主に国内外の公社債、株式および不動産投資信託証券（リート）に実質的に投資する。信託期間を3つの期間（資産育成期＝2025年決算日まで、資産形成期＝2045年決算日まで、資産安定期＝2045年決算日翌日以降）に分け、それぞれの期間に応じて、基準価額の目標変動リスクを変更（2%から6%程度）しつつ、安定的な基準価額の上昇をめざす。一部、円に対する為替ヘッジを行うことがある。ファミリーファンド方式で運用｡1月決算。

国内債券33%､外国債券15%､国内株式31%､外国株式14%､エマージング株式5%､短期資産2%を基準資産配分比率とし､6つの資産へ分散投資｡リスクレベルを中位とし､リスク･リターンのバランスを重視した運用を目指す｡実質組入外貨建資産に対しては､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡トヨタ自動車およびそのグループ会社のうち､日本の取引所に上場している株式から流動性を勘案した銘柄に投資｡銘柄の投資比率は､組入銘柄の時価総額に応じて決定｡トヨタ自動車株式約50%､残りの約50%をグループ会社株式の各銘柄の時価総額に応じた比率で投資｡原則､四半期毎に投資比率を調整｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として、日本を除く先進国の金融商品取引所に上場(これに準ずるものも含む)されているリートに投資を行う。効率的な運用を目的として、上場投資信託証券(ETF)にも投資することがある。インベスコ先進国リート(除く日本)インデックス(円ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。実質外貨建資産への投資にあたっては、原則として、対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

個人家計の｢資産形成｣の支援を目的として運用｡｢期待収益率が高い｣と思われる資産として株式に特化し､グローバルな視点で投資を行う｡｢バイ&ホールド｣を基本とするが､割高時には現金比率を高め､割安時での買い増しにも備える｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

米国の株式を主要投資対象とするETF(上場投資信託証券)に投資することにより、主として配当等収益の確保および中長期的な値上がり益の獲得をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

世界各国の株式(エマージング・マーケットも含む)の中で、成長性が高いと判断される企業の株式を中心に投資を行う。 銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行う。個別企業分析にあたっては、委託会社およびその関連会社のアナリストによる独自の企業調査情報を活用する。実質外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、6、9、12月決算。

THEOインカム・マザーファンド(世界の債券中心)受益証券への投資を通じて、主として世界の投資信託証券(ETF)に投資することにより、世界中の金利を享受することを目指す。投資信託証券(ETF)への投資は原則として高位を維持する。組入外貨建資産については原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主要投資対象は､国内株式､国内債券､外国株式､外国債券､世界各国(日本を含む)の不動産投資信託証券(REIT)｡国内株式､外国株式､世界REITの投資比率の合計は原則50%以内とする｡投資配分比率の見直しを定期的に行い､安定した収益の確保と信託財産の着実な成長を図る｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

投資一任口座専用ファンド。米国の株式に投資し、投資成果をS&P500(配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

投資一任口座専用ファンド。指定投資信託証券への投資を通じて、日本の公社債を主要投資対象とし、アクティブ運用を行う。指定投資信託証券は、継続的にモニタリングを行い必要な場合は入替えも行う。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

新興国が米国市場やユーロ市場等の国際的な市場および自国市場で発行する米ドル建のソブリン債券を中心に､準ソブリン債券への投資も行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはJ.P.Morgan EMBI Global Diversified(円換算)｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

主としてベトナムの企業の株式等の中から、成長性が高いと判断する企業の株式等に投資する。投資銘柄の選定にあたっては、定量分析や企業分析に基づいて、企業の成長性、ビジネスモデルおよび株価のバリュエーション等を勘案して行う。未上場公開会社市場に登録された株式に投資する場合がある。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。

