主としてブラジルの金融商品取引所に上場している、あるいはその他の金融商品取引所またはそれに準ずる市場で取引されているブラジルの企業または同国において関連する事業を展開する企業の株式、預託証券、優先株式ならびに株価に連動する効果を有する有価証券、投資信託証券等に投資する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。2、5、8、11月決算。

米国の金融商品取引所に上場されている株式のうち、S&P500配当貴族指数(配当込み、円換算ベース)に採用されている株式に投資し、S&P500配当貴族指数(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。

日本を除く先進国の金融商品取引所に上場、または店頭登録されている株式へ投資する。定量データを用い、主としてMSCI-KOKUSAI指数(配当込み、円換算ベース)に採用されている銘柄のうち、1株当たり利益成長率に基づく中長期的な利益成長性が高く、利益成長の継続・向上等の期待度が高い銘柄へ投資を行う。原則として、決算日の前営業日の基準価額に応じて、所定の金額の分配を目指す。原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2557)｡国内の株式市場全体の値動きを表す代表的な株価指数である「TOPIX(東証株価指数)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。4、10月決算。基準価額は100口当り。

東京証券取引所に上場(コード:2237)｡「S&P500先物指数」を原指標とし、指標の変動率が原指標の日々の騰落率の2倍を基本として計算された米ドル建て指数である「S&P500先物2倍レバレッジ日次指数」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。基準価額は10口当り。

国内、先進国および新興国の債券・株式ならびに国内および先進国の不動産投資信託証券(リート)を実質的な投資対象資産とする。2045年をターゲットイヤー(退職などのライフイベントの到来時期)とし、ターゲットイヤーまでの残存年数に応じて各投資対象資産への投資割合(基本的資産配分)を段階的に変更する。実質組入外貨建資産の一部について、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

国内・世界の株式、債券を実質的な投資対象とするETFおよび不動産や商品などに対するエクスポージャーを持つETFを主要投資対象とする。想定するリスク水準が低い順に「レベル1」から「レベル5」の5つのファンドで構成する。ETFへの投資を通じた株式およびREITへの投資配分比率の合計は、純資産総額に対して75%を中心とする。為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

九州関連株式および明治安田高配当サステナビリティ日本株マザーファンドを主要投資対象とする。九州関連株式の運用においては、時価総額ならびに財務状況や流動性、バリュエーション等を考慮して銘柄を選定する。マザーファンドの運用においては、予想配当利回りが市場平均を上回り、配当や業績等の安定性が高いと判断される銘柄を厳選する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

日本を含む先進国の株式を主な投資対象とし、信託財産の長期的な成長をめざして運用を行う。ビッグデータやAI(人工知能)を活用したゴールドマン･サックス･アセット･マネジメント独自開発の計量モデルを用い、多様な銘柄評価基準に基づいて幅広い銘柄に分散投資する。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡3月決算。

主要投資対象は､日本を含む世界各国の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている不動産投資信託証券等｡世界REITに投資を行うことで､配当収益の獲得と中長期的な値上がり益の追求を目指す｡原則として米ドル売り､豪ドル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

主要投資対象は新興国の米ドル建てソブリン債券および準ソブリン債券｡流動性の確保と安定性に配慮するため､米国国債など高格付のソブリン債に投資する場合もある｡投資にあたっては､地域別及び国別､銘柄別に分散を図る｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

東京証券取引所に上場(コード:425A)｡主として、「Global X Gold Bullion ETF」の受益証券に投資し、「Mirae Asset Gold Bullion ETF Index(円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産について、為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行わない。3、9月決算。基準価額は100口当たり。

日本の公社債等を主要投資対象とし、中国の株価指数先物取引を主要取引対象とする。運用にあたっては、株価指数先物取引の買建玉の時価合計額が投資信託財産の純資産総額の2倍程度となるように買建てを行う。組入外貨建資産については、為替変動リスクの低減を図るため、原則としてすべて対円での為替ヘッジを行う。1月決算。

