投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､国内の債券｡NOMURA-BPI総合インデックスと連動する投資成果を目指して運用を行う｡インデックスの動きにできるだけ連動させるため､公社債の投資比率は原則として高位を維持する｡銘柄選択は運用モデルを活用して行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主として日本を含む世界の株式を主要投資対象とする投資信託証券に投資する。国際社会の変容に関連する主要なテーマから恩恵を受けると考えられる先進国を中心とした企業の株式に投資する。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3、9月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本を除く世界の主要国の株式｡MSCIコクサイ･インデックス(配当込み､円ベース)と連動する投資成果を目標として運用を行う｡株式の組入比率は､原則として高位(90%以上)とする｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主としてわが国の金融商品取引所に上場している株式に投資する。実質組入銘柄の企業に対して、エンゲージメント(対話)や提案を通じて企業価値の中長期的な向上を促す。投資にあたっては、ボトムアップアプローチによる企業の財務分析や資本配分政策、経営陣との面談等による銘柄分析を通じて、事業の競争力・キャッシュフロー創出力に優れながら、本源的価値と株価の乖離が大きい銘柄を厳選してポートフォリオを構築する。ファンドオブファンズ方式で運用。8月決算。

マザーファンドの受益証券を通じて、米国の株式に投資し、投資成果をNYSE FANG+指数(配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。原則、計算期末の前営業日の基準価額の水準に応じ、所定の金額の分配を目指す。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月20日決算。

投資一任口座専用ファンド｡世界各国(新興国を含む)の株式を実質的な主要投資対象とし､信託財産の成長を図ることを目的として積極的な運用を行う｡企業の成長性､バリュエーション､株主還元､収益の安定性や収益の構成などのバランスに着目をして銘柄の選定を行う｡実質組入外貨建資産について､原則として対円で為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

日本を含む世界各国の株式等に投資を行う。持続可能であらゆる人々を受容する世界の実現に向け、好ましい社会的インパクト(社会的変化)をもたらす「インパクト・テーマ」に沿って、重要な社会的課題の解決に資する事業活動を、公正かつ誠実に行う企業の中から、投資機会を発掘する。原則として、為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

世界各国の配当利回りの高い企業の株式を中心に、同時に配当余力が高いと考えられる企業の株式に分散投資を行う。株式の銘柄選定にあたっては、各銘柄毎の配当利回り水準、株式益回り水準、ファンダメンタル、割安性、流動性などの分析も行い投資する。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月18日決算。

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式､債券に分散投資｡国内株式35%､国内債券40%､外国株式15%､外国債券5%および短期金融資産5%を基準アセットミックスとし､±5%の範囲内にコントロール｡基本アセットミックスは､投資環境等の変化に応じて､年1回程度見直しを行うことがある｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本株式35%､日本債券27%､外国株式15%､外国債券20%､短期金融資産3%を基本資産配分比率として分散投資を行い､安定性と成長性をバランスさせ､中長期的な資産の成長を目指す｡基本資産配分比率を基準として､±5%の変動幅に抑制｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡外国の公社債に投資し、FTSE世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし・円ベース）に連動する投資成果をあげることを目指して運用を行う。ファンドの通貨別構成比率を同インデックスに近づけ、リスクモデルを用い債券価格変動への連動をめざしてポートフォリを構築する。保有外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2856)｡米国債への投資を通じて、「FTSE米国債3-7年セレクト・インデックス(国内投信用、円ヘッジ・円ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡1、4、7、10月決算｡基準価額は1000口当たり。

日本の取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている不動産投資信託証券(リート)を主要投資対象とし､投資信託財産の成長を図ることを目標として運用を行う｡リートへの組入比率は､原則として高位を維持する｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月24日決算｡

