主要投資対象は､東京証券取引所上場株式｡投資成果を東証株価指数(配当込み)の動きにできるだけ連動させるため､投資対象銘柄のうちの200銘柄以上に､原則として､分散投資を行うなど､ポートフォリオ管理を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

「米国株式プレミアムキャリー戦略」のパフォーマンスを享受することで、投資信託財産の中長期的な成長を目指す。実質組入外貨建資産は、担保付スワップ取引における「米国株式プレミアムキャリー戦略」のリターン(損益)部分等のみとなるため、為替変動リスクは限定される。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

確定拠出年金専用ファンド。主として、日本を含む世界の中小型株式に実質的に投資する。株式のほかに、日本を含む世界の不動産投資信託(REIT)にも実質的に投資する場合がある。徹底した企業分析、銘柄調査に基づき、企業のビジネスモデルの優位性、収益力の高さ、財務状況の安定性、キャッシュフロー創出力の高さ等について定量・定性の両面からスクリーニングし、組入候補銘柄群を選定する。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。 ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

実質的に国内株式、世界株式、米国株式、欧州株式、新興国株式、およびREIT・コモディティ関連株式、国内債券、絶対収益追求型債券、世界債券、海外長期国債、およびハイイールド債券等の各資産に分散投資を行う。ターゲット・イヤー(想定退職年)を2050年と定め、ライフステージに応じた最適な資産配分をめざす。実質組入外貨建資産については、対円で為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

主要投資対象は､世界各国の政府または政府機関が発行する固定および変動利付債券等｡インカム･ゲイン､キャピタル･ゲインおよび通貨の利益を総合したトータル･リターンを最大化することを目的として投資を行う｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡国内外の株式･債券への分散投資を行い､ターゲット･イヤーである西暦2020年に向けた信託財産の成長を目指す｡ターゲット･イヤー到達後は､流動性を重視した安定運用を行う｡基本アロケーションは国内株式11%､外国株式7%､国内債券63%､外国債券12%､短期金融資産7%｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。日本を含む世界の株式、公社債等を主要投資対象とする。各マザーファンドへの投資比率の決定にあたっては、ポートフォリオのリスク水準に着目し、ターゲット・デート(2065年の決算日)までの残存期間が短くなるにつれて目標リスクが逓減されるよう調整する。原則として実質的な株式部分については為替ヘッジは行わず、実質的な債券部分については対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主要投資対象は､エマージング市場の株式､債券等｡ポートフォリオの構築は､個別銘柄選択によるボトムアップで行う｡銘柄選択にあたっては､個別銘柄の期待リターンと同時にポートフォリオに与えるリスクの度合いを勘案する｡実質的な通貨配分にかかわらず､原則として純資産総額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

主としてロシアを除く東欧の新興国の株式市場を対象とする、MSCI EM イースタン・ヨーロッパ(除くロシア)・インデックス (税引後配当込み、円換算ベース)をベンチ―マークとし、同指数に連動する投資成果を目指す投資信託証券等に投資する。長期的な信託財産の成長を目指す。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

山口フィナンシャルグループの地盤である山口県・広島県・福岡県の持続的な発展に寄与すると考えられる企業(未来共創企業)の株式等に投資する。ポートフォリオの構築にあたっては、イ.未来共創企業の株式等を投資候補銘柄とする。ロ.投資候補銘柄の中から、成長性やバリュエーションを考慮し、投資魅力の高い銘柄を選定。ハ.個別銘柄の流動性、株価水準等を考慮し、ポートフォリオを構築する。ニ.投資候補銘柄およびポートフォリオの組入銘柄については、適宜見直しを行う。10月決算。

日本の株式、米国の株式、海外の債券および日本の不動産投資信託証券(J-REIT)に投資を行う。原則として月次で各資産の投資比率の見直しを行い、ポートフォリオのリスク(ボラティリティ)に関して、年率7%を目途とする管理を行う。見直し時における日本の株式、米国の株式、J-REITの3資産の投資比率は等比率とすることを基本とする。実質組入外貨建資産について、日系外債には原則として為替ヘッジを行い、米国の株式には原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。4、10月決算。

