東京証券取引所に上場(コード:348A)｡「読売株価指数(読売333)」(読売新聞社が提供する株価指数。国内株式市場における全上場銘柄のうち、浮動株調整時価総額および市場流動性を考慮して選定された333銘柄により構成され、全銘柄を均等保有する「等ウェート型」にて算出する)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、7月決算。基準価額は100口当たり。

日本の株式を主要投資対象として運用を行い、TOPIXのコールオプションの売却の経済効果を持つ円建ての株価指数連動債にも投資することで、相対的に高水準の配当等収益を確保する「日本株式ハイ・インカム戦略」とする。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、6、9、12月決算。

ブラックロック・グループが運用する上場投資信託証券(ETF)を主要投資対象とし、先進国および新興国の債券市場(ハイイールド債券を含む)、株式市場または不動産投資信託証券市場に投資を行う。投資対象国は日本を含む先進国および新興国とする。投資対象資産に共通する6つのリターンの源泉(マクロファクター)に着目した運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。2、8月決算。

主に米ドル建ての債券､高配当株式､REIT等に分散投資し､市場動向に応じて､「債券」と「高配当株式･REIT等」の資産配分を機動的に変更する｡為替ヘッジの有無､決算頻度の異なる4つのファンドとマネープールファンドがあり､各ファンド間でスイッチングが可能｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡

円建ての公社債および短期金融商品等を主要投資対象とし､安定した収益の確保を図る｡タフ･アメリカの各ファンド間でスイッチングが可能｡マネープールファンドの買付けは､マネープールファンドを除くタフ･アメリカの各ファンドからスイッチングした場合に限定｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

日本を含む世界各国の株式､債券､リートおよび金に投資を行う｡「金」の投資信託証券には継続的に投資を行うことを基本とし､当該投資信託証券の組入比率の上限については純資産総額の原則50%未満とする｡組入比率については､適宜見直しを行う｡目標リスク水準は､年率標準偏差12%｡「金」の投資信託証券の組入部分については､原則として為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:188A)｡主としてインドの株式に投資を行い、「Mirae Asset India Select Top 10+Index(配当込み、円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。6、12月決算。基準価額は100口当たり。

日本を含む世界の株式等の中から、インフラ関連企業(特に公益事業、エネルギー・インフラ、通信、運輸/輸送)の株式等に投資する。保有実質外貨建資産については、為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

実質的に国内外の株式および債券に分散投資を行う。2040年(ターゲットイヤー)の10年前となる2030年に近づくにしたがい、リスク性資産(国内外の株式)の比率をゆるやかに減少させ、安定性資産(国内外の債券)の比率をゆるやかに増加させる運用をめざす。為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

実質的に国内外の株式および債券に分散投資を行う。2050年(ターゲットイヤー)の10年前となる2040年に近づくにしたがい、リスク性資産(国内外の株式)の比率をゆるやかに減少させ、安定性資産(国内外の債券)の比率をゆるやかに増加させる運用をめざす。為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

実質的に国内外の株式および債券に分散投資を行う。2060年(ターゲットイヤー)の10年前となる2050年に近づくにしたがい、リスク性資産(国内外の株式)の比率をゆるやかに減少させ、安定性資産(国内外の債券)の比率をゆるやかに増加させる運用をめざす。為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

国内および外国(新興国を含む)の各株式､各債券を投資対象とする｡株式への実質投資割合を徐々に増やす｢投資基礎期｣､債券への実質投資割合を徐々に増やす｢資産形成期｣､株式･債券配分を一定とすることを基本とする｢目標前準備期｣(2026年から2028年のターゲット時期を含む)を定め､運用を行う｡一部を除き､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

国内および外国(新興国を含む)の各株式､各債券を投資対象とする｡株式への実質投資割合を徐々に増やす｢投資基礎期｣､債券への実質投資割合を徐々に増やす｢資産形成期｣､株式･債券配分を一定とすることを基本とする｢目標前準備期｣(2029年から2031年のターゲット時期を含む)を定め､運用を行う｡一部を除き､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