主要投資対象は､エネルギーや天然資源に関連するMLP(マスター･リミテッド･パートナーシップ)等｡MLPと同様の経済的な特徴を有するLLC(リミテッド･ライアビリティー･カンパニー)の出資持分､MLPに投資することにより主たる収益を得る企業の株式､MLPに関連するその他の証券を含む｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月13日決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2842)。米国を代表する株価指数である「NASDAQ-100指数」を原指標とし、指標の変動率が原指標の日々の騰落率の-1倍を基本として計算された米ドル建て指数の「NASDAQ100インバース指数」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。基準価額は10口当り。

主要投資対象は、世界各国(新興国を含む)の先進医療関連企業(製薬、バイオテクノロジー、医療機器、医療・健康サービス関連企業等のうち、先進的な技術の発見・開発や、先進的な医療サービスの提供に寄与するもしくはその恩恵を受けると考えられる企業等)の株式。株式への投資にあたっては、インパクト投資(経済的なリターンに加え、社会に有益な影響を与えることを意図して行われる投資行動)およびESGの観点を考慮することを基本とする。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図る。基準価額(支払済分配金(税引前)累計額加算せず)11,500円以上となった場合には、安定的な債券運用に切り替えることを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

インドの取引所に上場(上場予定を含む)している株式(これに準ずるものを含む)に投資する。運用にあたっては、トップダウンとボトムアップの融合によるアプローチで、経営の質、ビジネスモデルの強さ、成長の長期継続性やバリュエーションを考慮して投資を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6、12月決算。

東京証券取引所に上場(コード:473A)｡配当込みの日経平均株価(日経225)の値動きを示す、「日経平均トータルリターン・インデックス」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。4、10月決算。基準価額は100口当たり。

主として、世界の企業の中から、サーキュラーエコノミー(循環経済)の実現に寄与する事業に取り組み、成長が期待される企業の株式に投資を行う。社会環境の変化に関するリサーチと、独自のフレームワークを用いた各銘柄の評価を基に、サーキュラーエコノミーの実現に寄与する事業に取り組み、成長が期待される銘柄を厳選して投資を行う。原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

インドの小型株式に投資する。定量的要因と定性的要因をミックスした、慎重な資産配分と展開戦略に従う。組入外国投資信託の買付け等に支障がある場合、インドの株式を対象としたETFに投資を行う場合がある。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6、12月決算。

主として世界の取引所に上場している株式から、ドライバー(人間)が行っている様々な運転操作をシステムが行う自動運転技術の進化･普及により、業績拡大が期待される世界の企業の株式に投資する。実質的な運用は、リサーチ力に強みのあるニューバーガー･バーマン･グループが行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式､公社債および国内の短期金融資産｡国内株式､先進国株式の組入比率を抑えて､比較的安定的な基準価額の上昇をめざす｡実質組入外貨建て資産のうち債券部分については､原則として為替ヘッジを行い､その他については原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

国内の株価指数先物取引および国内の短期公社債を主要投資対象とする。株価指数先物取引の売建額が、原則として投資信託財産の純資産総額の概ね3.8倍程度となるように調整し、日々の基準価額の値動きが国内の株式市場の値動きに対して概ね3.8倍程度反対となることを目指す｡6月決算。

わが国公社債に投資すると同時に､株価指数先物取引を積極的に利用して株式市場全体の値動きの2倍程度の投資成果を目指す3ファンドで構成される｢日本トレンド･セレクト｣の一つ｡このファンドは株式市場の値動きと同方向に2倍の投資成果を目指す｡1月決算｡

主として、日本を含む世界の株式に投資を行う。日本を含む世界の株式のうち、eコマース(電子商取引)をはじめとした、新たな消費関連サービスから恩恵を受けると判断される次世代の消費関連企業の株式に投資する。ポートフォリオの構築にあたっては、ボトムアップで個別銘柄のファンダメンタルズ分析を行い、利益成長性、バリュエーション等を勘案して組入銘柄を選定する。原則として為替ヘッジは行わない。7月決算。