主として新興国の株式(DR(預託証書)を含む)に投資を行い、中長期的な値上がり益の獲得を目指す。銘柄選定にあたっては、「投下資本利益率」、「業界内での競争優位性」、「株価の上昇余地」、「ESG(環境・社会・ガバナンス)理念」に着目する。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。4、10月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本の株式｡リサーチ(企業調査)をベースに､厳選した業績成長企業群(グロース株)に投資｡チーム･マネジメントによるアクティブ運用を行う｡組入銘柄の選定にあたっては､中期的な成長力を重視｡ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主に､アジア太平洋諸国(除く日本)と中東諸国の株式に投資を行う｡株式への投資にあたっては､コーポレートガバナンスに着目しつつ地域特性を勘案し､配当収益の確保を目指す｡また投資機会を広げることで､キャピタル･ゲインの獲得も目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。主要投資対象は、日本の上場株式。ファンド名のMASAMITSUは、運用責任者の名前。全セクターを投資対象とし、かつ、1,000以上の広い銘柄郡から投資対象銘柄を厳選する。全セクターを広く投資対象とする一方で、金融・不動産セクターを最重要セクターと位置づけ、明確な収益源とする。銘柄選択や銘柄入れ替えを機動的に行う。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

投資一任口座専用ファンド。先進国の株式に投資し、投資成果をMSCIコクサイ指数(税引後配当込み、円ヘッジ・ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。ポートフォリオの作成にあたっては、リスクモデルを用いる。保有外貨建資産について為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2853)｡外国の国債を主要投資対象とし、各国の気候リスクへの相対的エクスポージャーに応じてインデックスのウェイトを積極的に調整する「FTSEアドバンスト気候リスク調整世界国債インデックス(除く日本、国内投信用、円ヘッジ・円ベース)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡1、4、7、10月決算｡基準価額は1000口当たり。

NOMURA-BPI総合指数に採用されている日本の公社債を主要投資対象とし､ベンチマークである同指数に概ね連動する投資成果をめざす｡対象インデックスとの連動を維持するため､先物取引等を利用し公社債の実質投資比率が100%を超える場合がある｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

主要投資対象は､S&P米国REITインデックス(配当込み､円換算ベース)に採用されている不動産投資信託証券(リート)｡ベンチマークである同指数に連動する投資成果をめざして運用を行う｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

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世界の幅広い種類の公社債等(国債、政府機関債、地方債、投資適格社債、ハイ・イールド社債、資産担保証券、バンクローン、優先証券等)に投資を行う。魅力的なリスク調整後リターンのために設計されたクレジットおよびインカム特化型のオポチュ二スティックな戦略による運用を行う。原則として実質組入外貨建資産の対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

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S&P500指数の構成銘柄のうち、大多数の企業が研究開発への支出額を公表している産業グループに属する銘柄を主要投資対象とし、U.S. Innovation Indexの動きを概ね捉える投資成果を目指してポートフォリオを構築する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月運用。

日本を含む世界各国の株式、公社債および不動産投資信託証券に投資を行う。資産クラス別比率は、目標リスク水準に対し期待収益率が最大となるよう決定する。また、目標リスク水準は時間の経過とともに徐々に減少することを基本とする。イボットソン社が算出するマイライフサイクル指数 1980sに連動する投資成果をめざして運用を行う。原則、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

米国の州・地方政府や公共機関が公共施設の管理や運営等を目的に発行する債券(レベニュー債)に投資する。実質組入債券は、取得時においてBBB格相当以上の格付を取得している債券を投資対象とする。ファンダメンタルズ分析、発行体の財務分析、バリュエーション分析等を行い、信用リスク、流動性および分散投資に配慮しながら、ポートフォリオを構築する。原則として為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1、7月決算。

