確定拠出年金専用ファンド。主要投資対象は､日本の金融商品取引所上場(これに準ずるものを含む)株式のうち､経営者が実質的に主要な株主である企業の株式｡経営者のリーダーシップに関する定性分析を重視しつつ､企業の成長性･収益性に比較して割安であると判断される銘柄を選別して投資銘柄を選定｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主要投資対象は､世界各国の政府または政府機関が発行する固定および変動利付債券等｡インカム･ゲイン､キャピタル･ゲインおよび通貨の利益を総合したトータル･リターンを最大化することを目的として投資を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

確定拠出年金専用ファンド。主としてわが国の株式に投資を行い、信託財産の長期的な成長を目指す。運用にあたっては、ファンダメンタルズ調査に基づく銘柄選択により超過収益の獲得を目指すボトムアップ・アプローチをベースとしたアクティブ運用を行う。ベンチマークはTOPIX(配当込み)。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡各マザーファンドを通じて､世界各国の債券､株式およびリートなどの8つの資産(国内､先進国および新興国の債券･株式､ならびに国内および先進国のリート)に分散投資する｡中長期的な運用に適したポートフォリオ構築を目指す｡年金運用で培ったりそなグループのノウハウを活用する｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

米国の大型株式等の中から、成長性の高い企業の株式等に投資する。ベンチマークを設けず、長期的なリターン獲得をめざして30銘柄程度を上限に厳選投資を行う。財務情報に加えて、非財務情報を活用したボトムアップアプローチにより、長期的な株価の上昇余地に着目した投資銘柄選定を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主として、「中国ニューエコノミー」関連株式(DR(預託証券)を含む)に投資する。「中国ニューエコノミー」関連株式とは、中国におけるITと既存産業の融合により生まれる新たな産業や技術の高度化に伴って高付加価値化した産業に関連する株式をいう。投資対象銘柄の中から、テーマ関連事業の売上高やテーマ関連事業売上高の総売上高に占める比率の見通し等を勘案し、10から20銘柄程度を組入銘柄として選定する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

わが国の株式に投資し、投資成果を「JPXプライム150指数(配当込み)」(東証プライム市場に上場する時価総額上位銘柄を対象に、「資本収益性」と「市場評価」による、価値創造を測る2つの観点から選定される計150銘柄で構成された株価指数)の動きに連動させることをめざして運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

海外の金融商品取引所上場の不動産投資信託証券を実質的な主要投資対象とし､安定的な配当利回りの確保と信託財産の中長期的な成長をめざして分散投資を行う｡マクロ経済分析に基づき､ファンダメンタルズ分析･評価を行ったうえでポートフォリオを構築｡基準価額の水準等を勘案して分配金額を決定する。原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3、9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本の金融商品取引所上場株式のうち､日経平均株価(225種･東証)採用銘柄を主要投資対象とし､同指数の動きにできるだけ連動する投資成果を目標として運用｡投資対象銘柄の中から選定した銘柄に原則として等株数投資｡運用の効率化を図るため､株価指数先物取引等に投資を行う場合がある｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

日本の金融商品取引所上場株式を主要投資対象とする｡徹底したファンダメンタルズ分析に基づき､利益成長が日本経済全体の成長速度を上回ると見込まれる銘柄に分散投資を行う｡ポートフォリオの構築にあたっては､割安度､成長銘柄の分析指標などを考慮して銘柄を選別する｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

世界(新興国を含む)の幅広い種類の公社債等を実質的な主要投資対象とし､利子収益の確保および長期的な値上がり益の獲得をめざす｡先進国と新興国の複数の通貨に分散投資を行い､各対象通貨の配分は概ね均等とすることを基本とする｡原則として､純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り､各対象通貨買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

わが国の株式を主要投資対象とし、主として中長期的な値上がり益の獲得をめざす。ボトムアップ・アプローチを基本としたアクティブ運用を行い、主に企業の成長性に着目して運用を行う。徹底した個別企業調査・分析を基に高い成長が見込まれる銘柄を選別して投資する。株式の組入比率は高位を維持することを基本とする。4月決算。