米国のリートに投資し､米ドル建資産のポートフォリオの配当利回りがFTSE NAREITエクイティREIT･インデックスの配当利回り以上となることをめざす｡安定的な配当が見込める銘柄を選定し､セクターおよび地域配分を考慮してポートフォリオを構築する｡米国のリートの運用は､コーヘン&スティアーズ･キャピタル･マネジメント･インクが行う｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､国内の公社債｡NOMURA-BPI総合と連動する投資成果を目標として運用を行う｡運用の効率化をはかるため､債券先物取引等を活用することがあり､このため､債券の組入総額と債券先物取引等の買建玉の時価総額の合計額が､信託財産の純資産総額を超えることがある｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2235)｡「ダウ・ジョーンズ工業株価平均(TTM、円建て)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡実質外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算｡基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､日本の金融商品取引所上場(これに準ずるものを含む)株式のうち､経営者が実質的に主要な株主である企業の株式｡経営者のリーダーシップに関する定性分析を重視しつつ､企業の成長性･収益性に比較して割安であると判断される銘柄を選別して投資銘柄を選定｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

主要投資対象は､世界各国のインフラ関連企業の株式､および米国の金融商品取引所に上場されているMLP等｡なお､カナダの金融商品取引所に上場されているインカム･トラストにも投資を行う｡予想配当利回りが市場平均を上回る銘柄に投資し､信託財産の成長を図る｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本の公社債を主要投資対象とし､NOMURA‐BPI総合(NOMURA-ボンド･パフォーマンス･インデックス総合)の動きに連動する投資成果を目指す｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本株式｡ファンダメンタル価値比割安性(バリュー)を重視し､収益性･成長性を勘案したアクティブ運用を行う｡マクロ経済動向および産業動向等の分析により､業種･規模別配分等を決定｡ベンチマークは､TOPIX(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主として米国を中心に世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている企業の株式に投資を行う。「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した個別企業分析により、将来有望な成長企業や、ファンダメンタルズに対し株価が割安な企業へ投資を行う。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

主として世界の金融商品取引所上場株式に実質的に投資を行う｡ポートフォリオの構築にあたっては､投資アイデアの分析･評価などに基づき選定した質の高いと考えられる企業(ハイクオリティ成長企業)の中から､市場価格が理論価格より割安と判断される銘柄を厳選する｡原則として対円での為替ヘッジを行い､一部の新興国通貨については米ドル売り/円買いの為替取引を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､国内の金融商品取引所に上場されている株式｡東京証券取引所に上場されている銘柄に分散投資を行い､｢TOPIX｣(東証株価指数､配当込み)と連動する投資成果を目標として運用を行う｡株式の組入比率は､原則として高位(90%以上)とする｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡円金利資産(国内債券および外国債券(為替ヘッジあり))を主要投資対象とし､金利収入等の安定した収益を追求｡国内外の公社債および株式に分散投資｡ポートフォリオ全体のリスクを抑制することを目標に､資産配分比率を調整｡外貨建資産については､一部を除き､対円での為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

環境または社会志向等の持続可能な投資テーマに積極的に取り組む、SDGs(持続可能な開発目標)達成への貢献が期待される日本を含む世界各国の企業の株式に投資する。実質的な組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4、10月決算。

主としてオーストラリア･ドル建ておよびニュージーランド･ドル建ての国家機関､国際機関等の発行･保証する公社債ならびに短期金融商品に投資｡投資対象の格付は､取得時においてAA格相当以上｡ポートフォリオの修正デュレーションは､3-5年程度の範囲を基本とする｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

投資一任口座専用ファンド｡定性評価､定量評価等を勘案して選択した投資信託証券に分散投資を行い､実質的に世界各国(新興国を含む)のREITに投資を行う｡実質的な外貨建資産について､為替ヘッジ(先進国通貨等による代替ヘッジを含む)を行う｡ベンチマークはS&P先進国REIT指数(配当込み､円ヘッジベース)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