米国の株式を主要投資対象とする。S&P500指数(配当込み、委託会社円換算ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

日本の取引所に上場している株式の中から、主としてコンテンツ産業およびコンテンツの知的財産等に関連する企業の株式に投資する。銘柄の選択にあたっては、知的財産およびそれに関連する事業展開等に着目し、成長性、バリュエーション、流動性等を勘案して組入銘柄を決定する。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として国内株式、国内債券、海外株式、海外債券、国内上場不動産投資信託に実質的に分散投資を行う。マクロ経済見通しおよび定量分析などにより推計した各資産の中長期的な期待リターンに基づいて、各ファンドに応じた想定リスクを設定し、各資産への最適な投資配分比率を決定する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

日本の不動産投資信託証券(J-REIT)に投資し、中長期的に信託財産の成長を目指して運用を行う。マザーファンドによるJ-REITへの投資にあたっては、配当利回りに着目し、高水準のインカムゲインと中長期的な値上がり益の獲得によるトータル・リターンの追求を目指す。J-REITへの実質組入比率は、原則として高位を維持する。特化型運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､海外の株式｡新興国を含む海外の株式を実質的な投資対象とする複数の投資信託証券に投資し､信託財産の成長を目指して運用を行う｡投資信託証券の選定､組入比率の決定は､大和ファンド･コンサルティングの助言に基づき行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

主として日本を含む世界各国の金融商品取引所等に上場している株式に投資し、MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み、円換算ベース)を上回る投資成果を目指す。株式への投資にあたっては、財務情報及び非財務情報(オルタナティブデータ)を活用した計量分析により投資銘柄を決定する。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本の株式を主要投資対象とする｡企業の資産価値､収益力等から算出される投資価値と比較した株価割安度(バリュー)に着目し､中長期的に投資魅力と投資割安度の高い銘柄に厳選投資｡ベンチマークは､Russell/Nomura Total Market Valueインデックス(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

世界各国の金融商品取引所に上場する不動産投資信託証券(REIT)を主要投資対象とし､安定収益の確保と信託財産の中長期的な成長をめざす｡各銘柄毎の利回り水準､市況動向､安定性､流動性に加え､ファンダメンタルズや割安性の分析も行い､組入銘柄を選定｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

設定当初は国内株式5.1%、先進国株式30.4%、新興国株式15.2%、国内債券及び為替ヘッジ付先進国債券32.4%、先進国債券9.3%、新興国債券7.6%の割合で分散投資を行う。2030年決算日の翌日(ターゲット・イヤー)に近づくにしたがい、定期的に各資産の基本組入比率を変更することで、債券中心の運用へシフトする。原則として、為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。8月決算。

主要投資対象は､米ドル建投資適格社債等｡通常A格相当90%以上(BBB格相当10%程度)の運用で信用リスクを抑制する｡業種配分については､信用リスクに配慮して､安定業種を中心に投資し､信託財産の成長と安定的な収益の確保を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主としてETF(上場投資信託証券)に投資することにより、新興国債券市場の値動きと同等の投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

日本を含む世界各国(エマージング国を除く)の株式の中から､グローバル比較で見た割安銘柄に厳選投資｡銘柄選択にあたっては､ファンダメンタルズ分析と株価の適正水準評価等に基づくボトムアップ･アプローチにより行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはMSCIワールド・インデックス(税引後配当込み、円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

主として米国の米ドル建ての公社債に分散投資を行い､信託財産の中･長期的な成長を図ることを目標に運用を行う｡投資を行う公社債は､原則として取得時にBBB-格相当以上の格付を得ているものとし､ファンド全体の加重平均格付をA-格相当以上｡為替ヘッジは､原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

国内の金融商品取引所に上場する株式(上場予定を含む)を主要投資対象とする。銘柄選定にあたっては、「配当利回り」が高く、「長期にわたる配当の持続性・成長性」に着目する。ポートフォリオの構築にあたっては、投資魅力度判断に基づき投資銘柄を20から40銘柄程度に厳選する。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

日本を含む世界各国の株式･債券を主要投資対象とし､リスク軽減に努めつつ中長期的に着実な成長を図る｡国内債券67%､外国債券5%､国内株式17%､外国株式8%､短期金融資産3%の比率配分として基準ポートフォリオを構築｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象はTOPIX(東証株価指数)に採用されている銘柄の株式｡TOPIX(東証株価指数､配当込み)と連動する投資成果を目指す｡株式の実質組入比率は､原則として高位を維持｡効率的な運用及び価格変動リスクの回避のため､有価証券先物取引等を活用することがある｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡実質的に日本を除く世界主要先進国の国債に投資することにより､FTSE世界国債インデックス(除く日本､円換算ベース)に連動する投資成果をめざす｡公社債の組入比率は､原則として高位を保つ｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は､米国の金融商品取引所に上場している株式｡株式の銘柄選択にあたっては､将来の成長余地やその持続期間について､市場で過小評価されている優れた企業で､株価上昇が期待できる銘柄を選別する｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。国内、先進国及び新興国の株式に投資する。基本組入比率は、地域別(日本、先進国、新興国)のGDP(国内総生産)総額の比率を参考に決定する。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本を含む世界各国の株式(リートを含む)､公社債ならびに短期金融商品等に分散投資を行う｡株式､公社債については､各インデックスの動きに連動する投資成果をめざす｡2060年の安定運用開始時期に近づくにしたがい､リスクを低減させていく運用を行う｡実質組入外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡12月決算。

