THEOグロース･マザーファンド(世界の株式中心)受益証券への投資を通じて、主として世界の投資信託証券(ETF)に投資することにより、世界中の企業の成長性を享受することを目指す。THEO(テオ)は株式会社お金のデザインが提供するETF特化型投資一任運用サービスのブランド名。原則為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡1月決算。

実質的に日本を含む先進国の株式および債券に分散投資する｡2060年に向けて､先進国の株式および債券の組入比率を調整し､債券の組入を漸増させる｡主として､学術的研究をベースにした､ディメンショナル･ファンド･アドバイザーズが運用する投資信託証券へ投資する｡株式マザーファンドは原則として為替ヘッジを行わず､債券マザーファンドは為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

投資一任口座専用ファンド。実質的に先進国債券を主要投資対象として広く分散投資を行うことで、リスク分散を図りながら収益の獲得を目指す。ディメンショナル・ファンド・アドバイザーズ・リミテッドが運用する投資信託証券へ投資する。原則として実質組入外貨建資産の対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

日本を含む世界各国の株式､債券､短期金融商品への分散投資を行う｡株式への実質投資割合は70%未満とする｡個別企業分析にあたっては、現地のポートフォリオ・マネージャーによる「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行う。原則として､為替ヘッジは行わない｡ただし、マザーファンドは、為替ヘッジ(一部為替ヘッジを含む)を行う投資信託証券に投資する場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用｡11月決算｡

主に日本を含む先進国の株式及び債券に分散投資を行う。主として、MSCI ワールド・インデックスに連動する投資成果を目指す上場投資信託証券及びブルームバーグ・バークレイズ・グローバル総合インデックスに連動する投資成果を目指す上場投資信託証券に投資を行う。株式と債券の配分比率については、均等とすることを基本とする。原則として、対円での為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

実質的に新興国株式を主要投資対象として広く分散投資を行うことで､リスク分散を図りながら収益の獲得を目指す｡主として､学術的研究をベースにした独自の投資哲学による運用を行うディメンショナル･ファンド･アドバイザーズ･リミテッドの運用する投資信託証券へ投資する｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

金価格への連動をめざすETF(上場投資信託証券)等への投資を通じて、信託財産の中長期的な成長をめざす。購入時および換金時の手数料は無料､信託財産留保額なし｡実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジ取引を行い、対円での為替変動リスクの低減を図ることをめざす。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

投資一任口座専用ファンド。指定投資信託証券への投資を通じて、日本の株式を主要投資対象とし、クオリティを重視したアクティブ運用を行う。指定投資信託証券は、継続的にモニタリングを行い必要な場合は入替えも行う。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

主として国内外の取引所に上場されている好配当株式に投資を行い､配当収入の確保と投資信託財産の長期的な成長を図る｡世界の主要拠点のアナリストによる企業調査結果を活かし､｢ボトムアップ･アプローチ｣を重視した運用を行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

主としてETF(上場投資信託証券)に投資し、残存期間1年以上5年未満の米ドル建て投資適格社債の動きを示すICE・BofA・1-5年米国社債インデックス(円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、6、9、12月決算。

主要投資対象は､日本を除く先進国の国債等｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､国内投信用円ベース)に連動する運用成果を目指す｡対象指数の選定および変更は､委託会社の判断により決定する｡国債を主要投資対象とする上場投資信託証券(ブラックロック･グループが運用するETF等)への投資を行う場合がある｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡世界の債券を実質的な投資対象とする投資信託証券を主要投資対象とし、高水準のインカムゲインの獲得と中長期的な信託財産の成長を目的として運用を行う。定性評価、定量評価等を勘案して選択した投資信託証券に投資を行うことを基本とする。原則として為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算｡

外国投資信託の受益証券への投資を通じて、主にインドの小型株式に実質的に投資する。インド経済の構造的な変化を生み出す企業やその恩恵を受ける企業の株式に投資を行い、中長期的な成長を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1、4、7、10月決算。

主に､先進国高格付高金利債券30%､新興国ソブリン債券20%､先進国好配当株式20%､国内好配当株式20%､海外リート10%の割合で分散投資｡安定したインカムゲインの確保と投資信託財産の中長期的な成長を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月5日決算｡

主として世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場されているヘルスケア関連の不動産投資信託証券(ヘルスケアREIT)を実質的な主要投資対象とする｡運用にあたっては､流動性や配当利回り等を勘案して投資銘柄を選定する｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月18日決算｡

海外のリート(不動産投資信託)に投資し、投資成果をS&P先進国REIT指数(除く日本) (円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

主要投資対象は､世界各国(日本除く)の不動産投資信託証券(リート)｡高水準の利回りが期待でき､かつ長期の収益力に対して割安に放置されているリートを発掘｡その保有物件のファンダメンタルズが堅調で､経営陣が優れていると判断するリートに投資する｡実質的な組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

日本株式、日本国債、米国株式、米国国債を投資対象とする、日本、米国の金融商品取引所等の上場投資信託証券(ETF)に分散投資を行う。信託財産の成長を目指して積極的な運用を行う。各資産を投資対象とするETFへの基本投資配分比率は、投資助言会社の投資助言に基づき決定する。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。10月決算。

