務状況等のファンダメンタルズ分析に加え、バリュエーションおよび流動性等を勘案して行う。実質組入外貨建資産については、原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2557)｡国内の株式市場全体の値動きを表す代表的な株価指数である「TOPIX(東証株価指数)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。4、10月決算。基準価額は100口当り。

確定拠出年金専用ファンド。新興国を含む世界各国の株式を主要投資対象とする。銘柄選定にあたっては、グローバルな視点で投資魅力のある中長期の成長テーマを複数選定し、関連する銘柄群を中心に利益成長に着目した銘柄選択を行う。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､新興国通貨建ての公社債等｡新興国通貨は､当面､韓国ウォン､南アフリカランド､トルコリラ､メキシコペソ､ロシアルーブル､ブラジルレアル｡新興国通貨それぞれについて､円に対する当該外国通貨のコール･オプションを売却し､オプションのプレミアム収入の獲得を目指す「通貨プレミアム戦略」を実質的に活用する｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

国内株式を主要投資対象とし､日本の新たな時代の成長を支える主要企業を中心に､企業価値の向上を図り､進化していく企業に投資を行う｡銘柄の選定にあたっては､企業の変化に着目し､技術力･価格競争力･企業の収益トレンドに応じた株価指標などを勘案して投資価値が高いと判断される銘柄を選定｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

限定追加型ファンド。国内外の企業が発行する円建ての債券(劣後債等を含む)、円建てのソブリン債(国債、国際機関債、政府関係機関ならびに地方自治体が発行する債券)を主要投資対象とする。投資する債券は、取得時においてBBB格相当以上(BBB-も含む)の格付けを取得している債券、もしくはそれらと同等の信用力を有すると判断される債券を投資対象とする。11月決算。

投資先資産クラスと目標リスク水準が異なる9本のファンド「スタイル9」の1本。国内外の様々な資産クラスに投資を行い、目標とするリスク水準(ファンドの月次収益率の標準偏差(年率)の目途を指し、資産配分を決定する際の目標値として使用)は年率5%程度から7%程度とする。為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､外国の株式(DR(預託証券)を含む)｡投資成果をMSCIコクサイ指数(税引後配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う｡為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは､原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

英国および欧州大陸の取引所に上場されている株式を主要投資対象とし､市場平均等に比較し高い成長力があり､その持続が長期的に可能と判断される中小型の高成長企業に投資｡分散投資によりリスク分散を図る｡為替ヘッジにより､為替変動リスクの低減を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

実質的に日本を含む先進国および新興国の証券取引所上場株式に投資する。MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み、円換算ベース)の動きに連動した投資成果の獲得を目指して運用を行う。各マザーファンド受益証券の基本配分比率は、原則としてMSCIオール・カントリー・ワールド・インデックスの国別構成比率に基づいて決定する。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､豪ドル建ての公社債｡円に対する豪ドルのコール･オプションを売却し､オプションのプレミアム収入の獲得を目指す「通貨プレミアム戦略」を実質的に活用する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。主として日本を含む世界各国の次世代のREIT(人口構造の変化や情報技術の進歩等のメガトレンドの恩恵を受け、中長期的に高い成長が見込めると判断した新しい分野のREIT)に投資を行う。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主要投資対象は､世界各国の株式｡グローバルな需要のシフト(変化･増大)に対応するため､注目される｢生活基盤｣､｢食糧｣､｢クリーン･エネルギー｣の3つのテーマに関連する事業を有し､成長が見込まれる世界各国の株式を中心に投資する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

日本を含む世界の取引所に上場されている、気候変動への対応に積極的に取り組む企業(気候変動の影響を「緩和」する(温室効果ガスの排出を抑制する)事業を行う企業、または気候変動の影響に「適応」する(気候変動の影響による被害を回避・軽減する)事業を行う企業)の株式等に投資を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、8月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2623)｡ユーロ建て投資適格社債を主要投資対象とし、「ブルームバーグ・ユーロ社債インデックス TTM(為替ヘッジ有り、円ベース) 」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。4、10月決算。基準価額は100口当り。

新興国籍もしくは主に新興国に活動拠点を置く企業等の株式(預託証書等を含む)を主要投資対象とする。長期的な成長見通しとの対比で見た投資魅力度と相対的に高いクオリティを兼ね備えた新興国企業に厳選投資を行う。運用にあたっては、UBSアセット・マネジメント・グループが行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主として米国の取引所に上場している株式(預託証書(DR)含む)等に投資し､中長期的に米国の代表的な株価指数であるS&P500(配当込み､円換算ベース)を上回る投資成果を目指す｡米国の大型･中型株式の中から､徹底したリサーチにより持続的に安定的かつ高い収益成長が期待できる銘柄に厳選投資する｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

いちよし日本中小型株ファンド(適格機関投資家専用)、インベスコ グローバル中小型株式ファンド(適格機関投資家限定)への投資を通じて、主として、日本を含む世界各国の中小型株式を実質的な投資対象とする。実質的な投資割合は、国内の中小型株式30%、海外の中小型株式70%を基本とする。海外株式の運用は、インベスコ・アセット・マネジメント株式会社が担当。原則、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算｡