わが国の株式に投資し、投資成果を「JPXプライム150指数(配当込み)」(東証プライム市場に上場する時価総額上位銘柄を対象に、「資本収益性」と「市場評価」による、価値創造を測る2つの観点から選定される計150銘柄で構成された株価指数)の動きに連動させることをめざして運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

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内外の株式(熊本県関連企業)、本邦の企業およびその子会社等(海外子会社等を含む)または政府系機関・地方自治体等の発行する、主に米ドルを中心とした先進国通貨建ての債券(日系外債)、および国内の不動産投資信託証券(J-REIT)に投資を行う。基本投資割合は、国内の株式25%程度、日系外債50%程度、J-REIT25%程度。原則として、為替の部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2240)｡S&P500先物インバースに日次指数(エクセスリターン)の動きに連動する投資成果をめざすETF(上場投資信託)。外貨建資産については、為替変動リスクの低減を図るため、原則として対円での為替ヘッジを行う。1月決算｡基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1368)｡指標の変動率が､TOPIX(東証株価指数)の前日比変動率(%)の-2倍となるように計算された､TOPIXダブルインバース(-2倍)指数に連動するETF(上場投資信託)｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡基準価額は10口当たり｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象はわが国の株式｡将来の企業収益予想等に基づいて算出される投資価値からみて､市場価格(株価)が他の銘柄と比べて相対的に割安と判断される銘柄を選定､業種分散等も考慮の上､ポートフォリオを構築｡株式の実質組入れ比率は高位｡ベンチマークは､TOPIX(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､中国の取引所上場株式(香港レッドチップ､香港H株､その他香港株式､上海及び深センB株､A株)｡中華経済圏の発展で恩恵を受けると思われる中国･香港籍の企業の中から､中長期的に株価の上昇が期待できる企業を中心に選定する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡海外のリート市場の動きを反映した投資成果をめざして運用を行う｡S&P先進国REIT指数(除く日本) (円ベース)の構成銘柄すべての組入を行いポートフォリオを構築する｡同指数への連動性を随時チェックし､必要があればポートフォリオのリバランスを行う｡為替ヘッジは原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

投資先資産クラスと目標リスク水準が異なる9本のファンド「スタイル9」の1本。国内外の様々な資産クラスに投資を行い、目標とするリスク水準(ファンドの月次収益率の標準偏差(年率)の目途を指し、資産配分を決定する際の目標値として使用)は年率9%程度から11%程度とする。為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主に満期までの期間が1年超のインデックスに含まれる、日本を含む各国の政府債、政府関連債、社債および証券化された債券(指数提供会社の定義に準じる)を主要投資対象とする。ブルームバーグ・グローバル総合浮動調整インデックス(円ヘッジベース)に連動する投資成果を目指す。外国投資信託において、原則として実質組入外貨建資産の対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。2月決算。

確定拠出年金専用ファンド。国内外の株式、債券、不動産投資信託証券へ分散投資を行い、信託財産の着実な成長を目指して運用を行う。各資産への投資配分比率については、ポートフォリオの想定リスク水準(8%)を踏まえて長期的な視点のほか、短期的な視点も考慮して決定する。外貨建債券への投資にあたっては、一部為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主として日本を含む世界各国(新興国を含む)の幅広い種類の債券やそれらの派生商品等に分散投資を行う。中長期の市場見通しに基づいた資産配分および個別銘柄選定を行うことで、収益の獲得をめざす。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6、12月決算。

実質的に国内株式、世界株式、米国株式、欧州株式、新興国株式、およびREIT・コモディティ関連株式、国内債券、絶対収益追求型債券、世界債券、海外長期国債、およびハイイールド債券等の各資産に分散投資を行う。ターゲット・イヤー(想定退職年)を2065年と定め、ライフステージに応じた最適な資産配分をめざす。実質組入外貨建資産については、対円で為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