主としてETF(上場投資信託証券)に投資し、残存期間1年以上5年未満の米ドル建て投資適格社債の動きを示すICE・BofA・1-5年米国社債インデックス(円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主としてETF(上場投資信託)への投資を通じ､新興国の株式へ実質的に投資する｡FTSE･エマージング･インデックス(円換算ベース)を参考指標とし､基本投資割合は､新興国株式市場全体の動きに連動する投資対象ファンド95%､新興国株式市場全体(中国A株を含む)の動きに連動する投資対象ファンド5%｡原則､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､海外の株式｡新興国を含む海外の株式を実質的な投資対象とする複数の投資信託証券に投資し､信託財産の成長を目指して運用を行う｡投資信託証券の選定､組入比率の決定は､大和ファンド･コンサルティングの助言に基づき行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として、日本を除く先進国の金融商品取引所に上場(これに準ずるものも含む)されているリートに投資を行う。効率的な運用を目的として、上場投資信託証券(ETF)にも投資することがある。インベスコ先進国リート(除く日本)インデックス(円ヘッジベース)の動きに連動する投資成果を目指す。実質外貨建資産への投資にあたっては、原則として、対円での為替ヘッジを行うことにより、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

実質的に先進国株式を主要投資対象として広く分散投資を行うことで､リスク分散を図りながら収益の獲得を目指す｡主として､学術的研究をベースにした独自の投資哲学による運用を行うディメンショナル･ファンド･アドバイザーズ･リミテッドの運用する投資信託証券へ投資する｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

新興国の株式、新興国の株式指数を対象とした先物取引および新興国の株式等を主要投資対象とする上場投資信託証券に投資することにより、MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み、円ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。計量モデル等に基づいて、インデックスとの連動性を保てるように、インデックス構成銘柄の一部を抽出してポートフォリオを構築する「最適化法」をポートフォリオの構築手法とする。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主として外国投資信託受益証券への投資を通じて、実質的にオーストラリアの金融商品取引所に上場している不動産投資信託受益証券（リート）等に投資することにより、安定した配当収入の確保と中長期的な値上がり益の獲得を目指す。同時に、オーストラリアリートのオプション取引ならびに通貨オプション取引の投資成果を享受することを目指して運用を行う。原則として為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算。

主としてマザーファンドの受益証券への投資を通じて、海外の金融商品取引所に上場している投資信託証券(ETF)に投資し、ISE クリーン・エッジ・ウォーター指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主要投資対象は､オーストラリアの証券取引所に上場している株式及び不動産投資信託を含む投資信託証券｡主に配当利回りに着目し､相対的に配当利回りの高い銘柄を中心に投資し､また､銘柄の流動性に配慮しながらポートフォリオを構築する｡配当収入の確保と信託財産の中長期的成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:448A)｡基準価額の変動率をLBMA金価格(円ヘッジベース)の変動率に一致させることを目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。10月決算。基準価額は100口当たり。

別に定める上場投資信託証券への投資を通じて、主に世界のAI(人工知能)やビッグデータに関連する企業の株式を実質的な投資対象とし、信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行う。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。9月決算。

東京証券取引所に上場(コード:530A)｡「配当込み東証 REIT指数」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。ファンドオブファンズ方式で運用。2、5、8、11月決算。基準価額は100口当たり。

投資一任口座専用ファンド｡世界各国の不動産投資信託証券(REIT)を主要投資対象とする。REITへの実質的な投資にあたっては、各銘柄ごとの利回り水準、市況動向、流動性等を勘案しながら、収益性・成長性などの調査や割安分析などにより投資銘柄を選別する。原則として為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算｡

主要投資対象は､欧州のハイイールド債を主要投資対象とするユーロの為替リスクを資源国通貨(ブラジルレアル､豪ドル､南アフリカランド)の為替リスクに変換した円建(本邦通貨表示)の投資信託証券｡高水準のインカムゲインの確保と中長期的な投資信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月8日決算｡

わが国の金融商品取引所に上場する不動産投資信託証券(Jリート)を主要投資対象とする。日本の不動産投資信託証券市場の動きをとらえる指数(東証REIT指数(配当込み))に連動する投資成果を目指して運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。偶数月決算。

米国のリート(不動産投資信託)に投資し、投資成果をFTSE NAREITエクイティREIT・インデックス(配当金込み、円ベース指数)の動きに連動させることをめざして運用を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。

主として日本を除く世界各国の金融商品取引所等に上場している不動産投資信託証券並びに金融商品取引所等に準ずる市場で取引されている不動産投資信託証券に投資し、S&P先進国REIT指数（除く日本、配当込み、円ベース）に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

東京証券取引所に上場(コード:451A)｡基準価額の変動率をS&P500高配当指数(配当込み、円ベース)の変動率に一致させることを目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、対象指数との連動性を維持することを目的とする場合を除き、原則として対円での為替ヘッジを行わない。1、4、7、10月決算。基準価額は100口当たり。

主に世界の気候変動対応に責任を持って取り組む企業の株式に実質的に投資する。外国籍投資信託の運用は、国際連合の定める持続可能な開発目標(SDGs)の気候変動に関する目標に適合することを目的とする。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。2、8月決算。

確定拠出年金専用ファンド。主に世界の気候変動対応に責任を持って取り組む企業の株式へ投資する。外国籍投資信託の運用は、国際連合の定める持続可能な開発目標(SDGs)の気候変動に関する目標に適合することを目的とする。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。2、8月決算。

主として、内外の株式、債券およびリートを実質的な投資対象とする複数の投資信託証券に投資し、信託財産の成長をめざす。資産配分比率の決定、投資信託証券の選定、組入比率の決定は、リスク分散を重視して行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6、12月決算。

主要投資対象は､日本国内の金融商品取引所に上場している不動産投資信託証券｡運用にあたっては､｢不動産としてのJ-REIT｣と｢有価証券としてのJ-REIT｣の2つの側面から相対的評価を行い､信用度･流動性等を勘案してポートフォリオを構築｡J-REITの組入れ比率は､原則として高位を保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