世界各国(新興国を含む)の株式､債券､REIT､商品等を実質的な投資対象とし､デリバティブ取引､為替予約取引等を実質的な取引対象とすることにより､絶対収益の獲得を含む多様な収益機会の獲得を目指す投資信託証券を主要投資対象とする｡投資信託証券への投資にあたっては､株式会社ウエルス･スクエアからの助言を受ける｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。伝統的な4つの資産(日本と海外の債券と株式)に分散投資を行う｡基本配分比率は､日本債券40%程度､海外債券10%程度、日本株式30%程度､海外株式20%程度｡海外債券は､信用力の高い先進国の債券に､海外株式は､より安定的な先進国の株式に投資する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算｡

主要投資対象は､国内株式､先進国株式､新興国株式､オルタナティブ資産(ヘッジファンド､コモディティ､リート(不動産投資信託))､日本債券及び世界の国債等､広範な各資産へ分散投資｡ターゲット･イヤーを想定し､運用の時間経過とともに資産配分を変更することにより､投資信託財産の中長期的な成長を図る｡ターゲット･イヤーは2045年｡為替ヘッジを行う場合がある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､アジアのフロンティア諸国(バングラデシュ､モンゴル､カザフスタン､スリランカ､ベトナム等)の企業及び当該各国で主な事業展開をする企業の上場株式等｡運用については､｢ハーベスト グローバル インベストメント リミテッド(香港)｣が行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡10月決算｡

投資一任口座専用ファンド。新興国の株式等に投資することにより、MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡実質的に日本を除く世界主要先進国の国債に投資することにより､FTSE世界国債インデックス(除く日本､円換算ベース)に連動する投資成果をめざす｡公社債の組入比率は､原則として高位を保つ｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

わが国の金融商品取引所に上場している株式に厳選投資を行う。銘柄選定にあたっては、企業訪問を含む企業調査を基本としたボトムアップ・アプローチにより、フリーキャッシュフロー、利益成長の潜在能力、業界における競争力、経営者の経営方針等からグローバルな視点で評価した企業価値に対し割安な銘柄を発掘し、厳選した銘柄に集中投資する。ファミリーファンド方式で運用。1、4、7、10月決算。

主要投資対象は日本の上場株式｡景気変動の影響を受けにくく､持続的な成長が期待できる企業に対し､選択的に集中投資することでリターンを追求する｡500銘柄程度の投資ユニバースから､ボトム･アップ手法により確信度の高い25から40銘柄程度に厳選してポートフォリオを構築｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

日本を含む世界のロボット関連企業の株式に投資する。「高度な技術力」、「強力な経営陣」、「価格決定力および業績上方修正の可能性」等を考慮して選定した組入候補銘柄の中から、BNPパリバ・アセットマネジメントの企業調査機能等を活用し、ポートフォリオを構築する。原則として、為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月13日決算。

主要投資対象は､日本の株式｡ボトムアップ･アプローチとトップダウン･アプローチを併用して､様々な投資環境の変化に対し柔軟かつ機動的な運用を行うことを目指す｡ポートフォリオの構築にあたっては､業績動向､財務内容､バリュエーション､業種別比率等を勘案して行う｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。日本の株式の中から、SDGs(持続可能な開発目標)やESG(環境、社会、企業統治の総称)などに係る社会的課題の解決への取り組みに着目し、利益成長することが期待される企業の株式に投資する。株式への投資にあたっては、SDGsやESGへの取り組み、企業理念や事業の持続性・革新性、一定以上の収益力の持続性、流動性やバリュエーションなどの観点から評価を行い、組入銘柄及び組入比率を決定する。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主に世界の環境関連企業の株式に投資する。「環境問題」という大きなテーマのなかで、環境関連ビジネスに影響をおよぼす様々な要因や市場動向等に鑑み、投資妙味がある分野・銘柄を厳選し、機動的に運用する。特定の銘柄、国や通貨に集中せず分散投資を基本としリスク分散を図る。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