確定拠出年金専用ファンド。日本を含む世界の株式、公社債等を主要投資対象とする。各マザーファンドへの投資比率の決定にあたっては、ポートフォリオのリスク水準に着目し、ターゲット・デート(2055年の決算日)までの残存期間が短くなるにつれて目標リスクが逓減されるよう調整する。原則として実質的な株式部分については為替ヘッジは行わず、実質的な債券部分については対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

投資一任口座専用ファンド。主としてわが国の金融商品取引所に上場している株式に投資し、日経平均株価(日経225)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。株式(株価指数先物取引等を含む)の組入比率は、原則として高位を保つ。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本の公社債を主要投資対象とし､金利予測(デュレーション･コントロール等)を重視したアクティブ運用により信託財産の長期的な成長を目指す｡債券種別による収益予測とクレジット分析等に基づき構成比率を決定､個別銘柄の割安･割高分析により割安な銘柄を選択｡ベンチマークは､NOMURA-BPI総合｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

新興国籍もしくは主に新興国に活動拠点を置く企業等の株式(預託証書等を含む)を主要投資対象とする。長期的な成長見通しとの対比で見た投資魅力度と相対的に高いクオリティを兼ね備えた新興国企業に厳選投資を行う。運用にあたっては、UBSアセット・マネジメント・グループが行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は日本株式｡TOPIX採用銘柄を対象とした､独自の株式魅力度ランキング等､エンハンストインデックス運用に適したクオンツ手法(株式ランキングモデル)を用いてポートフォリオを構築する｡ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､わが国の上場株式｡投資環境に応じて株式の組入比率､銘柄毎の投資額､銘柄入替のタイミングを決定｡景気循環などの相場環境に応じてポートフォリオの性格を大胆に変更｡株式以外の資産への投資は､原則として信託財産総額の50%以下｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

マザーファンドへの投資を通じて、日本の金融商品取引所に上場されている株式に投資する。TOPIX(東証株価指数、配当込み)に連動した投資成果を目指して運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

国内外の円建公社債、国内および先進国の株式ならびに金地金価格への連動を目指すETF(上場投資信託証券)等への分散投資を行う。独自の定量モデルを用いて算出した基本的資産配分に基づき、ポートフォリオを構築する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

上場投資信託証券(ETF)への投資を通じて、主として米ドル建てのハイ・イールド債券(投資適格未満の社債)に投資する。上場投資信託証券(ETF)の組入比率は、原則として高位を維持する。為替ヘッジを行う。3、6、9、12月決算。

主として、日本を含む世界の金融商品取引所に上場されている、金地金価格への連動をめざす投資信託証券に投資を行う。ベンチマークはLBMA金価格(円換算ベース)。購入時手数料がかからないノーロードタイプ｡換金時手数料および信託財産留保額もなし。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。10月決算。

日本を含む世界の債券、株式、不動産投資信託証券(リート)に投資する。2070年をターゲット・イヤーと定め、その期日に向けて徐々にリスクを低減する運用を行う。市場環境の大きな変化等により、当ファンドの価格変動リスクが上昇した場合には、価格変動リスクの抑制を重視した運用を行うことがある。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

投資信託証券への投資を通じて、世界各国の債券、株式および不動産投資信託(リート)等に分散投資。長期的な視点の基に、信託財産の成長と安定的な収益の確保の両方をバランスよく目指す運用を行う。イボットソン・アソシエイツ・ジャパン株式会社の助言に基づき、基本資産配分比率を決定する。投資信託証券内で対円での為替ヘッジを行っている場合を除き、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､世界の転換社債等(転換社債の他､交換可能証券､ワラント付債券､転換権付債務証書を含む)｡利回り､リスク要因､地域､セクター､クレジット､サイズなど相対的なエクスポージャー､流動性などを踏まえ､組入銘柄､組入比率を決定｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

米国の金融商品取引所等に上場している株式を主要投資対象とする。Russell 3000 Index(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。