国内および外国(新興国を含む)の各株式､各債券を投資対象とする｡株式への実質投資割合を徐々に増やす｢投資基礎期｣､債券への実質投資割合を徐々に増やす｢資産形成期｣､株式･債券配分を一定とすることを基本とする｢目標前準備期｣(2032年から2034年のターゲット時期を含む)を定め､運用を行う｡一部を除き､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。主要投資対象は､内外の株式､債券､不動産投資信託証券(REIT)、商品等を対象とするETF等｡世界の様々な指標の動きを計量的なアプローチを用いて分析し､定性的な判断を加え､リスク水準にも配慮しながらリターンを追求するポートフォリオを構築｡現物有価証券への投資､先物･為替予約取引の活用にあたっては､複数の買い建て、売り建てを組み合わせる｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

投資一任口座専用ファンド。海外の金融商品取引所上場および店頭登録の不動産投資信託の受益証券または不動産投資法人の投資証券に投資し、投資成果をS&P先進国REIT指数(除く日本)(円ヘッジ・円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。保有外貨建資産について為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡わが国の金融商品取引所に上場している不動産投資信託証券(J-REIT)に投資を行い､安定した収益の確保と投資信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行う｡不動産投資信託証券の実質組入比率は､原則として高位に保つ｡運用にあたっては､株式会社三井住友トラスト基礎研究所から不動産市場全体とJ-REITにかかる調査･分析情報等の助言を受ける｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

投資一任口座専用ファンド。日本を除く先進国のリート(不動産投資信託証券)に投資することにより、S&P先進国REITインデックス(除く日本、配当込み、円ヘッジベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図ることをめざす。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

キャピタル･ニューワールド･マザーファンド(米ドル売り円買い)への投資を通じて、主としてルクセンブルク籍円建外国投資信託証券に投資する。同証券は、 世界各国の新興国の成長をとらえる企業の株式等を主要投資対象とする。運用にあたっては、実質的な通貨配分にかかわらず、原則として純資産総額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡11月決算｡

内外の株式､債券に投資｡基本資産配分は､国内株式30%､国内債券43%､外国株式12%､外国債券12%および短期金融資産3%｡株式への投資割合の上限は50%未満､かつ外貨建資産への投資割合の上限は50%未満の範囲内｡個別資産毎におけるアクティブ運用を行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

日本を含む世界各国の不動産投資信託証券を主要投資対象とする。FTSE EPRA/NAREIT Developed Index(配当込み、円ヘッジベース)を上回る投資成果をめざす。マクロ経済の見通しやカントリーリスクの評価なども勘案し、不動産のファンダメンタルズ分析、個別物件・運営会社への訪問および保有物件の分析などによるボトムアップの銘柄選定を行う。原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

内外の株式､債券に投資｡基本資産配分は､国内株式40%､国内債券22%､外国株式19%､外国債券16%および短期金融資産3%｡株式への投資割合の上限は70%未満､かつ外貨建資産への投資割合の上限は70%未満の範囲内｡個別資産毎におけるアクティブ運用を行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

日本の金融商品取引所に上場されている株式を主要投資対象とする。投資成果を新経連株価指数（Japan New Economy Index）の動きに連動させることを目指して運用を行う。新経連株価指数とは、一般社団法人新経済連盟(新経連)に加盟する上場企業で構成される指数。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主要投資対象は､ロシアの金融商品取引所に上場している企業または同国において主な事業を展開する企業の株式､預託証券､優先株式ならびに株価に連動する効果を有する有価証券､不動産投資信託証券等｡事業内容､成長性､収益性､財務健全性などを勘案して投資銘柄を厳選｡原則として､為替ヘッジを行わない｡2､8月決算｡

