実質的に国内外の株式および債券に広く分散投資を行うことで、リスク分散を図りながら収益の獲得を目指す。リスク許容度等、資金の特性に応じた3種類のファンドの1つ。為替変動リスクの低減を目的に、組入外貨建資産の一部について、対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主としてNOMURA-BPI総合の構成銘柄および投資適格格付公社債を投資対象とし､ポートフォリオのデュレーションを同指数と同程度に維持することで､わが国の債券市場の動きを捉えることを目指す｡ベンチマークは､NOMURA-BPI総合｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本の公社債｡NOMURA-BPI総合(NOMURA-ボンド･パフォーマンス･インデックス総合)の動きに連動する投資成果を目指す｡インベストメント･テクノロジー関連部署によるインデックス情報の管理･分析や､運用審査部署によるファンドの分析により銘柄の選定を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主として成長の可能性が高いと判断される米国株式に投資を行い､信託財産の成長を図る｡運用にあたっては､企業のファンダメンタルズ分析と株価バリュエーションに基づく銘柄選択を基本｡実質外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはS&P500株価指数(配当金込み､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､わが国の公社債及び短期金融資産｡公社債への投資にあたっては､ トップダウンアプローチを行い､組織的な意思決定プロセスのもと､ポートフォリオ全体のデュレーション･コントロール､残存構成の決定､銘柄選定などを行う｡ベンチマークは､NOMURA-BPI総合｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主要投資対象は､MSCI EM ラテンアメリカ10/40インデックスの構成国の株式｡トップダウンによる国別の投資配分とボトムアップによる個別企業への投資判断の2つの観点から､規律あるリスク管理のもと運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはMSCI EM ラテンアメリカ10/40インデックス(配当込み、円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は日本を除く世界各国の不動産投資信託証券(REIT)｡S&P先進国REITインデックス(除く日本､円換算ベース､配当込み､為替ヘッジなし)に連動する投資成果をめざし､同指数への連動性を高めるため､有価証券先物取引等を活用する場合がある｡REITの組入比率は高位を保つ｡購入時手数料がかからないノーロードタイプ｡換金時手数料および信託財産留保額もなし｡原則､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主に､国内株式20%､外国株式20%､国内債券20%､外国債券20%､国内REIT10%､外国REIT10%の割合で投資を行う｡6資産にバランスよく分散投資し､中長期的に安定した収益獲得を目指す｡信託報酬1%未満､申込み時の手数料ゼロと魅力的な低コストファンド｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主としてETF(上場投資信託証券)に投資し、インドの株式市場を代表する株価指数であるFTSE India 30/18 Capped Index(配当込み、円換算ベース)の値動きに連動する投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

投資一任口座専用ファンド｡日本の公社債を主要投資対象とし､ベンチマークであるNOMURA-BPI総合(ノムラ･ボンド･パフォーマンス･インデックス総合)の動きに連動する投資成果を目標として運用を行う｡運用の効率化を図るため､債券先物取引等を活用することがある｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡海外の株式市場の動きを反映した投資成果をめざして運用を行う｡マザーファンドへの投資にあたっては､｢外国株式インデックスマザーファンド｣80%､｢ダイワ新興国株式ファンダメンタル･インデックス･マザーファンド｣20%の組入比率を目標に行う｡為替ヘッジは､原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡米国の株式を実質的な投資対象とし､コロンビア社の米国株リバーサル戦略により信託財産の中長期的な成長を目指す｡株式等の投資にあたっては､厳格なファンダメンタルズ分析および株価水準を考慮した逆張り戦略により､安定した超過収益の獲得を目指す｡原則として対円で為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

世界の株式、不動産投信(リート)および債券に広く分散投資を行う。目標とするリスク水準(標準偏差)を約9%程度に設定し、その水準に応じて、各資産クラスの中から適切と判断する投資信託証券を選定し、目標リスク水準となるようその組み合わせと比率、また為替ヘッジの比率を決定し、運用する。組入外貨建資産の一部について、対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