国内外の株式や債券へ分散投資を行い､リスクを軽減しつつ信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を目指す｡当初設定時の基準資産配分比率を国内債5%､国内株35%､先進国債3%､先進国株37%､新興国債2%､新興国株18%とし､安定運用開始時期(2065年の決算日の翌日)に向け株式の投資割合を漸減する｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主として日本を含む世界各国の債券および株式を投資対象とし、高いインカム収益および値上がり益が期待できる資産に分散して投資する。マクロ経済の予測や、各アセットクラスの評価・分析の情報をもとに、市場環境等の変化に応じて、インカム収益および値上がり益が最も期待されるアセットクラスを選択し、その配分を機動的に変更する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

BNP Paribas Issuance B.V.が発行する担保付債券への投資を通じ、日々の基準価額の値動きが、MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み・米ドルベース)を円建て評価した場合の値動きの2倍程度となることを目指して運用する。原則として為替ヘッジは行わない。12月決算。

日本を含む世界各国の株式等、公社債、日本を含む先進国の不動産投資信託証券(リート)および商品(コモディティ)へ投資を行う。ファンドの目標リスク水準(10%程度)に対して期待リターンが最大となるよう定量モデルを用いて算出する。組入外貨建資産については、原則として為替の部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

確定拠出年金専用ファンド。主として、マザーファンド受益証券への投資を通じて、海外の公社債に実質的に投資し、FTSE世界国債インデックス(除く日本、円ベース、為替ヘッジなし)に連動する投資成果をめざす。ベンチマークへの連動性を高めるため、有価証券先物取引等を活用する場合がある。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

米国(一部カナダを含む)の上場株式のうち、主として相対的に時価総額が小型の株式に投資する。株式への投資にあたっては、競争優位性、成長性、収益性の高さを兼ね備えたニッチな産業におけるリーダー企業に着目し、ボトムアップ・アプローチにより銘柄を選別する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

投資一任口座専用ファンド｡内外の債券を主要投資対象とし､信託財産の中長期的な成長を目指す｡資産配分は､いちよし証券株式会社の助言を受けて決定する｡収益機会の追求やリスクの分散などを目的として､定期的に定性評価､定量評価等を勘案して適宜見直す｡原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡11月決算｡

国内外の株式･債券等に分散投資を行い､長期的な資産の成長を目指す｡景気の変動サイクルに沿ったアセット･アロケーションの切り替えを大前提とし､景気サイクルのダイナミズムを先取りする形で資産配分を行う｡対象ファンドの選択は､明確な運用方針と一貫性､運用資産の安定的な推移､基準価額の推移と運用方針の整合性を重視｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

国内の金融商品取引所に上場している株式に投資することにより、Solactive Nippon Semiconductor Opportunity インデックス(配当込み)に連動する投資成果をめざす。購入時および換金時の手数料は無料､信託財産留保額なし｡ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2255)｡主として、残存期間が20年を超える米国の国債を投資対象とし、連動対象指数である「FTSE米国債20年超セレクト・インデックス(国内投信用、円ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。1、4、7、10月決算。基準価額は1,000口当たり。

主として、日本を含む世界の金融商品取引所に上場されている、金価格の値動きをとらえることを目的とする投資信託証券に投資を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主要投資対象は､米国の金融商品取引所に上場されている製造業に関連した株式｡中長期の観点から独自の投資テーマを踏まえ、企業の収益成長とその持続性・安定性といった点などを考慮してポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2、5、8、11月決算｡

主として、世界各国の株式に投資を行い、MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス 高配当利回りインデックス(税引後配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行う。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。2、5、8、11月決算。

主として日本を含む世界の株価指数先物取引、債券先物取引、先物為替取引に係る権利への投資を行い、運用環境を問わない安定的な投資信託財産の成長を図ることを目的として運用を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

米国株式を中心とした比較的少数の上場株式に投資を行い､リスク調整後ベースで長期的な資産の成長を目指す｡ポートフォリオ構築にあたっては､ファンダメンタル･リサーチをもとに本来的に持つ価値から大きく乖離していると考えられる(割安と判断される)対象を厳選する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3月決算｡