世界の金融機関が発行するハイブリッド証券等に投資を行い､安定したインカムゲインの確保と中長期的な信託財産の成長を図ることを目指す｡投資対象は取得時において投資適格(BBB格)相当以上を有するものとする｡原則として､原資産通貨売り/米ドル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

S&P500採用銘柄の中から、経営陣が株主のための価値創造に邁進している企業かつ、「本源的価値」を下回る価格で取引されていると判断する企業の株式等を選定し、50銘柄程度に厳選投資する。S&P500(配当込み、円換算ベース)をベンチマークとし、これを中長期的に上回る投資成果をめざす。外貨建資産については、原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

確定拠出年金専用ファンド。国内、先進国及び新興国の株式に投資する。基本組入比率は、地域別(日本、先進国、新興国)のGDP(国内総生産)総額の比率を参考に決定する。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

株価指数先物取引、外国為替予約取引、指数連動有価証券、内外の短期国債を主要投資対象とする。Nifty50指数先物(米ドル建て)の日々の値動きの2倍程度となることを目指す。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

主要投資対象は､オーストラリアの証券取引所に上場しているインフラ関連株式及び不動産投資信託(リート)等｡主に不動産やインフラ関連施設のように賃料や使用料等のキャッシュフローを生み出す実物資産を保有･運営する企業の株式及び不動産投資信託等を中心に投資する｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月17日決算｡

主として日本を除く世界各国の金融商品取引所等に上場している不動産投資信託証券並びに金融商品取引所等に準ずる市場で取引されている不動産投資信託証券に投資し、S&P先進国REIT指数（除く日本、配当込み、円ベース）に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

投資一任口座専用ファンド。世界各国の債券、株式、不動産投資信託(リート)、商品等に分散投資することにより、信託財産の成長を目指して積極的な運用を行う。マクロ経済見通しおよび定量分析より推計した各資産の中長期的な期待収益率に基づいて、ファンドの期待リターンを設定し、最適な投資配分比率を決定する。実質外貨建資産に対して対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

国内の不動産投資信託証券(J-REIT)を実質的な主要投資対象とする｡｢不動産としてのJ-REIT｣と｢有価証券としてのJ-REIT｣の2つの側面に着目する｡ニッセイ基礎研究所から不動産市場およびJ-REIT市場に関する調査･分析等の助言を受ける｡｢円売り/米ドル買い｣の為替取引を行うことで､米ドルへの投資効果の享受を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月12日決算｡

主要投資対象は､米国に本社を有するか事業展開を行っている企業で､米国で上場あるいは取引されている小型株｡高い参入障壁を有し､持続的な成長が期待できるハイクオリティ企業を徹底的なボトム･アップ･リサーチによって選択し､信託財産の中長期的な成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月24日決算｡

主として米国を中心に世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている企業の株式に投資を行う。「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した個別企業分析により、将来有望な成長企業や、ファンダメンタルズに対し株価が割安な企業へ投資を行う。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。

インドの金融商品取引所等に上場している株式、内外の短期有価証券、インドの株価指数との連動をめざすETF(上場投資信託証券)等を主要投資対象とする。インドの株式市場の動きをとらえることを目指して、Nifty50指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は米国の国債｡原則として､米国国債(7年-10年)を､残存期間が7-8年程度の米国国債､8-9年程度の米国国債､9-10年程度の米国国債の3ブロックに分け､各ブロックへの投資金額がほぼ同額程度となるように投資を行い､1カ月毎に調整する｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主として、米国の生活インフラ関連企業の株式に実質的に投資を行う。生活インフラ関連企業とは、人々の生活に必要不可欠な設備やサービスを運営･提供する「インフラ運営関連企業」と、インフラの整備･構築等に携わる「インフラ開発関連企業」を指す。投資環境に応じて、「インフラ運営関連企業」と「インフラ開発関連企業」の実質投資割合を機動的に変更する。原則、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡2、8月決算。

東京証券取引所に上場(コード:237A)｡米国の国債を主要投資対象とし、連動対象指数である「FTSE米国債STRIPS元本25年超インデックス(国内投信用、円ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。1、4、7、10月決算。基準価額は1000口当たり。