国内外の株式及び公社債に投資｡基本資産配分は､国内株式30%､外国株式20%､国内債券30%､外国債券15%､短期金融資産5%｡原則として基本資産配分プラス･マイナス5%の範囲の組入比率を維持｡運用により変動する実際の資産構成比率との乖離は一定期間毎に見直し基本資産配分に準じた構成比率に修正｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式｡ボトムアップ･アプローチを重視した個別企業分析に基づき高成長企業を選定し､利益成長性と比較して妥当と判断される株価水準で分散投資｡為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはMSCIワールド･インデックス(税引前配当金込/円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

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限定追加型ファンド。先進国の企業が発行する米ドル、ユーロおよび英ポンド建ての転換社債等に投資を行う。転換社債への投資にあたっては、セクター配分・地域配分、割安度を重視したスクリーニング、発行企業の財務状況、成長性等の観点によるファンダメンタルズ分析等を考慮し、相対的に利回りが高く、投資魅力度が高いと判断する銘柄に投資する。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主要投資対象は､新興国のインフラ関連企業の債券｡Baa格未満の格付を有するハイ･イールド債券へ投資し､ポートフォリオのデュレーションは原則として10年以下とする｡トータルリターンの最大化を目指す｡外貨建資産を原則として対アジア通貨(中国､インド､インドネシア)で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡

米国のさまざまな種類の投資適格債券等に投資を行う。「上質なインカム」の発掘と投資環境に応じたポートフォリオの見直しにより、中長期的に安定したリターンの獲得をめざす。原則として、債券の格付けは、取得時において投資適格とする。外国投資信託の運用は、マニュライフ･アセット･マネジメント(US)LLCが行う。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡5、11月決算｡

主要投資対象は､わが国の金融商品取引所上場株式｡主に事業や業績の成長性に着目し､中小型株式を中心に積極的に投資する｡運用担当者を含む運用チーム自ら企業取材･分析を行い､相対的に高い株価上昇率が期待される銘柄の発掘に注力する｡ベンチマークは､ラッセル野村中小型インデックス(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

実質的に国内外の株式および債券に分散投資を行う。2050年(ターゲットイヤー)の10年前となる2040年に近づくにしたがい、リスク性資産(国内外の株式)の比率をゆるやかに減少させ、安定性資産(国内外の債券)の比率をゆるやかに増加させる運用をめざす。為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

米国株式の中から、企業の無形資産(情報化資産、革新的資産、経済的競争力)価値の高さに着目してポートフォリオを構築し、信託財産の純資産総額の2倍相当額を投資する。ドラッカー研究所スコア付与銘柄のうち、ナスダック上場株式を対象に、ドラッカー研究所スコアと委託会社独自の分析モデルを組み合わせて、投資銘柄の選定および組入比率の決定を行う。為替ヘッジは原則として行わない。12月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1568)｡主要投資対象は､公社債｡TOPIXレバレッジ（2倍）指数を対象指標とし、株価指数先物取引などのデリバティブ取引を利用することにより、基準価額の変動率を対象指標の変動率に一致させることを目指す。2月決算｡基準価額は1口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1569)｡主要投資対象は､公社債｡TOPIXインバース（-1倍）指数を対象指標とし、株価指数先物取引などのデリバティブ取引を利用することにより、基準価額の変動率を対象指標の変動率に一致させることを目指す。2月決算｡基準価額は1口当たり。

東証株価指数(TOPIX、配当込み)に採用されている株式に投資し、東証株価指数(TOPIX、配当込み)の動きに連動する投資成果を目指す。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

金融商品取引所に上場または店頭登録されている日本を除く先進国の株式のうち、MSCI-KOKUSAI指数(配当込み、円換算ベース)に採用されている株式に投資し、MSCI-KOKUSAI指数(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

金融商品取引所に上場または店頭登録されている新興国の株式のうち、MSCIエマージング・マーケット指数(配当込み、円換算ベース)に採用されている株式に投資し、MSCIエマージング・マーケット指数(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

米国を中心とした世界の株式および債券に分散投資を行うとともに、機動的に配分比率を調整する。原則として、信託財産の成長に資することを目的に、配当等収益の中から基準価額の水準等を勘案して分配金額を決定する。外国投資証券(米ドル建)の組入額に対して、原則として米ドル売り/円買いの為替取引を行うことにより、米ドルと円の為替変動リスクの低減を図る。ファンドオブファンズ方式で運用。1、4、7、10月決算。