主要投資対象は日本の上場株式｡景気変動の影響を受けにくく､持続的な成長が期待できる企業に対し､選択的に集中投資することでリターンを追求する｡500銘柄程度の投資ユニバースから､ボトム･アップ手法により確信度の高い25から40銘柄程度に厳選してポートフォリオを構築｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

主要投資対象は､新興国の債券｡JPモルガン･ガバメント･ボンド･インデックス･エマージング･マーケッツグローバル･ディバーシファイド(円ヘッジなし･円ベース)の動きに連動する投資成果ををめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。外国の公社債等に投資し、FTSE世界国債インデックス(除く日本、円ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。ベンチマークの月次の変化状況とポートフォリオのリスク量の状況を勘案しながらリバランスを行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主として日本を除く世界の主要国の公社債を中心に投資し、FTSE世界国債インデックス(除く日本、円ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

投資一任口座専用ファンド。主としてETF(上場投資信託証券)に投資することにより、米国債券市場の値動きと同等の投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

日本の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)している企業の株式のうち、原則として小型株式に投資する。株式の銘柄選定にあたっては、事業内容、成長性、収益性、財務健全性などを勘案して厳選する。また、業種配分、バリュエーションなどを考慮して、ポートフォリオを構築する。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。

世界の幅広い種類の公社債等を実質的な主要投資対象とする。投資元本の保全と流動性の維持に配慮しつつ利子収益の確保をめざす「PIMCOショートターム戦略」への投資配分を70%、利子収益の確保と長期的な値上がり益の獲得をめざす「PIMCOインカム戦略」 への投資配分を30%とすることを基本とする。原則として、米ドル売り円買いの為替取引を行い、為替変動リスクの低減を図る。ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本を除く世界の主要国の公社債｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､円ベース)に採用されている国の国債等に投資し､同インデックスと連動する投資成果を目標として運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は日本の金融商品取引所上場株式のうち､日経平均株価(日経225)(配当込み)採用銘柄｡原則として200銘柄以上に分散投資を行い､株式市場全体の長期的成長をとらえることを目標に､日経平均株価(日経225)(配当込み)に連動する投資効果を目指す｡株式の組入比率は高位を保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

マザーファンド受益証券への投資を通じて、主にわが国の金融商品取引所に上場している株式に投資し、主として配当収益の確保および中長期的な値上がり益の獲得を目指す。株式への投資にあたっては、主としてダウ・ジョーンズ日本配当100インデックス(S&P)を参照し銘柄を選定し、流動性等を勘案して銘柄毎の組入比率を決定する。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2252)｡米国の中小型株式を構成銘柄とする「Morningstar米国中小型モート・フォーカス株式指数(税引前配当込み、円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。3、9月決算。基準価額は100口当たり。

確定拠出年金専用ファンド｡国内株式を主要投資対象とし､中長期的に投資信託財産の成長を目指して運用を行う｡ベンチマークの動きに連動する投資成果を追求する｡国内株式の組入比率はできるだけ高位を保つ｡ベンチマークはTOPIX(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

日本を含む世界の債券、株式、不動産投資信託証券(リート)に投資する。2055年をターゲット・イヤーと定め、その期日に向けて徐々にリスクを低減する運用を行う。市場環境の大きな変化等により、当ファンドの価格変動リスクが上昇した場合には、価格変動リスクの抑制を重視した運用を行うことがある。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡8月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本株式20%､日本債券47%､外国株式10%､外国債券20%､短期金融資産3%を基本資産配分比率として分散投資を行い､安定性に成長性を加味し､中長期的な資産の成長を目指す｡基本資産配分比率を基準として､±5%の変動幅に抑制｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

日本を含む世界の株式に投資し、投資成果をMSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

東京証券取引所に上場(コード:465A)｡日経平均株価の指数構成銘柄のうち、金融と不動産セクターの銘柄を除外した銘柄群をユニバースとし、株主還元利回り上位40銘柄から構成される「日経平均株主還元株40指数(トータルリターン)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算。基準価額は100口当たり。

世界の株式、不動産投信(リート)および債券に広く分散投資を行う。目標とするリスク水準(標準偏差)を約7%程度に設定し、その水準に応じて、各資産クラスの中から適切と判断する投資信託証券を選定し、目標リスク水準となるようその組み合わせと比率、また為替ヘッジの比率を決定し、運用する。組入外貨建資産の一部について、対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。5月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として日本の公社債に投資を行う。NOMURA-BPI総合に連動する投資成果をめざして運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

日本を含む先進国の株式および債券を主要投資対象として分散投資する。マザーファンドを通じた基本組入比率は、先進国株式100%とする。学術的実証データに基づいたポートフォリオ構築と柔軟かつ先進的なトレード手法により、取引コストなどの経費を抑制する。為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主として米国の金融商品取引所等に上場している株式に投資する。米国株式の50%は「NASDAQ100指数(配当込み、円換算ベース)」に、残り50%は「S&P500配当貴族指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。2月決算。