国内の上場株式を主要投資対象｡銘柄選定基準は､企業訪問や産業調査など徹底したファンダメンタルズ分析に基づくボトムアップ・アプローチにより個別企業の投資価値判断を行い､中・長期的に投資魅力が高い銘柄を厳選し投資｡規模・業種別の投資比率には制限を設けず様々な側面から有望銘柄の発掘に努める｡ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡4月決算｡

日本を含む世界のさまざまな資産に投資し､値下がりするリスクを抑えつつ､安定的なリターンを目指す｡各資産の組入比率は柔軟に調整｡安定資産とリスク資産に区別し､安定資産は「日本国債と現預金の合計」､「為替ヘッジ付き先進国債券(除く日本)」の組入比率がほぼ半分ずつになるようにし､リスク資産への投資は40%程度までとする｡先進国の債券は､部分的に対円での為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､国内外の公社債､株式および不動産投資信託証券(リート)｡基本の投資配分比率は､国内債券10%､海外債券10%､エマージング債券10%､国内株式15%､海外株式20%､エマージング株式15%､国内リート10%､海外リート10%｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

米国の金融商品取引所に上場し連続増配している企業の株式および不動産投資信託等に投資する。銘柄および業種の分散等を考慮してポートフォリオを構築する。連続増配とは、原則として10年以上にわたって増配を継続していることをいう。原則として、外貨建資産についての為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、6、9、12月決算。

主として、欧州の防衛関連および航空宇宙関連企業の株式等に投資を行う。MSCI Europe Aerospace and Defense Ex Controversial Weapons Capped Index(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主として新興国およびフロンティア諸国の公社債ならびにデリバティブ取引に係る権利等に投資を行う。各国のマクロ経済や政治などに関する分析に加え、ファンダメンタルズの変化の方向性に焦点を当てた運用を行う。原則として、投資する投資信託証券において、当該投資信託証券の純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用。2、5、8、11月決算。

米国を中心に日本を含む世界各国の株式等に投資を行う。株式等への投資にあたっては、独自の調査に基づき、企業の時価総額の大きさに関わらず、持続的な競争優位性や長期的な成長が見込まれる企業に着目し、バリュエーション評価および全体的なリスク/リターン等を勘案して、ポートフォリオを構築する。原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

主要投資対象ファンドは、イノベーション企業(人々の生活を変革する製品、アイデア、サービス、技術、ビジネスモデル等を有すると考えられる企業)の中から持続的な成長性が期待できる企業の株式に投資を行う。決算日の前営業日の基準価額(1万口当たり。既払分配金加算せず)の水準に応じて、所定の金額の分配を目指す。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

主要投資対象は､世界のインフラ関連企業(公益､通信､エネルギーおよび運輸等の日常生活に必要不可欠なサービスを提供する企業)が発行する米ドル建て債券｡投資する債券は､原則として取得時においてBBB-格相当以上の格付を取得しているものに限る｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､国内および外国(新興国を含む)の株式､国内および外国(新興国を含む)の公社債､国内および外国の不動産投資信託証券(REIT)｡また､為替予約取引等を主要取引対象とし､信託財産の成長を目標に運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

日本を含むアジアパシフィック諸国の株式を主要投資対象とする。銘柄選択にあたっては、シュローダー・グループのアナリストによる定性評価におけるESG(環境・社会・ガバナンス)の観点を加味し、持続的に利益の成長が期待されると判断する企業に投資する。毎決算日の前営業日の基準価額に応じ、所定の金額の分配をめざす。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月20日決算。

新興国の現地通貨建ての公社債を主要投資対象とし､ベンチマークであるJPモルガンGBI-EMグローバル･ダイバーシファイド(円換算ベース)に連動する投資成果をめざす｡対象インデックスとの連動を維持するため､先物取引等を利用し公社債の投資比率が100%を超える場合がある｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

Nifty50指数(配当込み)への連動をめざすETF(上場投資信託証券)を主要投資対象とする。インドの経済特区であるGIFT Cityにおける税制優遇制度を活用し、運用コストの低減を図る。購入時および換金時の手数料は無料､信託財産留保額なし｡ファンドオブファンズ方式で運用。8月決算。