主要投資対象は､わが国の物価連動国債(全国消費者物価指数(生鮮食品を除く総合指数)の動きに応じて､元金額や利払い額が増減する国債)｡NOMURA物価連動国債インデックス(フロアあり)に連動する投資成果をめざして運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

世界各国の債券、株式およびリートなどの資産に分散投資を行う。投資環境の変化に応じ、資産配分比率を機動的に変更し、安定した収益の確保を目指しつつ、信託財産の中長期的な成長を目指す。実質組入外貨建資産については、一部為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

米国におけるインフラ設備の建設､改修またはメンテナンス､建設資材の生産または輸送などに直接関わる企業の株式に投資する｡米国の株式の中から､事業内容､時価総額､流動性等を勘案して投資候補銘柄を選定｡この中から､インフラ投資による恩恵度､同業種における競争力､株価バリュエーション等にもとづくスコアリングや定性評価を勘案し､ポートフォリオを構築する｡原則､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1593)｡東京証券取引所のプライム市場、スタンダード市場、グロース市場を主たる市場とする普通株式等の中から時価総額､売買代金､ROE等を基に原則400銘柄を選定し､算出される｢JPX日経インデックス400｣採用株式に投資を行い､同指数の値動きに連動する投資成果を目指す｡1､7月決算｡基準価額は1口当たり｡

投資信託証券への投資を通じて、世界各国の債券、株式および不動産投資信託(リート)等に分散投資。長期的な視点の基に、信託財産の成長と安定的な収益の確保の両方をバランスよく目指す運用を行う。イボットソン・アソシエイツ・ジャパン株式会社の助言に基づき、基本資産配分比率を決定する。投資信託証券内で対円での為替ヘッジを行っている場合を除き、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

主にテクノロジーの発展により恩恵を受ける米国企業の株式に投資する。「よりよい投資収益は、長期にわたって成長性の高い事業へ投資することにより獲得される」との投資哲学のもと、個別銘柄の分析を重視したボトムアップ手法により銘柄選択を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

主要投資対象は､わが国の上場株式｡原則として日経平均トータルリターン・インデックスに採用されている銘柄の中から､200銘柄以上に等株数投資｡同株価に連動する投資成果を目指す｡株価指数先物取引を利用することによって取引コストを軽減させつつ､同株価との連動性をより高める運用を行う｡7月決算｡

各マザーファンドを通じて、世界各国の債券、株式およびリートなどの資産に分散投資を行う。国内および先進国の債券・株式については、特にESG/SDGsを重視した運用を行う。5年から10年程度の中長期的な目標リターン(円短期金利＋6%)の追求および想定リスク水準(14.54%)とする。実質組入外貨建資産については、一部為替ヘッジを行う。7月決算。

主要投資対象は､ベトナムの取引所に上場している株式､および世界各国･地域の取引所に上場しているベトナム企業の株式等｡銘柄選定にあたっては､成長性､財務健全性および流動性等に配慮し､厳選投資する｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡2050年をターゲットイヤーとし､定期的(原則､年1回)に国内株式､外国株式､国内債券､外国債券等への基本投資割合を変更することで､ターゲットイヤーの5年前となる2045年7月に近づくにしたがい､リスクの漸減を図る｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

日本を含む世界の金融商品取引所に上場されている金地金価格への連動を目指すETF(上場投資信託証券)に投資し、信託財産の成長を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

投資一任口座専用ファンド｡先進国を中心とした世界各国通貨建て(日本円を除く)の公社債(国債､政府機関債､社債等)に主として投資を行う｡グローバルな債券調査･運用体制に加え､株式調査チームのリサーチも徹底活用し､複数の戦略を融合したポートフォリオを構築する｡原則､投資適格の公社債に投資を行う｡原則として対円での為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

Nifty50指数(配当込み)への連動をめざすETF(上場投資信託証券)を主要投資対象とする。インドの経済特区であるGIFT Cityにおける税制優遇制度を活用し、運用コストの低減を図る。購入時および換金時の手数料は無料､信託財産留保額なし｡ファンドオブファンズ方式で運用。8月決算。