米国の株式市場の値動きを享受する債券（円建）、米国の株価指数先物取引等を主要投資対象とする。日々の基準価額の値動きがNASDAQ Q-50指数(配当込み、米ドルベース)の値動きの2倍程度となることをめざして運用を行う。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2639)｡バイオ産業およびメドテック産業関連の国内上場株式を構成銘柄とする「FactSet Japan Bio & Med Technologies Index(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。6、12月決算｡基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2837)｡国内外で高い業界シェアを持つ中小型の国内上場株式を構成銘柄とする「FactSet Japan Mid & Small Cap Leaders Index(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。6、12月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2640)｡ゲーム産業およびアニメーション産業に関連する国内上場株式を構成銘柄とする「Solactive Japan Games & Animation Index(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。6、12月決算｡基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､新興国のインフラ関連企業の債券｡Baa格未満の格付を有するハイ･イールド債券へ投資し､ポートフォリオのデュレーションは原則として10年以下とする｡トータルリターンの最大化を目指す｡外貨建資産を原則として対アジア通貨(中国､インド､インドネシア)で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡

世界中の様々な資産(株式･債券等)､国･地域､セクター等から､投資魅力度が高いと判断する資産を発掘し､多くの銘柄に分散投資することで､株式投資より低いリスクで､競争力のあるリターンの獲得を目指す｡補助的な位置付けとして､短期米ドル債ETFにも実質的に投資｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

主としてオーストラリア･ドル建ておよびニュージーランド･ドル建ての国家機関､国際機関等の発行･保証する公社債ならびに短期金融商品に投資｡投資対象の格付は､取得時においてAA格相当以上｡ポートフォリオの修正デュレーションは､3-5年程度の範囲を基本とする｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

主要投資対象は、米国の国債、米国政府機関が発行または保証する債券、主として米国で経済活動を行っていると判断される企業が発行する社債、モーゲージ・バック証券、アセットバック証券等の米ドル建ての投資適格債券。米ドル建ての投資適格債券に投資する米国総合債券ファンドの組入比率を高位に保つとともに円建ての公社債に投資するマネープール・ファンドにも必ず投資する。為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

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実質的に国内外の株式および債券に分散投資を行う。2040年(ターゲットイヤー)の10年前となる2030年に近づくにしたがい、リスク性資産(国内外の株式)の比率をゆるやかに減少させ、安定性資産(国内外の債券)の比率をゆるやかに増加させる運用をめざす。為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

投資一任口座専用ファンド。日本を含む世界各国の株式、債券およびリート(不動産投資信託)等の資産に実質的に分散投資する。各資産への投資配分比率は、ポートフォリオの予想リスク水準(8-10%)等を勘案して行われるアイザワ証券株式会社からの助言に基づき決定する。なお、投資配分比率は定期的に見直しを行う。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1493)。東京証券取引所のプライム市場、スタンダード市場、グロース市場を主たる市場とする普通株式等の中から時価総額、売買代金、ROE等を基に原則200銘柄を選定し算出された株価指数「JPX日経中小型株指数」(JPX日経中小型)との連動を目指すETF(上場投資信託)。1、7月決算。基準価額は1口当たり。

外国投資信託の受益証券への投資を通じて、主にインドの小型株式に実質的に投資する。インド経済の構造的な変化を生み出す企業やその恩恵を受ける企業の株式に投資を行い、中長期的な成長を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

外国投資信託の受益証券への投資を通じて、主にインドの小型株式に実質的に投資する。インド経済の構造的な変化を生み出す企業やその恩恵を受ける企業の株式に投資を行い、中長期的な成長を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1、4、7、10月決算。

日々の基準価額の値動きがNASDAQ100指数(配当込み、米ドルベース)の値動きの3倍程度逆となることをめざして運用を行う。基準価額が5営業日連続して1,000円未満となった場合、最長3カ月程度運用を継続した後、日本の短期金融商品等による安定運用に切り替えを行う。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。