主に､ベトナムの株式60%､ASEAN地域の債券40%の割合で分散投資｡ASEAN地域の債券への投資にあたっては､主として各国の自国通貨建および米ドル､ユーロなど外貨建の国債､地方債､国営企業債､社債等に投資する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

主として､外国の株式に投資し､投資成果をMSCIコクサイ指数(配当込み、円ヘッジ･ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う｡ポートフォリオの作成にあたっては､リスクモデルを用いる｡同指数への連動性を随時チェックし、必要があればポートフォリオのリバランスを行う。原則として、為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。退職時期等の目標年次｢ターゲット･イヤー｣に向けリスクを漸減させ､ターゲット･イヤー到達後は安定性資産(国内債券､国内短期金融資産)を中心に各資産への投資比率を一定にする｡当初設定時の基本配分は国内株式45%､外国株式23%､外国債券5%､国内債券27%｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主として日本を除く世界各国の株式(預託証券およびカントリーファンド等を含む)に投資｡世界の主要国の株式市場の動きをとらえることを目標に､MSCI-KOKUSAIインデックス(税引後配当込み、円ヘッジあり･円ベース)に連動する投資成果を目指して運用｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

マザーファンドへの投資を通じて、日本の金融商品取引所に上場されている株式に投資する。TOPIX(東証株価指数、配当込み)に連動した投資成果を目指して運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

わが国の中小型株式を中心に成長性の高い銘柄などに幅広く投資する。中小型株の投資魅力である企業の成長性に主として着眼し、また、割安な企業、変化する企業を選別する。中長期的観点からの投資を基本とするが、企業の経営姿勢や業績の変化、株価水準等から総合的に判断し、個別銘柄に対する投資比率の調整を行う。株価が数倍化する可能性のある銘柄の発掘に努める。7月決算。

確定拠出年金専用ファンド。主として日本を含む世界各国の金融商品取引所等に上場している脱炭素関連企業(温室効果ガスの排出量の削減、吸収及び除去等への貢献が期待される事業を営む企業)の株式に投資する。主要投資対象ファンドにおける投資銘柄は、脱炭素関連企業の中から、ファンダメンタルズ分析を通じて、成長性や株価の割安度を検証したうえで選定する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

世界各国(新興国を含む)の株式､債券､REIT､商品等を実質的な投資対象とし､デリバティブ取引､為替予約取引等を実質的な取引対象とすることにより､絶対収益の獲得を含む多様な収益機会の獲得を目指す投資信託証券を主要投資対象とする｡投資信託証券への投資にあたっては､株式会社ウエルス･スクエアからの助言を受ける｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3月決算｡

世界の株式、債券およびオルタナティブに分散投資する。リスク許容度に応じた5つのファンドのうち、リスク水準が中位のファンド。リスク許容度と、各投資対象の期待リターン(収益率)および推定リスク水準(標準偏差)等に基づき、「最適ポートフォリオ」(推定リスク水準において、期待リターンが最も高いポートフォリオ)を決定する。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

主として日本を含む世界各国の金融商品取引所等に上場している株式(預託証券(DR)を含む)に投資。FactSet Global Space Economy Index(税引後配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

主として投資信託証券を通じて、アジア・パシフィック株式(概ね50%程度)、「中小型株式」を中心とする「にいがた関連株式」(概ね20%程度)、日本の「高配当日本株式」(概ね30%程度)へ実質的に分散投資を行う。各投資信託証券の組入比率は適時調整を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

新興国の株式、新興国株式の指数を対象指数としたETF(上場投資信託証券)および先物を主要投資対象とする。MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み、委託会社円換算ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

主要投資対象は､日本を含む世界各国の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている不動産投資信託証券等｡世界REITに投資を行うことで､配当収益の獲得と中長期的な値上がり益の追求を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主として日本を除く先進国の金融商品取引所に上場している不動産投資信託証券(リート)に投資を行う。S&P先進国REITインデックス(除く日本、配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。