上場投資信託証券(ETF)への投資を通じて、主として米ドル建てのハイ・イールド債券(投資適格未満の社債)に投資する。上場投資信託証券(ETF)の組入比率は、原則として高位を維持する。為替ヘッジを行わない。3、6、9、12月決算。

確定拠出年金専用ファンド。2030年をターゲットイヤーとし､2025年7月以降、マザーファンドを通じた各資産への基本投資割合を一定とする。また、各月末時点において、基準価額が委託会社の定める下値基準値を下回る場合、一定期間、マザーファンドを通じて投資する各資産への実質的なエクスポージャーを引き下げ、短期有価証券等へ投資する安定運用を行う。原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡国内株式45%､外国株式25%､国内債券20%､外国債券10%の投資比率を基本とした分散投資によるバランス運用を行い､トータルリターンの獲得を目指す｡3ヵ月毎にリバランスを行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､BBB格相当以上の日本の公社債｡マクロ経済分析､ファンダメンタルズ分析およびマーケット分析等を行うと共に､セクター分析や信用リスク分析等に基づき､デュレーション､セクター配分､個別銘柄選定等をアクティブに決定･変更｡ベンチマークは､NOMURA-BPI総合｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

国内、先進国および新興国の債券・株式ならびに国内および先進国の不動産投資信託証券(リート)を実質的な投資対象資産とする。債券への投資割合を高め、資産の安定性を重視した運用を行う。設定時における基本的資産配分は、国内債券28.5%、先進国債券(為替ヘッジあり)28.5%、先進国債券(為替ヘッジなし)16%、新興国債券2%、国内株式8%、先進国株式10%、新興国株式3%、国内リート2%、先進国リート2%。基本的資産配分は、原則として年1回見直す。ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。日本を除く世界各国の公社債に投資を行う。FTSE世界国債インデックス(除く日本、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。対象インデックスとの連動を維持するため、先物取引等を利用し公社債の実質投資比率が100%を超える場合がある。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

主として世界の株式・債券等へ実質的に投資を行い、インカムゲインの確保と投資信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行う。 機動的な資産配分戦略で、魅力的かつ持続的なインカムとキャピタル収益の獲得を追求する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月25日決算。

米国の株式等を主要投資対象とし、S&P500指数(配当込み、委託会社円換算ベース)の値動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。購入時・換金時の手数料、信託財産留保額がかからない。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

外国の株式を実質的な主要投資対象とし、S&P500(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。運用にあたっては、原則として対象株価指数に採用されているまたは採用が決定された銘柄に投資することを基本とする。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

わが国の株式を主要投資対象とし、TOPIX(東証株価指数)(配当込み)に連動する投資成果を目指す。株式への実質投資割合は、原則として高位を維持する。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

主に米国の株式及び米国の株価指数のエクスポージャーに対するコール・オプションの売りを主要投資対象とする上場投資信託証券(ETF)に投資し、主として配当収益の確保および中長期的な値上がり益の獲得を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月15日決算。

外国の株式に投資し、投資成果をMSCIコクサイ指数(税引後配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。ポートフォリオの作成にあたっては、リスクモデルを用いてポートフォリオを構築する。ベンチマークへの連動性を随時チェックし、必要があればリスクモデルを使用してポートフォリオのリバランスを行い、連動性を維持する。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

米国を除く先進国の株式を実質的な主要投資対象とする。主に高位または持続的な配当を行う企業の株式に投資することで、ポートフォリオ全体で相対的に高い配当利回りの確保をめざす。配当の持続性、株価の割安度合い、事業および経営陣の質等の視点から銘柄選択を行う。実質外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

米国を除く先進国の株式を実質的な主要投資対象とする。主に高位または持続的な配当を行う企業の株式に投資することで、ポートフォリオ全体で相対的に高い配当利回りの確保をめざす。配当の持続性、株価の割安度合い、事業および経営陣の質等の視点から銘柄選択を行う。実質外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1、4、7、10月決算。

投資一任口座専用ファンド。日本を含む世界各国の株式、債券およびリート(不動産投資信託)等の資産に実質的に分散投資する。各資産への投資配分比率は、ポートフォリオの予想リスク水準(10-12%)等を勘案して行われるアイザワ証券株式会社からの助言に基づき決定する。なお、投資配分比率は定期的に見直しを行う。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

わが国の金融商品取引所に上場する株式に実質的に投資を行う。読売株価指数(読売333)(配当込み)に連動する投資成果を図ることを目的として運用を行う。購入時手数料がかからないノーロードタイプ。換金時手数料および信託財産留保額もなし。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

世界主要先進国の株式を主要投資対象とし､割安で好配当が期待される株式に投資を行う｡信用力が高いと考えられる企業へ投資することで､ファンドの安全性を高め､安定的な収益の確保をめざす｡独自の割安評価手法を持つUBSアセット･マネジメント株式会社からのアドバイスを受け､運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

日本の上場株式を主要投資対象とし、信託財産の長期的な成長をめざして運用を行う。ビッグデータやAI(人工知能)を活用した独自開発の計量モデルを用い、多様な銘柄評価基準に基づいて幅広い銘柄に分散投資する。TOPIX(東証株価指数)(配当込み)をベンチマークとし、長期的にこれを上回る投資成果を獲得することをめざす。ファミリーファンド方式で運用｡5、11月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は日本の公社債｡ノムラ･ボンド･パフォーマンス･インデックス(総合)をベンチマークとし､その動きに連動する投資成果を目標として運用｡運用の効率化をはかるため､債券先物取引を活用する場合がある｡外貨建資産への投資は行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡東京証券取引所に上場されている株式を主要投資対象とし､東証株価指数(TOPIX)(配当込み)と連動する投資成果を目指す｡同指数からカイ離するリスクと運用コストの極小化を目的として､定量的なリスク管理に基づいたポートフォリオ構築と適切な売買執行を行う｡株式の実質組入れ比率は原則として高位を維持｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

