米国(一部カナダを含む)の上場株式のうち、主として相対的に時価総額が小型の株式に投資する。株式への投資にあたっては、競争優位性、成長性、収益性の高さを兼ね備えたニッチな産業におけるリーダー企業に着目し、ボトムアップ・アプローチにより銘柄を選別する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主としてETF(上場投資信託証券)に投資し、米国株式市場において継続して配当を増額してきた成長銘柄の株価の動きを示すS&P 米国ディビデンド・グロワーズ・インデックス(円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主としてETF(上場投資信託証券)に投資し、米国株式市場において継続して配当を増額してきた成長銘柄の株価の動きを示すS&P 米国ディビデンド・グロワーズ・インデックス(円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。

主要投資対象は､新興国の現地通貨建ての公社債｡ベンチマークであるJPモルガンGBI-EMグローバル･ダイバーシファイド(円換算ベース)に連動する投資成果をめざす｡対象インデックスとの連動を維持するため､先物取引等を利用し公社債の投資比率が100%を超える場合がある｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本の公社債を主要投資対象とし､NOMURA‐BPI総合(NOMURA-ボンド･パフォーマンス･インデックス総合)の動きに連動する投資成果を目指す｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

金価格への連動をめざすETF(上場投資信託証券)等への投資を通じて、信託財産の中長期的な成長をめざす。購入時および換金時の手数料は無料､信託財産留保額なし｡実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジ取引を行い、対円での為替変動リスクの低減を図ることをめざす。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

日本および新興国を含む世界中の企業が発行する上場株式等に投資を行う。景気環境に影響されにくく、安定して相対的に高いEPS(一株当たり純利益)成長率の持続が見込める、クオリティグロース企業を厳選する。投資判断において、ESG分析を重視する。実質組入外貨建て資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

世界の上場株式の中から、デジタル・トランスフォーメーション(DX)により飛躍的な成長を遂げることが期待される企業に投資する。銘柄選択においては、DXの恩恵を受ける企業を異なる成長ステージに分散しながら投資を行う。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

主としてマザーファンド受益証券への投資を通じて、実質的に国内外の株式、公社債および不動産投資信託証券(リート)に投資する。安定した収益の確保と信託財産の着実な成長を図ることを目的として、運用を行う。各資産への投資比率を決定するにあたり、みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社から投資助言を受ける。実質組入外貨建資産の一部について、対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

スイッチング可能な為替取引手法の異なるコースおよび｢マネープールファンド(年2回決算型)｣で構成される｢野村日本ブランド株投資(通貨選択型)｣の一つ｡主要投資対象は､グローバルで高い競争力を持つ日本企業の株式｡中長期的な値上がり益の獲得を目指す｡原則として､対資源国通貨で為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

日本を除く世界各国のリート(不動産投資信託証券)に投資を行い､S&Pグローバルリートインデックス(除く日本､配当込み､円換算ベース)に連動する投資成果をめざす｡独自の計量モデル等を活用し､ポートフォリオを構築する｡購入時および換金時の手数料は無料､信託財産留保額なし｡原則として､対円での為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。ESGに着目した運用手法を用いる投資信託証券への投資を通じて、主として日本を含む世界各国の株式等および公社債に投資を行う。「国内株式」25%、「世界株式」25%、「世界債券」50%を基本投資割合とする。為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

投資一任口座専用ファンド｡海外の株式市場の動きを反映した投資成果をめざして運用を行う｡マザーファンドへの投資にあたっては､｢外国株式インデックスマザーファンド｣80%､｢ダイワ新興国株式ファンダメンタル･インデックス･マザーファンド｣20%の組入比率を目標に行う｡為替ヘッジは､原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本を除く世界の主要国の株式｡ベンチマークであるMSCI Kokusai Index(円換算ベース)と連動する投資成果をめざす｡株式の実質投資比率は原則として高位を維持する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主に海外の投資適格社債を対象としたETFに投資し､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざして運用を行う｡流動性を補完する目的で､海外の代表的な債券指数に連動する運用を目的としたETFに投資する場合がある｡為替ヘッジは､原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主としてETF(上場投資信託証券)に投資し、S&P500高配当指数(配当込み、円換算ベース)の値動きに連動する投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡外国債券､国内債券､外国REIT､J-REIT､外国株式､国内株式の6資産にそれぞれ16.7%の標準組入比率で投資を行い､安定収益の確保と信託財産の着実な成長をめざす｡保有実質外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

実質的に国内外の株式および債券に分散投資を行う。2055年(ターゲットイヤー)の10年前となる2045年に近づくにしたがい、リスク性資産(国内外の株式)の比率をゆるやかに減少させ、安定性資産(国内外の債券)の比率をゆるやかに増加させる運用をめざす。為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主要投資対象は日本の取引所上場(上場予定含む)株式｡株式投資にあたっては､配当利回りに着目し､銘柄を厳選｡また､｢配当の成長｣にも着目し､潤沢なキャッシュを有する企業や利益成長が期待できる企業の株式も投資対象とする｡業種･銘柄の分散に配慮し､ポートフォリオを構築｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として米国の金融商品取引所に上場している企業の株式に投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指す。複数のポートフォリオ・マネジャーやアナリストが運用に携わることによって、投資対象やアイデアの分散を図り、安定的かつ継続的に運用成果の獲得を目指す。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