主要投資対象は､米国に上場されているREIT(リート､不動産投資信託)｡米国リートに分散投資を行うことにより､配当収益の獲得を図りつつ､長期的な元本の成長を目指す｡MSCI米国REITインデックス(円ヘッジベース)を参考指標とする｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

山口フィナンシャルグループの地盤である山口県・広島県・福岡県の持続的な発展に寄与すると考えられる企業(未来共創企業)の株式等に投資する。ポートフォリオの構築にあたっては、イ.未来共創企業の株式等を投資候補銘柄とする。ロ.投資候補銘柄の中から、成長性やバリュエーションを考慮し、投資魅力の高い銘柄を選定。ハ.個別銘柄の流動性、株価水準等を考慮し、ポートフォリオを構築する。ニ.投資候補銘柄およびポートフォリオの組入銘柄については、適宜見直しを行う。10月決算。

世界各国の配当利回りの高い企業の株式を中心に、同時に配当余力が高いと考えられる企業の株式に分散投資を行う。株式の銘柄選定にあたっては、各銘柄毎の配当利回り水準、株式益回り水準、ファンダメンタル、割安性、流動性などの分析も行い投資する。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月11月決算。

主要投資対象は､円建ての短期公社債および短期金融商品｡安定した収益と流動性の確保を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2089)｡ドイツの株式を主要投資対象とし、DAX指数(配当込み、円ヘッジベース)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産については、為替変動リスクの低減を図るため、原則としてすべて対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。基準価額は100口当たり。

主として日本を除く世界の株式に投資し、ファンダメンタル・リサーチとクオンツ分析の融合により、クオリティが高くかつ割安な銘柄を厳選するとともに高ボラティリティ銘柄を回避することで、優れたリスク調整後リターンを獲得することを目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2083)｡わが国の株式の中から、個別企業の調査・分析等に基づいたボトムアップアプロ―チにより、企業のビジネスモデル、経営戦略、財務戦略などを評価し、中長期的に高い自己資本利益率(ROE)を期待できる銘柄を中心に選定し運用を行うアクティブETF(上場投資信託)。1、7月決算。基準価額は100口当たり。

米ドル建ての公社債を実質的な主要投資対象とする。原則として、投資時点においてBBB-格相当以上の格付(投資適格格付)を有する米ドル建て公社債、または同等の信用度を有すると判断される米ドル建て公社債に投資することを基本とする。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

米国の大型株式等の中から、成長性の高い企業の株式等に投資する。ベンチマークを設けず、長期的なリターン獲得をめざして30銘柄程度を上限に厳選投資を行う。財務情報に加えて、非財務情報を活用したボトムアップアプローチにより、長期的な株価の上昇余地に着目した投資銘柄選定を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

投資一任口座専用ファンド。先進国を中心とした世界各国の非上場インフラ企業の株式(非上場インフラ株)等を実質的な主要投資対象とする。投資対象インフラ企業の選定にあたっては、当該企業が提供するサービスの地域社会における必要不可欠性、独占性、キャッシュフローのインフレや景気変動に対する耐性や予見性などに着目する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

わが国の株式に投資し、投資成果を「JPXプライム150指数(配当込み)」(東証プライム市場に上場する時価総額上位銘柄を対象に、「資本収益性」と「市場評価」による、価値創造を測る2つの観点から選定される計150銘柄で構成された株価指数)の動きに連動させることをめざして運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

--

--

--

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式､債券､リート及び短期金融資産に投資し､中長期的に安定した信託財産の成長を目指す｡各資産の配分比率については2020年に近づくにしたがい株式等の組入れを漸減させ､債券の組入れを漸増させることなどにより､長期的にリスクを減少させていく運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主として米国の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)している株式のうち､小型株に投資を行う｡投資にあたっては､企業の事業収益力や経営陣の質､キャッシュフロー等を分析のうえ､株価が割安と判断される銘柄に投資を行う｡株式の組入比率は､高位を保つことを基本とする｡原則として対円での為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