主要投資対象は､国内の金融商品取引所上場株式｡時価総額や業種､投資テーマ等の制約を設けず､複数の視点から中長期的に企業価値を高めることが可能と思われる企業を選別､ベンチマークを設定せず､積極的な運用を行う｡基本的な組入銘柄数は50-70銘柄程度とする｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

投資一任口座専用ファンド。日本を含む世界の株式、債券、コモディティ、REIT等を実質的な投資対象とする複数の投資信託証券に投資し、リスクを抑えつつ、信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざして運用を行う。投資信託証券の選定、組入比率の決定は、株式会社大和ファンド・コンサルティングの助言を受け、これを行う。原則として為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

世界の株式、債券およびオルタナティブに分散投資する。リスク許容度に応じた5つのファンドのうち、リスク水準が中位のファンド。リスク許容度と、各投資対象の期待リターン(収益率)および推定リスク水準(標準偏差)等に基づき、「最適ポートフォリオ」(推定リスク水準において、期待リターンが最も高いポートフォリオ)を決定する。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

海外先進国株式、新興国株式および日本株式を投資対象とする各マザーファンドに投資を行うことで、実質的に全世界の株式に投資する。MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(税引後配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果をめざす。購入時手数料はかからない。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

世界の幅広い種類の公社債等を実質的な主要投資対象とする。投資元本の保全と流動性の維持に配慮しつつ利子収益の確保をめざす「PIMCOショートターム戦略」への投資配分を70%、利子収益の確保と長期的な値上がり益の獲得をめざす「PIMCOインカム戦略」 への投資配分を30%とすることを基本とする。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算。

実質的に国内外の株式および債券に分散投資を行う。2045年(ターゲットイヤー)の10年前となる2035年に近づくにしたがい、リスク性資産(国内外の株式)の比率をゆるやかに減少させ、安定性資産(国内外の債券)の比率をゆるやかに増加させる運用をめざす。為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主として先進国と新興国の株式、債券、日本の株式、国債、国内と先進国のREITに投資を行う。各資産のリスク寄与度が等しいリスクパリティポートフォリオから期待リターンを推定し、目標リスク水準(2%)における期待リターンが最大となるようにベースラインポートフォリオにおける各資産の実質組入比率を決定する。為替変動や投資対象市場全体のリスクを定量的に分析して為替ヘッジ比率を調整する。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主要投資対象は､国内の金融商品取引所に上場されている株式｡予想配当利回りが高いと判断される銘柄を中心に､株価の割安度等に着目して投資銘柄を選定することにより､安定的な配当収入の確保および株価の値上がり益の獲得を目指す｡株式の組入比率は原則として高位に保つ｡1､4､7､10月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。主としてわが国の株式に投資を行う。MSCIジャパンESGセレクト・リーダーズ指数(配当込み)に連動する投資成果をめざして運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

各マザーファンド等を通じて､日本を含む世界各国の株式､公社債(新興国株式､新興国債券を含む)および不動産投資信託証券に実質的な投資を行う｡イボットソン･アソシエイツ･ジャパンが算出する最適化バランス(16%)指数に連動する投資成果をめざして運用する｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として世界各国の投資適格格付けの社債に投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指す。複数のポートフォリオ・マネジャーやアナリストが運用に携わることによって、投資対象やアイデアの分散を図り、安定的かつ継続的に運用成果の獲得を目指す。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

投資一任口座専用ファンド｡わが国の国債を実質的な主要投資対象とし、安定した収益の確保と信託財産の成長を目標に運用を行う。投資するわが国の国債は原則として残存期間が10年から15年程度の国債とする。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主要投資対象は､インドの取引所に上場されている株式｡実質的な運用はドイチェ･アセット･マネジメント･インベストメントGmbHが行い､DHFLプラメリカ･アセット･マネジャーズ･プライベート･リミテッドよりインド株式の運用に関する投資助言を受ける｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡11月決算｡