主として世界(除く日本)の金融商品取引所に上場されている企業の株式に投資を行う。個別銘柄選択にあたっては、世界の主要拠点のアナリストによる徹底的な企業分析や直接面談による調査を活かした「ボトム・アップ・アプローチ」により、魅力的な投資機会の発掘に注力する。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを活用する。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主としてTOPIX(東証株価指数)に採用されている銘柄の株式に投資することにより、TOPIX(東証株価指数、配当込み)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。計量モデル等に基づいて、インデックスとの連動性を保てるように、インデックス構成銘柄の一部を抽出してポートフォリオを構築する「最適化法」をポートフォリオの構築手法とする。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､東京証券取引所プライム市場上場銘柄を中心に､国内の金融商品取引所に上場する(これに準ずるものを含む)株式｡主に､企業の適正価値に対して割安と判断する銘柄に投資する｡信託財産の成長を目指して運用を行う｡ベンチマークは､TOPIX配当込み指数｡4月決算｡

わが国の金融商品取引所上場株式を主要投資対象とする。銘柄の選定にあたっては、TOPIX100採用銘柄(採用予定を含む)の中から個人投資家保有比率および予想配当利回り等を勘案して決定する。4、10月決算。

米国の証券取引所上場株式に投資する。S&P500(配当込み、円換算ベース)の動きに連動した投資成果の獲得を目指して運用を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主として、日本を含む世界各国の株式および公社債に投資を行う。国内株式12%、先進国株式3%、国内債券67%、先進国債券15%および短期金融資産3%を実質的な基本投資割合とする。各投資対象資産の指数を組み合わせた合成ベンチマークに連動する成果をめざす。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

確定拠出年金専用ファンド。主として、国内株式、先進国株式(除く日本)、新興国株式、国内リート、外国リート、国内債券、先進国債券(除く日本)、新興国債券の8つの資産に投資する。基本資産配分は、西暦2045年をターゲットイヤーとし、ターゲットイヤーまでの残存期間が長いほど収益性を重視する。原則、対円での為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､新興国の公社債｡JPモルガン･エマージング･マーケット･ボンド･インデックス･プラス(円換算ベース)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指す｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと判断されるポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､国内外の株式･公社債｡各資産への基本配分比率は､国内株式30%､国内債券40%､外国株式20%､外国債券10%｡長期的な信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。退職時期等の目標年次｢ターゲット･イヤー｣に向けリスクを漸減させ､ターゲット･イヤー到達後は安定性資産(国内債券､国内短期金融資産)を中心に各資産への投資比率を一定にする｡当初設定時の基本配分は国内株式45%､外国株式23%､外国債券5%､国内債券27%｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

マザーファンド受益証券への投資を通じて、米国を除く全世界の株式を主要投資対象とするETF(上場投資信託証券)に投資することにより、信託財産の中長期的な成長をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主としてわが国の株式に投資する。株式への投資にあたっては、独自の調査分析に基づいて算出した理論的株価と市場価格を比較し、割安となっている銘柄に投資することを基本にリスク分析等を加味して行う。ベンチマークは､TOPIX(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

実質的に国内外の株式および債券に広く分散投資を行うことで、リスク分散を図りながら収益の獲得を目指す。リスク許容度等、資金の特性に応じた3種類のファンドの1つ。為替変動リスクの低減を目的に、組入外貨建資産の一部について、対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

｢ヘッジ付外国債券インデックスマザーファンド｣を通じて､主として日本を除く世界各国の公社債に投資を行う｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､円ヘッジ･円ベース)をベンチマークとし､同指数と連動する投資成果をめざして運用を行う｡実質組入外貨建資産については､原則として対象インデックスとの連動を維持するため為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

日本を含む世界の株式等の中から、インフラ関連企業(特に公益事業、エネルギー・インフラ、通信、運輸/輸送)の株式等に投資する。計算期末の前営業日の基準価額の水準に応じ、所定の金額の分配をめざす。保有実質外貨建資産については、為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。毎月10日決算。

日本を含む先進国の株式を主な投資対象とする。ビッグデータやAI(人工知能)を活用したゴールドマン･サックス･アセット･マネジメント独自開発の計量モデルを用い、多様な銘柄評価基準に基づいて幅広い銘柄に分散投資する。ただし、ビッグデータやAI(人工知能)などのテクノロジー関連企業に特化した投資は行わない。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡3月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は日本の株式｡綿密な企業調査および分析結果に基づき､割安かつ割安修正が期待される銘柄に加え､業績の改善や上方修正が期待される銘柄を選択することによって､安定的にベンチマークであるTOPIX(配当込み)を上回る投資成果を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式および公社債を主要投資対象とし､比較的リスクの少ない資産を中心に組入れ､安定運用を行う｡国内株式19%､国内債券65%､外国株式5%､外国債券8%､短期金融資産3%を基本アロケーションとし､分散投資｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主に国内外の公社債、株式および不動産投資信託証券（リート）に、マザーファンドを通じて実質的に投資し、それぞれの配分比率を適宜変更する。信託期間を資産形成期(設定日以降2035年の決算日まで)と資産安定期に分け、それぞれの期間に応じて、基準価額の目標変動リスクを変更する。外貨建資産は投資環境に応じて弾力的に対円での為替ヘッジを行い、一部または全部の為替リスクの軽減をめざす。ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡わが国または外国の投資信託証券(ETF)を主要投資対象とし､国内外の株式､債券､不動産投資信託(リート)へ実質的に分散投資を行う｡資産別の組入比率は､原則として､市場環境および収益性等を勘案して決定｡リターンの獲得を最優先し､相応のリスクを取る｡対円の為替ヘッジを行うことがある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡10月決算｡