主要投資対象は､ブラジル･レアル建債券｡金利や物価の動向､経済情勢や市場環境等を勘案し､ポートフォリオを構築｡固定利付債および割引債の組入比率の合計を､信託財産の純資産総額の50%程度以上とする｡投資する債券は､政府､政府関係機関､国際機関等が発行するものとする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

FactSet ATMX+指数の2倍の値動きを享受する債券(円建)、香港の株式、中国(香港を含む)の株価指数先物取引などを主要投資対象とする。日々の基準価額の値動きがFactSet ATMX+指数(税引後配当込み、香港ドルベース)の値動きの2倍程度となることをめざして運用を行う。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

主要投資対象は､日本の取引所に上場(これに準ずるものを含む)されているJ-REIT｡J-REIT市場における時価総額構成比を基本としつつ､流動性･信用力などを勘案して各銘柄に対する投資比率を適宜調整し､市場全体の中長期的な動きを概ね捉える｡円売り/メキシコペソ買いの為替取引を行い､メキシコペソへの投資効果を追求する｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

国内および外国(新興国を含む)の各株式､各債券を投資対象とする｡株式への実質投資割合を徐々に増やす｢投資基礎期｣､債券への実質投資割合を徐々に増やす｢資産形成期｣､株式･債券配分を一定とすることを基本とする｢目標前準備期｣(2026年から2028年のターゲット時期を含む)を定め､運用を行う｡一部を除き､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主に､中国国内で事業展開し､上海･深セン･香港その他の取引所に上場されている株式に投資する｡銘柄選定にあたっては､企業収益の成長性や競争力等を勘案して厳選する｡中国を代表する企業の新規公開にも着目し､選別投資することにより､より高い収益確保を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主要投資対象は､信用力の高い､世界の公共インフラ関連企業が発行する債券｡購入時において主要格付機関よりBBB-/Baa3以上の長期格付が付与された銘柄に投資する｡国内の短期金融商品および内外の円建ての公社債にも投資を行い､安定的な成長を目指す｡原則として､対トルコリラで為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。日本を含む世界の株式、公社債等を主要投資対象とする。各マザーファンドへの投資比率の決定にあたっては、ポートフォリオのリスク水準に着目し、ターゲット・デート(2060年の決算日)までの残存期間が短くなるにつれて目標リスクが逓減されるよう調整する。原則として実質的な株式部分については為替ヘッジは行わず、実質的な債券部分については対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式､債券､リート及び短期金融資産に投資し､中長期的に安定した信託財産の成長を目指す｡各資産の配分比率については2030年に近づくにしたがい株式等の組入れを漸減させ､債券の組入れを漸増させることなどにより､長期的にリスクを減少させていく運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

わが国の株式､公社債､短期金融資産に投資｡株式･債券･短期金融資産の各組入比率を機動的に変更し､適切な資産配分を行うことにより､様々な景気･金利局面において､安定的な収益を確保することを目指す｡株式･債券の組入比率を月次で決定する2つのモデルに加え､2種類のトレンドモデルを用いて週次で配分の見直しを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

主要投資対象は､金融商品取引所上場株式｡割安と判断される銘柄を買い､割高と判断される銘柄を売るロング･ショート戦略により運用｡徹底した個別企業の調査をもとに銘柄を選択｡市場環境に左右されない絶対的なリターンによって､中･長期的な投資元本の成長を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:424A)｡主として、「Global X Gold Bullion ETF」の受益証券に投資し、「Mirae Asset Gold Bullion ETF Hedged Index」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産について、為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。3、9月決算。基準価額は100口当たり。

日本を含む世界各国の株式、公社債および不動産投資信託証券に投資を行う。資産クラス別比率は、目標リスク水準に対し期待収益率が最大となるよう決定する。また、目標リスク水準は時間の経過とともに徐々に減少することを基本とする。イボットソン社が算出するマイライフサイクル指数 1970sに連動する投資成果をめざして運用を行う。原則、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

日本を含む世界各国の株式、公社債および不動産投資信託証券に投資を行う。資産クラス別比率は、目標リスク水準に対し期待収益率が最大となるよう決定する。また、目標リスク水準は時間の経過とともに徐々に減少することを基本とする。イボットソン社が算出するマイライフサイクル指数 1980sに連動する投資成果をめざして運用を行う。原則、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