投資一任口座専用ファンド。オルタナティブ戦略・資産で運用を行う投資信託証券への投資を通じて、絶対収益の獲得を目指して運用を行う。指定投資信託証券の選定については、運用体制や運用哲学などの評価(定性評価)に加えて運用実績にかかる評価(定量評価)などを勘定して決定する。組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

金現物に投資する上場投資信託証券を主要投資対象とする。ベンチマークであるLBMA金価格(円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。マザーファンド受益証券が主要投資対象とする投資対象上場投資信託証券は、この投資信託の商品性及び運用上の効率性等を損なわない範囲で、委託会社の判断により見直しを行うことがある。為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用｡5、11月決算｡

実質的に新興国、オセアニアの株式に投資し、中長期的な信託財産の成長をめざす。各マザーファンドによる株式への投資にあたっては、配当利回りに着目し、高水準のインカムゲインと中長期的な値上がり益の獲得によるトータル・リターンの追求をめざす。実質組入外貨建て資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主として､外国の公社債に投資し､投資成果をFTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う｡同インデックスへの連動性を随時チェックし､必要があればポートフォリオのリバランスを行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､新興国の株式｡アクティブ運用を基本とする｡指定投資信託証券の選定､追加または入れ替えについては､投資助言会社からの助言を受ける｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

主としてマザーファンドへの投資を通じて、各資産クラスの代表的な指数(インデックス)に連動した投資成果をめざして運用を行い、実質的に国内外の株式、公社債および不動産投資信託(リート)に投資する。株式･リートの組み入れ比率を高め、積極的な運用を行う。先進国株式(除く日本)については各ファンドにおいてその全部または一部の為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:443A)｡わが国の不動産投信(J-REIT)市場全体の値動きを表す代表的な株価指数である「東証REIT指数(配当込み)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。2、5、8、11月決算。基準価額は100口当たり。

各マザーファンドへの投資を通じて、世界の株式、債券、不動産投資信託(リート)に分散投資する。投資対象資産のマクロ経済見通しおよび定量分析より推計した各資産の中長期的な期待収益率に基づいて、ファンドの期待リターンに対して最適な投資配分比率を決定する。原則として為替の部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。

主に新興国の中でも相対的に高い成長が期待される国の株式に投資する。労働人口の拡大に注目することで、相対的に高い経済成長が期待される国を厳選する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

主として日本を除く世界主要国の公社債に投資を行う。FTSE世界国債インデックス(除く日本、円換算ベース)をベンチマークとし、同指数と連動する投資成果をめざして運用を行う。対象インデックスとの連動を維持するため、先物取引等を利用し公社債の実質投資比率が100%を超える場合がある。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡4月決算。

日本を含む世界各国の株式等を主要投資対象とし、「電力」に関連する優れた技術やビジネスモデルを有する企業の株式を主な投資対象とする。徹底した調査・分析を通じて、株価の上昇が期待される銘柄を厳選する。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

確定拠出年金専用ファンド。2040年をターゲットイヤーとし､定期的に各資産(国内株式､外国株式､国内債券､外国債券等)への基本投資割合を変更することで､ターゲットイヤーの5年前となる2035年7月に近づくにしたがい､リスクの漸減を図る｡定期的な基本投資割合の変更は､当面､原則年1回行うことを基本とする｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主として対象インデックスに採用されている日本を含む先進国ならびに新興国の株式等(DR(預託証書)を含む)への投資を行う。各投資対象資産の指数を均等比率で組み合わせた合成ベンチマークに連動する成果をめざして運用を行う。基本投資割合は、国内株式33.3%、先進国株式33.3%、新興国株式33.3%。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

投資一任口座専用ファンド｡世界の債券を実質的な投資対象とする投資信託証券を主要投資対象とし、高水準のインカムゲインの獲得と中長期的な信託財産の成長を目的として運用を行う。定性評価、定量評価等を勘案して選択した投資信託証券に投資を行うことを基本とする。原則として為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算｡

株式に4割程度、債券に6割程度の資産配分を基本とし、世界各国の債券、株式等に実質的に投資する。収益分配金額は、各決算時の基準価額に対して年率 5%(各決算時 0.83%)相当を目標とする。1万口当たりの基準価額(支払済分配金加算せず)が3,000円を下回った場合には繰上償還する。外貨建資産については為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

主として米国の金融商品取引所に上場している企業の株式に投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指す。投資対象には、米国以外の国(日本を含む)において上場している企業の株式を含む。銘柄選定は、企業の収益成長性や配当に着目。キャピタル・グループのグローバルな調査力・運用力を活用する。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。4、10月決算。

主として日本を除く先進国の株式等および新興国の株式･先物取引･上場投信等に投資を行い､MSCIオール･カントリー･ワールド･インデックス(除く日本､配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す｡原則として､対円での為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

世界(新興国を含む)の幅広い種類の公社債等を実質的な主要投資対象とし､利子収益の確保および長期的な値上がり益の獲得をめざす｡経済環境等に応じ､ピムコ社の判断において各債券への投資比率を機動的に変更する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

主として成長の可能性が高いと判断される米国株式に投資を行い､信託財産の成長を図る｡運用にあたっては､企業のファンダメンタルズ分析と株価バリュエーションに基づく銘柄選択を基本｡毎計算期末の前営業日の基準価額に応じた分配を目指す。実質外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはS&P500株価指数(配当金込み､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡偶数月決算｡